属人化した医局のExcel管理から脱却へ。大阪大学整形外科、医師のキャリア形成を支える統合型ケアマネジメントシステム「ハイケアウェルネス」を導入
株式会社プラスアルファ・コンサルティング
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株式会社プラスアルファ・コンサルティング（本社：東京都港区、代表取締役社長：三室 克哉、証券コード：4071）は、大手エンタープライズ・中堅企業シェアNo.1（*）の「タレントパレット」を基盤とした、医療・介護現場でのデータの一元管理や、業務の効率化を支援する統合型ケアマネジメントシステム 「HIcare Wellness Powered by Talent Palette（以下：ハイケアウェルネス）」を国立大学法人大阪大学 医学部附属病院 整形外科（所在地：大阪府吹田市、診療科長 教授：岡田 誠司、以下：大阪大学整形外科）に導入いただいたことをお知らせします。
（*）出典 ITR「ITR Market View：人材管理市場2026」人材管理市場：ベンダー別売上金額シェア（2024～2025年度予測）
■属人化したExcel管理からの脱却と医師のキャリア形成の可視化へ
大阪大学整形外科は、「未来医療と、高度先進医療へ。」を理念に掲げ、運動器疾患の患者さんが質の高い生活を送れるよう、高度な医療の提供に取り組んでいます。
同科では以前から、属人化した人事管理からの脱却と、医師一人ひとりのキャリア形成を支える体制づくりを目指していました。
従来は、1名の医局長が約500名分の同窓会員情報を管理しており、項目ごとに分かれた多数のExcelシートを目視・手作業で照合する運用となっていました。そのため、入力や確認漏れなどの人為的なミスが、専門医資格の取得機会喪失といった医師のキャリアに影響を及ぼす可能性があり、医局長に大きな負担と心理的プレッシャーがかかっていました。
また、専門医取得に必要な「大学病院6ヶ月研修」や、「大阪府外プログラムでの18ヶ月研修」といった個別要件の確認も目視で行っており、管理業務の負荷が高い状況となっていました。
さらに、半年ごとに実施する人事アンケートを外部に委託していたため、個人ごとの状況や希望を時系列で把握しづらくなっていました。
こうした背景から、人事情報の一元化による属人化の解消と、迅速かつ最適な人材配置を実現するため、「ハイケアウェルネス」の導入を決定いただきました。
■人事アンケートや研修プログラム管理を一元化
「ハイケアウェルネス」の導入により、人事アンケートの実施・集計や研修医の面談管理をシステム上で一元的に行うことが可能になりました。
今後は研修プログラム管理や関連病院を含めた人事情報の包括的な管理を実現するため、さらなるシステム活用を進めていく予定です。
＜大阪大学整形外科 准教授 蛯名 耕介様からのコメント＞
このたび、私たちは全国の医学部医局において前例のない取組みとして、「ハイケアウェルネス」を導入することで、属人化した人事管理からの脱却を目指しています。
すでにアンケート集計や面談管理などの運用において、その有用性を実感しています。
今後も、より効率的で持続可能な医局運営を支援する仕組みを構築し、全国の医局運営の一助となることを期待しています。
＜統合型ケアマネジメントシステム「ハイケアウェルネス」について＞
「HIcare Wellness Powered by Talent Palette」（
https://www.pa-consul.co.jp/hicarewellness/）は、多くの大手エンタープライズ・中堅企業で導入が進むシェアNo.1（*）のタレントマネジメントシステム「タレントパレット」に医療・介護・福祉現場に必要とされる管理機能を搭載した統合型ケアマネジメントシステムです。人事考課、1on1、採用管理といった必要な機能を備え、面談記録のデータベース化や評価調整機能を通じて、情報把握や評価者育成を容易にします。また、評価、育成、採用、配置を一元的に管理し、幅広い管理・分析を可能にすることで、バックオフィス業務の改革を強力に支援します。
＜株式会社プラスアルファ・コンサルティングについて＞
株式会社プラスアルファ・コンサルティング（
https://www.pa-consul.co.jp/）は、『あらゆる情報から付加価値を生み出し続ける見える化プラットフォーム企業』として、2006年の設立以来、顧客の声や顧客データ/購買データ、人事情報などのビッグデータを「見える化」し、利用者に気づきを与える力を持つ「テキストマイニング」や「データマイニング」などの技術を核としたクラウドソリューション事業を行っています。様々な情報を「見える化」することで、お客様のビジネスに＋α（プラスアルファ）の価値を創造するためのソフトウェアの開発・販売、コンサルティング、新規事業創出を行っています。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
