楽天カード、2026年度日本版顧客満足度指数調査のクレジットカード業種にて15回目の第1位を獲得
楽天カード株式会社
楽天カード株式会社（以下「当社」）は、発行するクレジットカード「楽天カード」が、公益財団法人日本生産性本部 サービス産業生産性協議会から発表された「2026年度JCSI（日本版顧客満足度指数（注1））第3回調査」のクレジットカード業種において、顧客満足第1位を獲得しました。調査開始以来15回目の第1位獲得となります。
本調査は、サービス産業の生産性を測るうえで重要な「顧客満足」を数値化・可視化し、企業や業種の成長に資する情報として用いることを目的とした顧客満足度調査です。「楽天カード」は、クレジットカード業種における「顧客満足」に加え、「ロイヤルティ」の項目においても第1位の評価を獲得しました。
■第1位となった評価結果
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/35783/table/205_1_ba52f3b0b9bfc31ad4b3ede6a64f4dd1.jpg?v=202609151715 ]
当社では、多くのお客様から長年にわたり高い顧客満足度をいただいている要因として、以下の3点が寄与していると考えております。
圧倒的な利便性：年会費永年無料（注2）の「楽天カード」、年会費2,200円（税込み）の「楽天ゴールドカード」、年会費11,000円（税込み）の「楽天プレミアムカード」において、ご利用100円につき1ポイントの「楽天ポイント」進呈（注3）や、「楽天カードアプリ」でリアルタイムにカード利用内容が確認できるプッシュ通知（注4）などが生活に浸透していること。
継続的なサービス拡充：2025年度ショッピング取扱高26.5兆円という実績とともに、変化する顧客ニーズに合わせたクレジットカードラインアップの拡充や「楽天カードアプリ」における機能強化など、常に機能をアップデートし続けていること。
メンバーシップを軸に多様なサービスを結び付ける独自のエコシステム：貯まった「楽天ポイント」を日常のキャッシュレス決済や投資・運用まで幅広く活用できる「ポイントの使いやすさ」が、高いロイヤルティに繋がっていること。楽天グループの各種サービスとの連携（クロスユース）がユーザーの生活に深く浸透していること。
当社は、2005年7月の「楽天カード」の発行以来成長を続け、カード発行枚数は2026年6月末時点で3,431万枚を超え、楽天グループの各種サービスとのクロスユース促進ならびにグループ内外におけるキャッシュレス決済の普及等に向けて積極的に取り組んでいます。
今後も、当社は社会環境の変化やお客様の多様なニーズに応え、サービスや機能をさらに充実させることで、安心で使いやすい金融サービスにより、快適で豊かな毎日をサポートすることを目指してまいります。
詳細はこちらをご覧ください。
https://www.jpc-net.jp/research/detail/008197.html
（注1）日本版顧客満足度指数： Japanese Customer Satisfaction Index
（注2）紛失、盗難、破損、磁気不良、カード裏面のサインミスなど、当社所定の場合によるカードの作り直しには手数料がかかります。詳細は以下のページをご確認ください。
https://www.rakuten-card.co.jp/support/guide/card-attention/
（注3）一部ポイント還元の対象外、もしくは、還元率が異なる場合がございます。詳細は以下のページをご確認ください。
https://www.rakuten-card.co.jp/point/pointrate/
（注4）1回の取引につき500円未満のご利用の場合、配信されません。その他配信されない場合については以下ページをご確認ください。
https://www.rakuten-card.co.jp/security/information-mail/#notice
■JCSI（日本版顧客満足度指数）について
JCSI（Japanese Customer Satisfaction Index：日本版顧客満足度指数）調査は、サービス産業に開かれた日本最大級の顧客満足度調査です。サービス産業の生産性を測るうえで重要である「顧客満足」を数値化・可視化し、企業や業種の成長に資する情報として用いることを目的に調査を行っています。調査は例年、計30以上の業種・業態、約400社の企業を対象に年度5回に分けて実施し、優れた企業のベンチマークによるサービス産業全体の生産性の底上げを図るため、上位企業の調査結果を公表しています。
■サービス産業生産性協議会（SPRING）とは
サービス産業生産性協議会（SPRING：Service PRoductivity & INnovation for Growth）は、サービス産業の生産性向上を実現するため、産学官が連携する共通のプラットフォームとしての役割を担います。サービス産業は多様であり、また多くの分野に渡っているため、その抱えている課題も様々です。当協議会は、生産性向上に役立つ経営革新ツールなどの情報の提供、有効な知識の共有のための「場づくり」や業界・企業の自主的な取組の支援などを通じて、サービス産業のイノベーションと生産性の向上を通じたダイナミックな成長を支援することを目指します。サービス産業の生産性向上には、"インプット" "アウトプット"の同時改善が不可欠です。
・顧客期待： サービスを利用する際に、利用者が事前に持っている企業・ブランドの印象や期待・予想を示す。
・知覚品質： 実際にサービスを利用した際に感じる、品質への評価を示す。
・知覚価値： 受けたサービスの品質と価格とを対比して、利用者が感じる納得感、コストパフォーマンスを示す。
・顧客満足： 利用して感じた満足の度合いを示す。
・推奨意向： 利用したサービスの内容について、肯定的に人に伝えるかどうかを示す。
・ロイヤルティ： 今後もそのサービスを使い続けたいか、もっと頻繁に使いたいかなどの再利用意向を示す。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
