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ヤプリ、正木郁太郎准教授(東京女子大学)との共同研究で 「経営トップのメッセージ」が組織愛着を高めることを実証

株式会社ヤプリ

ヤプリ、正木郁太郎准教授(東京女子大学)との共同研

~社内アプリの行動データ分析から、理念が浸透する条件が明らかに~


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7187/347/7187-347-757199b3dd4010aea0dd034c92dc3454-3600x1890.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


ワンプラットフォーム「Yappli(ヤプリ)」を提供する株式会社ヤプリ(本社:東京都港区、代表取締役:庵原 保文、以下「ヤプリ」)は、東京女子大学現代教養学部心理学科 正木郁太郎准教授との共同研究において、社内エンゲージメントアプリプラットフォーム「UNITE by Yappli(ユナイト バイ ヤプリ)、以下「ユナイト」」の活動ログデータと従業員エンゲージメント調査の結果を組み合わせた分析を実施しました。
その結果、経営トップからの継続的な発信(トップダウン)に、従業員自身による主体的なアウトプット(ボトムアップ)が加わることで、組織への愛着や理念の浸透がより深まることを、数字的に実証しましたことをお知らせいたします。
本研究成果は、2026年9月5日・6日に開催された学会「産業・組織心理学会 第41回大会」にて発表されました。
論文はこちらから:https://www.jaiop.jp/meeting/4499.html

■研究の背景
人的資本経営の広がりを背景に、企業理念やビジョンの浸透を通じて組織への愛着(従業員エンゲージメント)を高めようと、経営トップが従業員へ継続的にメッセージを発信する企業が増えています。
しかし、メッセージを閲覧するだけで十分な効果が得られるのかどうかは、これまで十分に検証されていませんでした。近年の組織行動研究では、トップの発信を「受け取る」だけでなく、従業員自身が「発信する」ことの意義にも注目が集まっています。実際、『日本の人事部 人事白書2026』(株式会社HRビジョン)によれば、人事部門の役割として「従業員の声を聴き、対応する」ことを重視する企業は約8割に上る一方、十分な成果を実感している企業は半数強にとどまっており、従業員の主体的な発信や関与をいかに引き出すかが、実務上の大きな課題となっています。
本研究では、ユナイトの活動ログデータと、複数時点の従業員エンゲージメント調査の結果を組み合わせて分析しました。また、アンケート調査をその都度行う負担をかけることなく、アプリ内の操作ログを活用することで、普段の振る舞いから精度度の高い分析や検証を行える期待も込められています。

■発表内容

1.トップメッセージへの継続的な接触が「組織愛着」と「企業理念の浸透」を促進

従業員のログデータと意識調査(サーベイ)を組み合わせた分析により、トップメッセージに触れる機会が多い従業員ほど、企業理念への理解が深まり、組織への愛着(エンゲージメント)が向上する傾向があることが統計的に実証されました。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7187/347/7187-347-1a4b5b9b12d9a6db2d4b1449b35834d2-3600x1890.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



2.従業員の「主体的な関わり」が合わさることで効果がさらに増大

メッセージを受動的に閲覧するだけでなく、従業員自らが自発的なアウトプット(「新年度に向けて意識したい目標を記録する」など)を行うボトムアップの主体的関与が加わることで、トップダウンのメッセージがもたらす組織愛着向上効果が一層強まることが判明しました。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7187/347/7187-347-3ed686159d1acda350184c9be0b155b8-3600x1890.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



3.受動的な接触単独も一定有効

主体的な関与を伴わない、トップメッセージの閲覧のみでも組織愛着の向上効果は統計的に有意でした。ただし主体的な関与を伴う場合より効果は小さく、従業員側の能動的な関与を組み合わせる工夫が重要であることが示されました。
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/7187/347/7187-347-a4c568f099d2ec3d999b34ee428e5b4c-3600x1890.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
※産業・組織心理学会 第41回大会 発表資料「トップメッセージへの接触とボトムアップの発信が組織愛着に与える影響:活動のログデータを用いた分析」より抜粋

