イトーキ、「危機管理産業展(RISCON TOKYO)2026」に出展
株式会社イトーキ

主催者企画 “シェルター疑似体験”の入口にマルチ防災シェルター扉「BOUNCEBACK」の実機を展示
株式会社イトーキ(本社:東京都中央区、代表取締役社長:湊 宏司)は、2026年9月30日(水)から10月2日(金)まで東京ビッグサイトで開催される国内最大級の危機管理総合トレードショー「危機管理産業展(RISCON TOKYO)2026」に出展し、マルチ防災シェルター扉「BOUNCEBACK」の実機を展示します。
危機管理産業展内の 主催者企画 “シェルター疑似体験” の入口として展示され、来場者は実際に扉を操作しながら、その構造や操作性を体験いただけます。展示会での実機展示は今回が初となります。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/32317/683/32317-683-235258fe0cf67aa1f4a497a25e6ffe79-3900x2422.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
マルチ防災シェルター扉「BOUNCEBACK」
近年、日本では自然災害の頻発化・大規模化に加え、安全保障環境の変化を背景に、シェルターや避難施設への関心が高まっています。自治体による避難施設整備の推進や民間での導入検討も進みつつあり、地下施設やシェルターを構成する設備・技術への注目も高まっています。
イトーキは、半世紀にわたり高度医療施設や研究施設向けに特殊扉を納入してきた技術を活かし、2024年にマルチ防災シェルター扉「BOUNCEBACK」を開発しました。耐衝撃性、気密水密性、放射線遮蔽性能を備え、自然災害や有事などさまざまな脅威から人命や重要設備を守ることを想定した製品です。
昨年の危機管理産業展ではシェルターゾーンでパネル展示を行いましたが、今回は主催者企画エリアとして設けられる “シェルター疑似体験ゾーン” の入口として実機を展示します。来場者は実際に扉を開閉しながら、シェルター設備を構成する扉の機能や操作感を体感できます。
■展示の見どころ
・シェルター空間の入口として実機を展示
“シェルター疑似体験ゾーン”の入口に「BOUNCEBACK」を設置します。展示会での実機展示は今回が初めてとなり、来場者は実際に扉を操作しながら、シェルター設備を構成する扉の機能や操作感を体感いただけます。
・日本製で実現した高い防護性能
「BOUNCEBACK」は、企画・設計から部品調達、組み立てまで国内で完結する完全日本製のマルチ防災シェルター扉です。シミュレーションに基づく防爆構造により高い耐衝撃性を備えるほか、気密水密性能や放射線遮蔽性能を有しています。
■マルチ防災シェルター扉「BOUNCEBACK」について
「BOUNCEBACK」は、防災・防衛機能として耐衝撃性、気密水密性、放射線遮蔽性能を備えたマルチ防災シェルター扉です。天災やテロなどさまざまな脅威から人命や重要設備を防護することを目的として開発しました。
https://www.itoki.jp/company/news/2024/0930_shelter/
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/32317/683/32317-683-cdf1191f852f9ac41c1066441ed1f8ec-3900x2422.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■開催概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/32317/table/683_1_7d5eb7708c678cfae7197e50f223feeb.jpg?v=202609091415 ]
■イトーキの設備機器事業について
株式会社イトーキは1890年創業。ミッションステートメントに『明日の「働く」を、デザインする。』を掲げ、オフィス家具の製造販売、オフィス空間デザイン、働き方コンサルティング、オフィスデータ分析サービスのほか、在宅ワークや家庭学習用家具、公共施設や物流施設向け機器など、”AI×Design based on PEOPLE”を強みに、さまざまな「空間」「環境」「場」づくりをサポートしています。
設備機器事業では、安全性と機能性が求められる工場・物流設備(SAS)をはじめ、高い技術と信頼性を要する特殊扉、生体認証やICカードによる情報セキュリティシステムなど、社会ニーズに的確に応えるシステム設備を幅広く提供しています。
プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes