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B DRIVE Online ~マーケティングで、成長速度を変える~

株式会社Bizibl Technologies

B DRIVE Online ~マーケティングで、成長速度を変え

Google Cloud Japan、カオナビ、ログラス、Scalehackらが登壇。成長企業の実践知から、マーケティングで事業の成長速度を変える再現可能な考え方を紐解く


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48571/229/48571-229-bd1fe9d35ec6088b4630abb8882dcc23-1672x941.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


ウェビナーマーケティングツール「Bizibl(ビジブル)」を提供する株式会社Bizibl Technologies(本社:東京都千代田区、代表取締役:花谷 燿平、以下 Bizibl)は、マーケティングを個別施策の集合ではなく、事業成長につながる一連の構造として捉え直すことをテーマとしたオンラインカンファレンス「B DRIVE Online ~マーケティングで、成長速度を変える~」を、2026年9月8日(火)から9月10日(木)までの期間、Bizibl上にて開催いたします。

開催概要
広告、展示会、ウェビナー、動画、記事など、企業と顧客の接点は増え続けています。一方で、「施策は実施しているものの、それぞれが分断されている」「コンテンツから得られる顧客情報を十分に活用できていない」「リード獲得が商談や事業成長につながらない」といった課題を抱える企業も少なくありません。
こうした状況において必要なのは、単純に施策の数を増やすことではなく、それぞれの顧客接点をどのようにつなぎ、得られた一次情報を次のマーケティング・営業活動へ活用していくかという「運用構造」そのものを見直すことだとBiziblは考えています。
本オンラインカンファレンスでは、成長企業の実践知と、Biziblがサービス提供を通じて5年間蓄積してきたデータや知見をもとに、マーケティングを「点」ではなく「流れ」として設計し、事業の成長速度につなげていくための考え方を紐解きます。

施策の最適化ではなく、「成長につながる構造」を考える
広告を改善する、展示会への出展回数を増やす、ウェビナーの開催本数を増やす。個別施策の改善は、マーケティング活動において重要です。しかし、それぞれの施策が独立したままでは、顧客との接点から得られる情報や行動データが蓄積されず、その後のコミュニケーションや営業活動にも十分につながりません。
Biziblが考えるマーケティングの加速とは、施策そのものを増やすことではありません。
広告、展示会、ウェビナー、動画、記事など、企業が顧客と接点を持つコンテンツを一つの流れとして捉え、そこで得られる顧客の一次情報を次の施策や営業活動へつなげていくことです。
マーケティング基盤を単なる「管理する場」から、顧客との「接点」と、その後の事業活動を生み出す「起点」へ変えていく。そのために、組織、データ、コンテンツ、営業連携をどのように設計すべきかを、本オンラインカンファレンスでは複数の企業の実践事例から考えます。

成長企業は、マーケティングの何を変えてきたのか
本オンラインカンファレンスには、Google Cloud Japan、カオナビ、ログラス、Scalehackなど、事業成長の現場でマーケティングや組織変革に取り組んできた企業・有識者が登壇します。
各セッションでは、生成AIの活用を業務プロセス変革につなげるための考え方、ブランディングとパフォーマンスマーケティングの統合、MQL数から商談数へ評価軸を転換したマーケティング組織づくり、事業を1から10、10から100へスケールさせるための組織横断の設計などを取り上げます。
成功事例の紹介だけでなく、「なぜその設計に変えたのか」「どの指標を見直したのか」「営業や他部門とどのようにつないだのか」といった意思決定の背景まで掘り下げることで、自社にも応用できる再現性のある考え方を持ち帰っていただくことを目指します。

主なセッション
社内の情報資産を使いこなし、
業務効率を最大化する

生成AIやAIエージェントの利用が広がる一方、チャットツールとしての活用にとどまり、業務プロセスそのものの変革まで進められていない企業もあります。本セッションでは、グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 マーケティング本部 Google Cloud 担当部長の北瀬公彦氏が、「AI活用が進む企業」と「止まってしまう企業」の違いをもとに、スピードと安全性を両立しながらAI活用を事業へ実装するための考え方を解説します。


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北瀬 公彦氏(グーグル・クラウド・ジャパン合同会社 マーケティング本部 Google Cloud 担当部長)


急成長を支えたマーケの裏側
カオナビ流、マーケティングで成長速度を変えた考え方

タレントマネジメント市場を切り拓きながら成長してきた株式会社カオナビ。その成長過程において、ブランディングとパフォーマンスマーケティングをどのように統合し、マーケティング・営業・プロダクトの連携をどのように設計してきたのかを、マーケティング本部長の篠崎順也氏が解説します。



[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48571/229/48571-229-29e3e475ff00bdbf770a529380d11e4f-1234x1234.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
篠崎 順也氏(株式会社カオナビ マーケティング本部長)


量から質への転換
「商談数にコミットする」マーケティング組織のつくり方

株式会社ログラスでは、新規MQLの獲得数を追う戦略から、「商談数にコミットする」マーケティング体制へと方針を転換してきました。評価軸を新規リード中心から新規・既存双方へ、人単位から接点単位へ見直した背景や、展示会をはじめとした施策に全社を巻き込む組織設計について、実践知を紹介します。


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新井 千裕氏(株式会社ログラス マーケティング&インサイドセールス本部 マーケティング部 アクイジションチーム マネージャー)


なぜ成長は「10」で止まるのか
4,000社の支援実績から導く、事業を100までスケールさせる型

事業が立ち上がり、一定の成長を遂げた後に訪れる次の壁をどう突破するのか。1→10→100フェーズのスケールアップ支援を行う株式会社Scalehack 代表取締役CEOの倉田丈寛氏が、多数の企業支援を通じて見えてきた成長停滞の要因と、マーケティングだけでなく営業やオペレーションまで含めて組織横断で成長を設計するための考え方を解説します。


[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48571/229/48571-229-1340f6704cf2e81c825c3079bb2f3565-343x343.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
倉田 丈寛氏(株式会社Scalehack 代表取締役CEO)



情報を受け取る場ではなく、自社の成長設計を問い直す場へ
本オンラインカンファレンスで目指すのは、成功企業の事例をそのまま模倣することではありません。
企業ごとに事業フェーズや顧客、営業体制、マーケティング組織は異なります。そのため重要なのは、成果を生んだ施策だけを見るのではなく、その企業が「何を課題として捉え、どの構造を変え、どのように次の成長へつなげたのか」を理解することです。
個別のマーケティング施策を増やす前に、自社の顧客接点はつながっているか。そこで得られた一次情報は、次のコミュニケーションや営業活動に活かされているか。マーケティング組織は、リード獲得だけでなく事業成果につながる指標を追えているか。
「B DRIVE Online」を、自社のマーケティングと成長の構造を改めて見直す機会としてご活用いただけます。

開催概要
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/48571/229/48571-229-a055837740e5f863be1b812b544d0d58-1672x941.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


- オンラインカンファレンス名: B DRIVE Online ~マーケティングで、成長速度を変える~- 開催期間: 2026年9月8日(火)~9月10日(木)- 開催形式: Bizibl- 定員: 200名- 主催: 株式会社Bizibl Technologies- スポンサー: 株式会社ログラス、株式会社カオナビ、フロンティア株式会社、株式会社Scalehack、株式会社アクシス

お申し込み方法
Bizibl上の「B DRIVE Online ~マーケティングで、成長速度を変える~」ページよりお申し込みいただけます。
※定員に達した場合、受付を終了する場合があります。
※オンラインカンファレンスの内容、登壇者、タイムテーブル等は変更となる場合があります。

申し込みはこちら

プレスリリース提供:PR TIMES

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