【9月19日は「#育休を考える日」】エムステージグループ、男性育休を考えるプロジェクト「IKUKYU.PJT」に賛同
株式会社エムステージグループ

~誰もがライフステージに合わせて自分らしく働ける環境づくりを推進~
株式会社エムステージグループ(本社:東京都品川区、代表取締役:杉田雄二)は、2026年9月19日の「育休を考える日」にあわせ、積水ハウス株式会社が実施する男性育休を考えるプロジェクト「IKUKYU.PJT」に賛同し、誰もが自分らしく働くことができる環境づくりを推進してまいります。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19504/234/19504-234-ae59afdcb3f07cd0fb2539cde5582a1b-2580x247.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■「IKUKYU.PJT」とは
「IKUKYU.PJT」は、「男性の育児休業取得が当たり前になる社会」の実現をめざし、賛同するさまざまな業種・業界の企業・団体と共に、社会全体で男性の育児休業を推進していくためのプロジェクトです。同プロジェクトを企画した積水ハウス株式会社は、2019年から9月19日を「育休を考える日」として記念日に制定し、以降毎年「IKUKYU.PJT」を実施しています。
▶「IKUKYU.PJT」特設ページ(
https://www.sekisuihouse.co.jp/ikukyu/)
■エムステージグループの育児休業・子育て支援に関する取り組み
エムステージグループでは、性別やライフステージに関わらず、すべてのメンバーがその能力を最大限に発揮しながら自分らしく働くことができる環境づくりを推進しています。私たちは「すべては、持続可能な医療の未来をつくるために」をパーパスに、医師のやさしい働き方、働く人々のウェルビーイングを後押しする企業として、私たち自身がロールモデルとなる働き方をすべきだと考え、当社メンバー一人ひとりの心身の健康と働きがいの向上に努めています。
・産前産後休業・育児休業の取得推進
男女問わず育児休業の取得を積極的に推進し、ライフイベントを迎えるメンバーが安心して制度を利用できるよう、周囲の理解を促進し、取得しやすい社内風土の醸成に努めています。2025年度の実績は、女性育休取得率100%、男性育休取得率60%で、全国平均の女性88.3%、男性50.9%(※)を上回る水準ですが、今後もさらなる取得率向上のために推進を重ねてまいります。
・「育児短時間勤務」および「託児費補助」による経済・キャリア支援
お子様が小学校3年生になるまでの間、希望に応じて労働時間を1日最大6時間とすることが可能な「育児短時間勤務」や、0~満2歳児クラスのお子様一人につき月額1万円を補助する「託児費補助」を設け、メンバーが安心してキャリアを継続できる環境を用意しています。
・柔軟な働き方の提供
転勤や残業の可否を主な基準として、ライフステージの変化に合わせて、4種類の総合職からキャリアパスを選択できます。また、通院や保育園の送迎などに合わせて1時間単位から柔軟に取得できる「時間単位での有給休暇」など、働きがいを高める選択肢を用意しています。
▼各種取り組みの詳細は下記をご確認ください
https://mstage-group.jp/about/sustainability/
▼実際に育児休業を取得したメンバーの声を下記に掲載しています
https://mstage-group.jp/think/think-16412/
(※)出典:厚生労働省「令和7年度雇用均等基本調査」
https://www.mhlw.go.jp/toukei/list/dl/71-r07/05.pdf
■展望
当グループは「育休を考える日」および「IKUKYU.PJT」への賛同を機に、改めて育児休業の意義と重要性を社内で共有いたします。今後も、男性の育休取得をはじめとする多様な働き方の支援を積極的に行い、メンバーが安心して長く活躍できる持続可能な職場環境の醸成に努めてまいります。
株式会社エムステージグループ
「すべては、持続可能な医療の未来をつくるために」をパーパスに、健康経営支援事業、医療人材総合サービス事業、医療経営支援事業を行う、エムステージグループ企業の経営管理・運営を担う純粋持株会社です。
<会社概要>
商号 : 株式会社エムステージグループ
代表者 : 代表取締役 杉田 雄二
設立 : 2019年10月
所在地 : 〒141ー6005 東京都品川区大崎2-1-1 ThinkPark Tower 5階
事業内容: 持株会社、グループ全体の経営方針策定及び経営管理
プレスリリース提供:PR TIMES
記事提供:PRTimes