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DXによる企業の高付加価値化に向けた取り組みをご紹介。関東経済産業局主催「バリューアップDX交流会」に登壇・出展

株式会社タナベコンサルティンググループ

DXによる企業の高付加価値化に向けた取り組みをご紹介

参加企業と今後の連携可能性についての意見交換も実施


 日本の経営コンサルティングのパイオニアである株式会社タナベコンサルティング(本社:東京都千代田区・大阪市淀川区、代表取締役社長:若松 孝彦)は、経済産業省関東経済産業局(以下、関東経済産業局)が初開催した「バリューアップDX交流会」に登壇および出展いたしました。
 当日は、当社のDXコンサルティングに関する取り組みを紹介するとともに、出展ブースにおいて、企業のDX推進に関する情報提供および相談対応を行いました。

[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58707/383/58707-383-1f78559951ea3562e28d745fa4acf192-1280x680.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


1.「バリューアップDX交流会」について
 「バリューアップDX交流会」は、外部支援者との連携を通して、関東経済産業局管内の企業におけるバリューアップDXの推進を後押しすることを目的として、関東経済産業局が開催した交流会です。関東経済産業局では、DXによる業務効率化やコスト削減にとどまらず、既存事業の高度化や新規事業の創出を通じて企業の高付加価値化を実現し、企業全体の収益力向上につなげるDXを「バリューアップDX」として推進しております。
 本交流会では、バリューアップDXを支援する企業や団体による取り組み紹介のほか、ブース訪問相談会およびネットワーキングが実施されました。参加者にとって、DX推進に関する新たな気づきや、今後の連携の可能性が広がる機会となりました。

2.当社の登壇/出展ブースについて
 当日はタナベコンサルティング 上席執行役員 デジタルコンサルティング事業部 武政 大貴およびチーフマネジャー 松永 大樹、行政/公共サービス ゼネラルマネジャー 平子 勇心が対応し、企業紹介パートではタナベコンサルティンググループ(TCG)および当社グループが提供するDXコンサルティングの概要についてご紹介いたしました。さらに、自社ブースにて「DXガイドブック」「DXコンサルティング」「DXリーダースクール」などをご案内。参加企業から寄せられたDX推進に関する課題や相談に対応するとともに、今後の取り組みや連携の可能性について意見交換を行いました。

 TCGは、今後も国内外の中堅企業を中心とした大企業から中規模企業のトップマネジメントに向けて、DX/AX推進および持続的な企業価値向上を支援してまいります。

3.参考URL
・経済産業省関東経済産業局「バリューアップDX交流会」
https://www.kanto.meti.go.jp/seisaku/iot_robot/digital_dx/valueup_dx_kouryukai.html


タナベコンサルティンググループ(TCG)について

 TCGは、1957年創業の東証プライム市場に上場する日本の経営コンサルティングのパイオニアです。「企業を愛し、企業とともに歩み、企業繁栄に奉仕する」という経営理念のもと、未来の社会に向けた貢献価値として「その決断を、愛でささえる、世界を変える。」というパーパスを掲げております。現在は、グループ8社、970名以上のプロフェッショナル人材を有する経営コンサルティンググループとなり、国内外の中堅企業を中心とした大企業から中規模企業のトップマネジメント(経営者層)を主要顧客とし、創業以来22,100社以上の支援実績を有しております。
 トップマネジメントアプローチで経営戦略の策定からプロフェッショナルDX/AXサービスによる経営オペレーションの実装・実行まで、チームコンサルティングにより経営の上流から下流までを一気通貫で支援する唯一無二の経営コンサルティングモデルを国内地域密着のみならず、グローバルへと展開しております。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/58707/383/58707-383-61b90744ef62d264ee2f64feb53ca2ed-3900x2158.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



プレスリリース提供:PR TIMES

DXによる企業の高付加価値化に向けた取り組みをご紹介

記事提供:PRTimes

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