ジール、FOOD & LIFE COMPANIESの「売上高1兆円への挑戦」を支える次世代データ戦略に向けたデータ・AI活用基盤の再構築を伴走支援
アバントグループ
～月間1,000時間のレポート工数削減に貢献、ジール支援でデータ分析におけるAI活用にも着手～
アバントグループで、デジタルトランスフォーメーション（以下「DX」）推進事業を展開する株式会社ジール（本社：東京都品川区、代表取締役社長：沼田 善之、以下「ジール」）は、株式会社FOOD & LIFE COMPANIES（以下「以下、F&LC」）のさらなるデータの高度活用を実現する、クラウド型DWH「Snowflake」とクラウドストレージ「Wasabi」を活用したデータ活用基盤の再構築に伴走支援しました。加えて、本導入事例を公開したことをお知らせします。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/16467/585/16467-585-65fee0e2d393008b62780f9dae07ea92-1600x900.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
F&LCにおける導入事例詳細
https://www.zdh.co.jp/customer/food-and-life/
▼ジールにした決め手
・ビジネス課題に寄り添うパートナーとして、要件定義段階から現状のシステム構成や将来の事業構想を深く理解し、特定製品ありきではない、中立的で現実的なアーキテクチャを提案
・長年にわたる支援を通じて培われた高い信頼感と、自社のビジネスとデータを知り尽くした知見を評価
▼効果・実績
・クラウド型DWHの「Snowflake」やクラウドストレージの「Wasabi」を活用したデータ活用基盤の再構築により、サイロ化されていた各部門や海外拠点のデータのスムーズな連携を実現
・Tableau の活用によりレポート作成にかかる時間を1000時間からゼロに。社内のデータ活用に対する意欲もさらに向上
・Amazon DataZoneを用いたデータカタログの導入により、必要なデータを即座に入手できる環境を獲得
【背景と課題】
売上高１兆円実現のためにはさらなる高度データ活用が必須
「変えよう、毎日の美味しさを。広めよう、世界に喜びを」を企業ビジョンに掲げるF＆LCは、回転寿司チェーン「スシロー」と大衆寿司居酒屋「鮨酒肴 杉玉」を展開しています。近年では、新たな社内方針 “One Company”を策定し、グループ全体で、世界中の顧客により良い体験価値を提供することを目指しています。この方針のもと、日本発のグローバルな外食企業として世界中に「すし」という文化を届けるため、アジアを中心に、海外展開も加速させています。
一方、新たな取り組みとして、店舗体験のデジタル化も開始し、デジタル技術を駆使して顧客体験を向上させるとともに、顧客のあらゆる行動データを可視化しています。同社は、こうした海外展開の加速とデジタル施策の推進によって、売上高1兆円の達成を目指しています。そして、その実現に不可欠だったのが、データの高度活用でした。
もとより同社は、早くからデータ活用に取り組み、BIツールで売上や店舗運営データを分析し改善に役立ててきました。また、増大するデータに対応するため、DWHにSnowflakeを導入するなど、基盤強化を継続してきました。さらにデジタル戦略課を新設し、全社的なデータ利活用を推進する体制を整備しました。
こうした中、売上1兆円という成長目標を達成するには、既存のデータ活用基盤の改革が急務でした。
その中で、課題として浮上していたのが、部署・国ごとにデータが分断される「サイロ化」や、データフォーマットの不統一、さらに、海外データをリアルタイムで把握できないことも、グローバル経営推進の妨げとなっていました。また、今後の海外展開によるデータ増加も見据え、大量データの処理・分析に耐えうる基盤整備が急務となっていました。
【採用のポイント】
長年にわたるサポート提供で培った信頼感とデータ活用に関する優れた知見を評価し
ジールを構築パートナーに選択
それらの課題解決に向けて、2025年1月からデータ活用基盤の再構築プロジェクトがスタートしました。新たな基盤は「FALCON（F&LC ALL DATA CONNECTION NETWORK）」との名称が冠され、プロジェクト自体も「プロジェクトFALCON」と名付けられた。
プロジェクトFALCONを伴走支援するパートナーとしてジールが選定された理由は、BIツール導入などを通じて同社の業務やデータを深く理解してきた実績と、長年に渡る親身な支援姿勢などを評価いただきました。加えて、Snowflakeをはじめとするクラウドデータ基盤やBIツール、AIなど最新技術に関する高い知見とノウハウを有していたこと、さらに、特定製品に依らない中立的な提案力と攻めのデータ活用とガバナンス確保といった守りのデータ活用を両立するバランス感覚が、同社の目指すスピード感ある開発体制に合致していた点も決め手となりました。
【導入効果と今後の展望】
月間1000時間を要していたレポート作成時間がゼロに
ジールの支援のもと、データ分析におけるAI活用にも踏み出す
