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オムディア(Omdia),2026年上半期の世界のAIグラス出荷台数が2倍超に増加、過去最高の420万台と発表

2026年09月25日

ロンドン

(ビジネスワイヤ) -- オムディア(Omdia)の最新データによると、2026年上半期の世界のAIグラス出荷台数は420万台に達し、前年同期比(YoY)127%増となった。AIグラスは依然として新興カテゴリーであり、極めて低い水準から市場が拡大する中、成長ペースは安定しつつある。一方、フレームデザインをめぐる競争が激化し、ユーザーのプライバシーをめぐる監視の目も厳しくなる中、同分野を取り巻く環境はより複雑になっている。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。:https://www.businesswire.com/news/home/20260922107027/ja/

オムディア(Omdia)のシニアアナリスト、Qiran Ju氏は、次のように述べている。「2026年上半期のAIグラス市場の成長は、Metaが市場で勢いを維持したことと、中国から相次いで新規参入企業が登場したことによってけん引されました。それと同じくらい重要なのは、各ベンダーが日常使いできるフレームで、ハンズフリーの写真・動画撮影、オープンイヤー・オーディオ、AI支援機能に重点を置くことで、製品の価値を購入者がすぐに理解できるようにしてきたことです。」

Meta社は2026年上半期も圧倒的な地位を維持し、340万台のAIグラスを出荷して81.3%の市場シェアを占めた。一方、規模の小さい競合企業も、異なるフレームデザインや特定用途を模索することで、市場全体の成長に貢献している。Even Realities社はこの傾向を示しており、北米と西欧での「G2」シリーズの需要に支えられ、2025年下半期の5位から2026年上半期には2位に上昇し、出荷台数は10万2,000台(シェア2.4%)となった。

Ju氏はさらに次のように付け加えた。「Even Realitiesは、ほとんどのAIグラスとは異なるフレームデザインを採用しています。カメラとスピーカーの両方を搭載せず、代わりによりスリムなデザイン、小型のモノクロディスプレイ、リアルタイムの文字起こしなどの生産性向上機能に重点を置くことで、各ベンダーがAIグラスを日常生活で役立つものにするために、さまざまな方法を模索していることを示しています。」

米国が依然として圧倒的に世界最大のAIグラス市場である一方、中国本土は主要なサプライチェーン拠点であると同時に、新たなハードウェア構成を試す場として重要な役割を担っている。2026年上半期の中国の出荷台数は前年同期比306%増と急増し、現地メーカーはディスプレイ、カメラ、オーディオのさまざまなセットアップを試みたためだ。しかし、市場は依然として非常に細分化されており、主要企業のAlibaba社、INMO社、Xiaomi社を合わせても出荷台数の46.1%にとどまった。

オムディア(Omdia)のリサーチディレクター、Jason Low氏は、次のように述べた。「中国で見られる状況からは、AIグラス分野には単一の万能なソリューションが存在しないことが、早くも明確に示されています。このカテゴリーがさまざまなフォームファクターや機能構成へと多様化し続ける中、これは必然的に世界市場を決定付けるトレンドとなるでしょう。」

Low氏はさらに、次のように述べた。「プライバシーは、多様なユーザーの嗜好と並び、この細分化を促す大きな要因です。カメラ搭載AIグラスに対する監視の目が一層厳しくなる中、より厳格なプライバシー設定や、より明確な情報発信だけでは不十分です。企業は、常時稼働するカメラが何を撮影するのかを明確に定め、そのコンテンツがどのように利用されるのかをユーザーに示し、第三者に決して渡らないことを保証しなければなりません。」

オムディア(Omdia)について

オムディア(Omdia)は、テックターゲット社(TechTarget, Inc.)の傘下事業部門であり、ナスダック上場企業インフォーマ・テックターゲット(Informa TechTarget、Nasdaq: TTGT)の名称で事業を展開するテクノロジー分野の調査・コンサルティンググループです。当社はテクノロジーマーケットに関する深い知見を保有しており、その基盤は各業界のリーダーとの実態に基づく意見交換と数十万件に及ぶデータポイントにあります。当社のこうしたマーケットインテリジェンスこそが、お客様の戦略的優位性に貢献いたします。研究開発から投資利益率(ROI)に至るまで最大のビジネスチャンスを抽出し、テクノロジーの進歩を促進いたします。

※本プレスリリースの公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

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