D2C、電通・電通ライブと共同で、SNS向け動画制作プラットフォーム「IDEA GOAT」を開発2027年1月より提供開始
株式会社D2C
～「企画ストック型×AIトレンド分析」によりオリエンから納品までの工程を削減。高品質なSNS動画の量産・スピーディーな制作を実現～
株式会社D2C（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡 勇基、以下D2C）マーケティング＆クリエイティブ事業本部は、株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：松本 千里）と株式会社電通ライブ（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：中邨 正人）と連携し、SNS向け動画制作プラットフォーム「IDEA GOAT」の提供を2027年1月より開始します。
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本プラットフォームは、SNS動画の需要拡大を背景に、制作会社がプラットフォーム上へ事前に蓄積した映像企画の中から、クライアントがプラットフォーム上で自社に適した企画を選定できる「企画ストック型」の仕組みを採用しています。これにより、従来の動画制作における企画提案から制作開始までのプロセスを効率化し、迅速なコンテンツ制作を実現します。また、AIを活用して変化の速いSNS上のトレンドを収集・分析し、その分析結果をプラットフォーム上で可視化することで、トレンドを踏まえた企画立案や制作判断を支援し、コンテンツ制作のさらなる高度化と効率化に貢献します。
なお、D2Cでは本サービスの開発および共同運用パートナーとして参画しています。
「IDEA GOAT」サービスサイト URL：
https://idea-goat.com
近年、SNSマーケティングにおいて、動画コンテンツはブランドや商品の認知拡大を図る重要な手段となっています。海外ではブランドや商材の特性を生かしたユニークな企画の動画が多様なパターンで大量制作され、SNS上で共有・拡散される事例が広がっています。日本においても同様の潮流があり、短期間で多様な動画を制作し、継続的に発信することが求められています。一方、こうした企画動画の制作には、「オリエンテーション（企画依頼）」「提案」「制作」といった工程が必要となるため、時間や工数、コストが障壁となり、必要な本数を十分に制作できないという課題がありました。また、国内ではSNS向け映像制作の体制整備が十分に進んでいないケースもあり、トレンド把握や制作スピードの面でさらなる対応力の向上が求められています。
本プラットフォームでは、企画起点の発想により、従来のオリエンテーションを起点とした都度提案型の制作フローに比べて、企画選定から制作開始までの時間を短縮し、SNS動画制作の効率化を実現します。具体的には、プラットフォーム上に、厳選した制作会社によるSNSトレンドを反映した複数の映像企画をあらかじめ蓄積し、クライアントはその中から自社に合った企画を比較・選定して動画制作を始めることができます。企画選定後は、当プラットフォームの制作プロデューサーが制作を支援し、プラットフォーム内での編集のやり取りを経て納品までを実現します。
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〈通常の動画制作と、IDEA GOATの制作フローの違い〉
さらに、AIを活用して、タイムリーなSNS上のトレンド分析や競合分析を提供します。これにより現在の流行や効果の高い表現を把握しながら企画選定が可能となります。また、制作工程には人の判断を組み合わせることで、ブランド適合性や表現リスクにも対応します。
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〈トレンドに沿った映像企画の一覧ページのイメージ〉
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〈企画詳細ページのイメージ〉
■D2Cマーケティング＆クリエイティブ事業本部の担当領域
D2Cは、本サービスの開発および共同運用パートナーとして、プラットフォーム全体の設計・開発を担当。AIトレンド分析エンジンや直感的な「企画選定UI」、円滑な制作進行を可能にする「進行管理チャット機能」等のシステム開発を行いました。
今後も、これまでD2Cが長年培ってきたSNSアカウント運用、Webシステム開発、ターゲット最適化等のデジタルマーケティング領域における知見も活かし、制作されたコンテンツの成果最大化を見据えたシステム開発および運用支援を推進してまいります。
■ 株式会社D2Cについて
2000年6月1日、株式会社NTTドコモ、株式会社電通、株式会社NTTアドの3社合弁で設立。2026年1月より株式会社CARTA HOLDINGSの子会社となる。D2Cでは主にNTTドコモが保有するデータを起点とした広告マーケティングソリューションの企画開発事業を中心に、戦略立案からメディアプランニング、データ活用、クリエイティブ、CXなど、デジタル領域を中心に幅広いマーケティング支援を展開しています。
URL：
https://www.d2c.co.jp/
※株式会社D2Cは、2026年1月をもって株式会社CARTA HOLDINGSの傘下となり、当社Marketing & Creative事業は株式会社CARTA ZERO CXクリエイティブ局と共に活動しています。
https://www.cartazero.co.jp/ja
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