FALCONの本番運用が開始された現在、経営企画、マーケティング、サプライチェーンなど、多岐にわたる部門で、Snowflake上に収集されたデータをTableauで可視化・分析するスタイルが定着しつつあるといいます。
新データ活用基盤のFALCONは、F&LCに数多くのメリットをもたらしており、最大の効果として業務効率の飛躍的な向上がみられたと述べています。新データ活用基盤とTableauダッシュボードの活用によって、リアルタイムに状況を可視化できるようになり、月間約1,000時間を費やしていたレポート作成業務がほぼゼロとなりました。海外部門においても同様の変革がもたらされており、グローバルのデータが一か所に統合・自動連携されたことにより、日本で海外現地法人と同じ最新のレポートをリアルタイムで参照できるようになりました。
また、定型業務の大幅な削減は、社員の働き方にも変化をもたらしているといいます。空いた時間をよりクリエイティブな施策の立案や分析に充てることができるようになり、労働生産性の向上だけでなく、仕事の質の向上にも寄与しています。
加えて、データ活用人材の育成にも注力しており、レベル別の勉強会やワークショップの定期開催など、全社的な教育プログラムも展開しています。同社は、これらの取り組みにより、社員一人ひとりのデータ活用スキルが向上し、自律的にダッシュボードを作成する『自走事例』が生まれるなど、データを活用する文化が醸成されつつあると述べています。
ジールの支援のもとデータ活用基盤の再構築を実現した同社は、次の展望として、データのさらなる活用によって業務プロセスそのものの変革へとつなげることを見据えています。すでにデータの可視化は実現しており、今後はそこから得られる洞察を具体的なアクションや意思決定プロセスに繋げていきたい考えです。そのために重要な役割を果たすのがAIと位置付け、一部の部署ではすでにAI活用の取り組みを開始させています。
売上1兆円達成に向け、FALCON という強力な推進力（エンジン）を得たF＆LC。
ジールからの、データ活用基盤におけるAI活用に関する提案についても期待をいただいており、今後もジールの手厚い支援のもと、さらなるデータ活用の高度化を目指す考えです。
F&LCにおける導入事例詳細
https://www.zdh.co.jp/customer/food-and-life/
今後もジールは、データ活用領域における30年以上の実績と知見を生かし、企業のDX実現を伴走するパートナーとしてお客様の企業価値向上に貢献するとともに、すべての人々がデータを活用でき、そのデータから恩恵を受けられる社会の実現を目指してまいります。
【株式会社ジールについて】
株式会社ジールは、DX構想策定のコンサルティングやデータ基盤構築、AIを主軸としたデータ高度利用支援や内製化の伴走型支援など、プロジェクトの全工程にわたって、最先端のテクノロジーと専門性による一気通貫のサービスを提供し、企業のデジタルトランスフォーメーションやデータドリブン経営の推進を支援しています。自社製品として、クラウド型データ分析基盤「ZEUSCloud」、DX人材育成を支援する「ZEAL DX-Learning Room」、オープンデータ活用サービス「ＣＯ-ＯＤＥ」、AI系SaaS「STORYAI」なども展開しています。東証プライム市場上場の株式会社アバントグループの 100%子会社です。
社 名：株式会社ジール
設 立：2012 年 7 月
代表者：代表取締役社長 沼田 善之
URL：
https://www.zdh.co.jp/
主要業務：ビジネスソリューションパッケージの開発・ライセンス販売・コンサルティングサービス・サポートサービス など
本社所在地：東京都品川区西五反田8丁目4-13 五反田JPビルディング11階
大阪支社：大阪府大阪市中央区伏見町二丁目 1 番 1 号 三井住友銀行高麗橋ビル 7F
札幌オフィス：札幌市中央区北5条西11丁目15-4
【アバントグループについて】
株式会社アバントグループ（本社：東京都港区、代表取締役社長：森川 徹治、東証プライム市場上場、証券コード：3836）を持株会社として展開するアバントグループは、財務情報・非財務情報を問わず様々な情報に基づき、お客様が適時・適切な経営判断を行い、経営改革を推進するためのソフトウエア開発・販売・保守や、ソフトウエアベースのコンサルティング・BPOサービスをご提供し、「経営のDX」に貢献しています。
コーポレートサイト：
https://www.avantgroup.com/
主要なグループ事業子会社（いずれも100％所有）は以下の通りです。
＜アバントグループ＞
○株式会社アバント：
https://www.avantcorp.com/
○株式会社インターネットディスクロージャー ：
https://internet-disclosure.com/
○株式会社ジール：
https://www.zdh.co.jp/
○株式会社ディーバ：
https://www.diva.co.jp/
〇株式会社VISTA：
https://vista.avantgroup.com/
※本リリースに掲載する社名または製品名は、各社の商標または登録商標です。
以上
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
