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『マネーフォワード クラウド個別原価』、勤怠管理システム『タッチオンタイム』とのAPI連携を開始

株式会社マネーフォワード

『マネーフォワード クラウド個別原価』、勤怠管理シ

従業員の勤怠データをシームレスに連携し、正確で効率的な原価計算が可能に


株式会社マネーフォワードは、個別原価管理システム『マネーフォワード クラウド個別原価』において、株式会社デジジャパンが提供するクラウド勤怠管理システム『タッチオンタイム』とのAPI連携を開始しました。本連携により、実際の労働時間に基づいた工数の入力、収集が可能になり、より正確な原価管理をサポートします。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/8962/1683/8962-1683-3e3848dcaaadc92155034067261f8df9-1200x630.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


『マネーフォワード クラウド個別原価』は、プロジェクトの工数管理から個別原価計算までの原価管理業務をトータルでサポートする個別原価管理システムです。個別原価計算をより正確に行うには、プロジェクトに関わる従業員の工数データを適切に収集することが重要です。

『タッチオンタイム』は、導入企業数75,000社以上、利用ID数455万以上(2026年7月時点)のクラウド勤怠管理システムです。今回のAPI連携により、『タッチオンタイム』で記録された従業員の勤怠データが『マネーフォワード クラウド個別原価』へ自動連携されるため、実際の労働時間のデータをもとに、プロジェクトごとの工数の割り振りを手間なく行うことができます。

また、従業員が入力した工数データは、実際の労働時間との乖離がないかをシステムが自動でチェックします。これにより、実際の労働時間に基づいた正確な原価を把握でき、労務費の計算や間接費の配賦を自動化することができます。

『マネーフォワード クラウド』は、今後も外部システムとのAPI連携を積極的に推進し、企業のシームレスなデータ活用を支援してまいります。
■『タッチオンタイム』について
導入企業数75,000社以上、利用ID数455万以上(2026年7月時点)の実績を持つ、市場シェアNo.1※のクラウド勤怠管理システムです。初期費用0円、月額300円(税別)/人で、勤怠集計・申請承認・休暇管理など勤怠管理業務をまるごとシステム化することができ、変形労働時間制など複雑な勤務集計や最新の法改正にも対応し、企業ごとに異なる就業ルールにも柔軟な設定と無料の電話サポートで迷わず設定することができます。指紋やICカードで打刻できる「タッチオンタイムレコーダー」やマルチデバイス・マルチOSで顔認証打刻が可能な「Facee(フェイシー)」といった独自の打刻方法で様々な就業場所の打刻環境を整えることが可能です。
URL:https://www.kintaisystem.com/

※ 富士キメラ総研「ソフトウェアビジネス新市場 2025年版」勤怠管理ソフトSaaS/PaaS市場 利用ID数 2024年度実績 ベンダーシェア
■『マネーフォワード クラウド個別原価』について
『マネーフォワード クラウド個別原価』は、プロジェクトの工数管理から個別原価計算までの一連の原価管理業務をトータルでサポートし、最新原価を可視化できる個別原価管理システムです。『マネーフォワード クラウド会計Plus』や、他社サービスとのAPI連携によりデータを自動収集できる他、一括インポートにも対応しています。
URL:https://biz.moneyforward.com/project-cost/
■株式会社デジジャパンについて
名称 :株式会社デジジャパン
所在地:東京都港区台場2-3-1 トレードピアお台場22F
代表者:代表取締役社長 平井 英幸
設立 :2000年11月
事業内容:勤怠管理クラウドを中心としたソリューション提供
  クリーニング業に対するPOSレジやクラウドサービスなどのソリューション提供
URL :https://www.digijapan.jp/
■株式会社マネーフォワードについて
名称 :株式会社マネーフォワード
所在地:東京都港区芝浦 3-1-21 msb Tamachi 田町ステーションタワーS 21F
代表者:代表取締役社長グループCEO 辻庸介
設立 :2012年5月
事業内容:プラットフォームサービス事業
URL :https://corp.moneyforward.com/

※記載されている会社名および商品・製品・サービス名(ロゴマーク等を含む)は、各社の商標または各権利者の登録商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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