以上の結果から、トップダウンの発信とボトムアップの関与を両立させることが、従業員エンゲージメント向上において効果的であることが示唆されました。

■コメント(東京女子大学現代教養学部心理学科 正木郁太郎准教授)
人と組織の力を引き出すために理念浸透やエンゲージメント向上が求められて久しいですが、抽象度が高いテーマであるために、打ち手や論拠に悩む方も多いのではないかと思います。今回の共同研究は、1.継続的なトップメッセージの発信にはしっかりと意味があることを示し、2.ボトムアップとの両立が一層効果を強めることを示唆する貴重な事例として、前述の悩みの突破口の一つになると考えています。さらに、こうした取り組みにアプリを活用し、行動ログを分析に用いることで、従業員に負荷をかけがちなサーベイ回答をできるだけ使わずに客観性の高い検証と施策の改善が可能になります。まだ粗く改善の余地がある共同研究ではありますが、「地道な取り組みにもきちんと効果がある」「思わぬものがデータとなって活動推進に役立つ」ことを知るきっかけとなり、「自分たちもやったみたい!」と思う一助となれば幸いです。


■学会発表概要
・発表タイトル:トップメッセージへの接触とボトムアップの発信が組織愛着に与える影響:活動のログデータを用いた分析
・発表者   :正木郁太郎(東京女子大学現代教養学部心理学科)、阿部昌利(株式会社ヤプリ)
・発表形式  :口頭(現地)
・開催日   :2026年9月5日・6日
・学会名   :産業・組織心理学会 第41回大会
■UNITE by Yappliについて
本研究の分析対象となった「UNITE by Yappli」は、企業理念の浸透やエンゲージメント向上を支援する、社内エンゲージメントアプリプラットフォームです。トップメッセージの配信機能や、従業員が主体的に考えを記録できる「自分ノート」などの機能を備え、企業と従業員のコミュニケーションを支えています。UNITE by Yappliを利用する企業では、社長メッセージの配信と「コメント機能」を組み合わせて使うことで、本研究が示す相乗効果を実践に取り入れやすくなります。

URL:https://unite.yapp.li/

ヤプリは、ワンプラットフォームとして、今後も企業をはじめ学校・自治体・あらゆる組織で働く人々の関係性を豊かに育む支援を進めてまいります。
■株式会社ヤプリについて
株式会社ヤプリは、「デジタルを簡単に、社会を豊かに」をミッションに、企業と顧客・従業員の体験をつなぎ、価値を高めるワンプラットフォームを提供しています。ノーコードアプリ開発プラットフォーム「Yappli」をはじめ、次世代Web構築「Yappli WebX」、LINEミニアプリ開発「Yappli MiniApp」、モバイルオーダー「Yappli MobileOrder」を展開しており、累計1,100社以上に導入されています。

・Yappli:https://yapp.li/
・Yappli WebX:https://webx.sites.yappli.com/
・Yappli MiniApp:https://miniapp.yapp.li/
・Yappli MobileOrder:https://yappli-fc.co.jp/
・UNITE by Yappli:https://unite.yapp.li/

本社   :東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー41階
エリア支社:グランフロント大阪北館8階(大阪)、ONE FUKUOKA BLDG. 7階(福岡)
代表者  :代表取締役 庵原 保文
事業内容 :「Yappli」「Yappli WebX」「Yappli MiniApp」「Yappli MobileOrder」の開発・提供
URL   :https://yappli.co.jp

プレスリリース提供:PR TIMES

ヤプリ、正木郁太郎准教授(東京女子大学)との共同研ヤプリ、正木郁太郎准教授(東京女子大学)との共同研ヤプリ、正木郁太郎准教授(東京女子大学)との共同研

記事提供:PRTimes

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