なぜ“問屋”が植林をするのか。製菓・製パン問屋「丸菱グループ」、タイ・チェンライで植林活動
株式会社丸菱ホールディングス
製菓‧製パン材料の問屋、株式会社丸菱ホールディングス（本社：熊本県上益城郡、社長執行役員：千代田浩）は、ボランティア団体「ラブ‧グリーンの会」と国際NGO「公益財団法人オイスカ」が実施する海外植林ボランティア活動「ラブ‧グリーンの翼」に協賛。2026年8月19日～24日、タイ北部チェンライのマイチャルーン村の住民とともに植林活動を実施しました。
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写真提供：公益財団法人オイスカ
原材料の先にある環境を守る
丸菱グループは、食品原材料をメーカーから仕入れ、製菓‧製パンをはじめとする食品事業者へとつなぐ「食品産業のパイプ役」として事業を展開しています。私たちが日々取り扱うさまざまな原材料は、それらを育む豊かな自然環境があってこそ生まれるものです。森林減少や土壌の劣化など、世界各地で進む環境問題は、原材料の生産を支える環境にも関わる課題であり、食品産業に携わる企業として無関係ではありません。
「ラブ・グリーンの翼」で行われる植林活動は、単に木を植えるだけでなく、現地の方々とともに森を育て、未来へつないでいく取り組みです。丸菱グループは、こうした活動の趣旨に賛同し、27年にわたり協賛・参加してきました。
また、社員が実際に現地を訪れ、自然や文化、人々の暮らしに触れることは、環境を取り巻く課題をより身近なものとして捉え、自分たちの仕事とのつながりについて考える機会にもなっています。丸菱グループはこれからも、こうした活動を通じて社員一人ひとりの学びや成長につなげるとともに、食を支える企業として、原材料を育む環境や地域の未来に目を向け、持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
森林保全に向けた継続的な取り組み
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2025年8月に植林したマファイという果物の種類の木。マファイは甘酸っぱい実をつける果樹で、一定の市場価値を持つ。実をつけるようになれば、村の方々の収入源になるという。
今回の植林活動を主催するオイスカは、EBS（自然な力を活用した取り組み）プロジェクトと題し、課題の拾い上げから地域の開発まで、なぜ植林をしなければならないのか、環境を守らないといけないのかを住民に理解してもらい、根本的な課題解決を目指しています。
■今回の植林の概要
実施地域：タイ王国 チェンライ県 チェンコン郡 マイチャルーン村
植林本数：16,000本
対象面積：12.8ha
樹種：ホンシタン、パドック、オオバナサルスベリ、ゴールデンシャワー、ムラサキソシンカ、タマリンドなど
参加人数：約200名
植林した木が森になるまでには、10年以上の年月がかかります。昨年植林した場所によっては、石が多く栄養分に乏しかったことに加え、大⾬による水の滞留や乾燥の影響で、苗木の生存率は20％程度にとどまったところもあったといいます。これを失敗と捉えるのではなく、繰り返し植林を続けることの大切さを共有しており、今回はたい肥を混ぜた土を用いるなど、試行錯誤を重ねながら取り組みました。
地道な積み重ねの先にこそ、将来にわたる原材料の安定的な生産基盤があると考えています。今後も丸菱グループは、原材料の先にある環境を守る活動を継続してまいります。
■ラブ‧グリーンの会
1985年の国際森林年・国際青年年の制定を記念して結成された、福岡を拠点とする国際緑化ボランティア団体。発足以来、41年間で延べ1,589名の参加者とともに、タイ・フィリピン・マレーシア・フィジー・インドネシアで635,300本の植林を行ってきた。
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公益財団法人オイスカ
日本を含む41の国と地域に拠点を持つ国際NGOネットワーク「オイスカ‧インターナショナル」の中核団体であり、人々が様々な違いを乗り越えて共存し、地球上のあらゆる生命の基盤を守り育てる世界を理念に掲げている。主にアジア‧太平洋地域で農村開発や環境保全活動を展開している。特に人材育成に力を入れ、各国の青年が自国で農村開発を主導するリーダーとなれるよう研修を行っている。日本国内では、農林業体験やセミナー開催などを通じた啓発活動や、植林および森林整備による環境保全活動を展開している。
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株式会社丸菱ホールディングス
九州を中心に国内、海外（韓国・中国・マレーシア）にて、製菓・製パンの原材料・器具の供給、創業支援を行う外食産業の総合商社。近年は、スモールビジネスの仕入れをサポートするオンライン問屋サービス「
orderie（オーダリー）」（運営：株式会社丸菱リンクト）も展開している。
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社丸菱ホールディングス 広報課 野上宛 marie35@marubishi-group.co.jp
【植林活動に関するお問い合わせ先】
公益財団法人オイスカ お問い合わせフォーム：
https://oisca.org/contact/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
