QO、弘前大学人文社会科学部花田ゼミでリサーチ講義を実施
QO株式会社
～問いを立てるところから調査・分析・提案まで、リサーチの全工程を全3日間で体験～
人と社会のために問いを探究する、リサーチとプランニングの会社であるQO株式会社（本社：東京都中央区、代表取締役社長：恒藤優、以下「QO」）は、次世代にリサーチの技術を受け継ぐ活動「みのり」の一環として、2026年7月、弘前大学人文社会科学部 花田真一准教授のゼミに所属する学生11名を対象にリサーチ講義を実施しました。本講義では、問いを立てることの重要性や探究することの面白さを伝えるとともに、問いを調査設計へ具体化し、研究活動を社会やビジネスにおける課題解決につなげる視点を育むことを目指しました。
花田ゼミからは、学生が研究活動を進める中で、「何を知りたいのか」という問いを起点とした調査設計の考え方や、研究成果を社会やビジネスとの接点から捉える視点を、より実践的に深めたいというご要望をいただきました。
そこでQOは、「何を知りたいのか」という問いを立てるところから、調査票の設計、データ分析、施策提案までを、学生自身が手を動かしながら一貫して体験する実践型のプログラムを実施しました。題材には、学生にとって身近な青森県の観光振興を取り上げ、講義形式にとどまらず、ワークとQO社員からのフィードバックを重ねる構成としました。
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■講義とワークを通じて、リサーチの難しさと面白さを体験
講義は、2026年6月30日～7月21日の期間中、オンラインで実施したDay1と、弘前大学で実施したDay2・Day3の全3日間で構成しました。講義形式だけではなく、ワークやQO社員によるフィードバックを取り入れながら取り組む実践型のプログラムとしました。
Day1では、Day2以降のワークショップを中心とした実践的な講義に向けて、今回の取り組み全体の目的や流れを共有するとともに、マーケティングリサーチについての概要説明や学生の探究活動への活用方法を共有しました。
Day2では、実際に現場でリサーチを担当する社員の解説も挟みながら、学生にとって身近な青森県の観光振興をテーマに、「何を明らかにしたいのか」を起点とした調査仮説の検討や、仮説を検証するための調査項目の設計にグループで挑戦しました。仮説を検証するためにはどのような調査項目が必要か、どのような設問であれば回答者の本音を引き出せるかについて試行錯誤しながら調査項目を設計。講義後には、一人ひとりが調査票の作成に取り組み、QO社員からのフィードバックを受けながら、問いを具体的な調査設問へ落とし込むプロセスを体験しました。
Day3では、前述の調査票のフィードバック後に、QOが同テーマで実施した自主調査データを用いて分析の進め方を解説し、学生自身もデータ分析に挑戦しました。集計表の見方については知識があった学生も、実際のデータを前にすると、どの数値に着目して仮説を検証すればよいか、判断に迷い手が止まる場面も見られました。そこでQO社員が、表の数値や割合への着眼点をアドバイスすると、学生同士で議論しながらさらに集計表を読み込み、仮説の検証に取り組む姿が見られました。中には、分析を進める中で自分たちの仮説とデータの結果が一致したことに気づき、「なるほど」という声も聞こえるなど、自ら立てた仮説がデータによって裏付けられることへの手応えを感じている様子がうかがえました。
さらに、最終ワークでは、調査結果をもとに新規来訪者・再来訪者向けの穴場ツアーを学生自身が企画・発表しました。データから認知度や来訪意向の高さが確認された青森県の下北エリアの恐山を起点に、調査では扱っていない地域資源や、八戸市の「蕪嶋神社」などを組み合わせ、複数のスポットを巡る周遊ルートを検討しました。なかには、神社やパワースポットなどを組み合わせた「スピリチュアル」をテーマとするルートを考案するグループもあり、調査データだけでは捉えきれない地域への知識や視点を掛け合わせながら、既存の観光地を起点に新たな周遊ルートを発想する姿が見られました。
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■受講した学生と花田准教授の声
講義後のアンケートでは、「数字に対する苦手意識が消え、面白さを体感できた。自分の意見をデータに基づいて発信できる爽快感と難しさを知ることができた」「難しいと感じる部分もあったが、グループワークなどを通して楽しく取り組めた」など、データを読み解き、自分の考えをデータと結びつけながら深めていく過程に、面白さや手応えを感じながら取り組んだことがうかがえました。
さらに、「調査票作成の際、作ってみると意外に対象者のことを考えられていないことがわかった。」「調査票作成では定義づけや細かい選択肢、全員が答えられるアンケートが重要だと気づけた。」など、実際に調査票を作成することで、回答者の立場を踏まえた設問設計や、質問の定義・選択肢を細部まで検討することの重要性を実感したことが伝わってきます。
花田准教授からは、今回の取り組みについて、「期待していた以上に充実した内容を、丁寧に実施していただきました。学生は、統計処理やデータ分析、調査票設計などについて学ぶ機会がある一方で、それらを一連の調査プロセスとして、実務の視点から捉える機会は限られていました。今回、学生にとって身近な観光をテーマに、問いを立てるところから調査票の作成、調査結果の解釈までを実践したことで、調査の目的を明確にすることの重要性や、それぞれの工程がつながっていることを具体的に考える機会になったと感じています。大学で学ぶ学術的な調査とは異なる、実務としての調査に触れたことも、学生が調査に関する知見を広げる機会になったと思います」とのコメントをいただきました。
大学での学術的な学びに加え、実務としての調査に触れることで、それぞれの視点を組み合わせて学ぶ機会を提供できた点に、今回の取り組みの意義を感じていただけたことがうかがえました。
QOでは引き続き、学生が大学で培った調査・分析の知識を実務と結びつけ、リサーチを社会やビジネスの課題解決に生かす視点を得られるよう、実践的な学びの機会を提供してまいります。リサーチ会社として培ってきた知見を生かし、問いの設定から調査設計、データ分析、提案まで、実務におけるリサーチの一連のプロセスに触れられる機会を通じて、次世代にリサーチの技術を受け継ぐ「みのり」の活動を今後も展開してまいります。
【QO株式会社 会社概要】
QO 株式会社は、人と社会のために問いを探究する、リサーチとプランニングの会社です。
博報堂のストラテジックプラニングの知見と、マクロミルのデータアセットおよびリサーチケーパビリティを掛け合わせたJV 企業として、マーケティング機会の発見、戦略策定、コンセプト開発、施策実行のPDCA まで一連のマーケティング活動に伴走します。
代表取締役社長：恒藤優
本社：東京都中央区京橋2-7-19 京橋イーストビル9F
設立：1965年6月
事業内容：リサーチソリューション事業、マーケティングプランニング事業
コーポレートサイト：
https://www.q4one.co.jp/
【本件に関するお問い合わせ先】
QO株式会社 広報室
MAIL：corporate.info@q4one.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
