【セミナー開催】AI時代におけるブランド認知度調査のあり方～認知と意思決定の変化をデータで解説～
株式会社アスマーク
リサーチャーが登壇！アスマークが独自に実施した「認知に関する調査」および「AI利用者と非利用者の行動比較調査」のデータをもとに、生活者の認知の実態変化を解説いたします。
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AI時代におけるブランド認知度調査のあり方～認知と意思決定の変化をデータで解説～
株式会社アスマーク（東京都渋谷区東、代表取締役：町田正一）は、2026年10月14日（水）に、「AI時代のブランド認知度調査」をテーマに、独自の調査データから生活者の“認知”と“意思決定”の変化を解説するセミナーを開催いたします。
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このような方へおすすめ
- AI普及による自社ブランドやWeb集客への影響が気になる方- 認知施策の効果測定や、今後の調査方法に悩んでいる方- 自社ブランドが「どう認知されているか」を正しく把握したい方
背景
生成AIの普及や検索体験（AI OverviewsやChatGPTなど）の変化により、「検索されてもクリックされない」現象が起きるなど、企業のWeb集客やブランディングのあり方は大きな転換期を迎えています。
それに伴い、生活者が抱く「認知（知っている）」の定義や判断基準そのものが変化しているほか、AIを使う層と使わない層で「情報収集や意思決定」に具体的なギャップが生じ始めています。
本セミナーでは、アスマークが独自に実施した調査データをもとに、生活者の「認知」の実態変化と、AI利用有無による情報収集・意思決定の差を詳しく解説いたします。これからの時代に求められるブランド認知度調査のあり方を紐解き、実務でご活用いただける「具体的な調査票案」もご紹介いたします。
セミナー概要
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プログラム
- 統計とは？- 生成AI時代、なぜブランディングが重要になっているのか- 【調査データ１.】生活者の「認知（知っている）」の変化- 【調査データ２.】AI利用者と非利用者で比較！情報収集と意思決定の差- これからのブランド認知度調査：調査票案のご紹介
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【 過去の関連セミナー 】
- 回答精度を上げる、データ品質の構成要素6選～実験調査の公開と解説～
https://a-streaming.asmarq.co.jp/movies/215
- ビッグファイブ理論、設問形式の違いで性格評価の結果が変わる？～実験調査の公開と解説～
https://a-streaming.asmarq.co.jp/movies/302
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株式会社アスマーク
＜ご参考＞
■アスマークのマーケティングリサーチ事業について
アスマークは、業界最大級のモニター基盤と多様なリサーチ手法を活かした提案力で、企業の意思決定を支援いたします。
https://www.asmarq.co.jp/
▼アスマークの主なリサーチ・ソリューション
・定量調査（ネットリサーチ）
・定性調査（グループインタビュー・デプスインタビュー）
・オンラインインタビュー
・訪問調査（ホームビジット）
・郵送調査
・会場調査（CLT）
・ホームユーステスト（HUT）
・海外調査（定性・定量）
・在日外国人調査
・学術調査（アカデミックリサーチ）
・難病稀少疾患調査
・障がい者調査
＜サービスに関するお問い合わせ先＞
株式会社アスマーク
お問い合わせフォーム：
https://www.asmarq.co.jp/form/inquiry_form/
【会社概要】
「生活者の意見を正確にお客様にご提供すること」をミッションに、業界最大規模のモニター基盤を活かしたマーケティングリサーチ事業を展開しています。
ISO認証を取得した厳格な管理体制のもと、徹底したパネル品質管理とプロによる企画から分析までを一気通貫で提供。
さらに、マーケティング活動に役立つリサーチセミナーを年間200件以上開催して情報発信するほか、リサーチ技術を応用したHR Tech事業も展開し、
クライアントの事業成長と組織活性化の両面を支援します。
会社名：株式会社アスマーク（ASMARQ Co., Ltd.）（東証スタンダード 証券コード：4197）
代表者：代表取締役 町田 正一
設立：2001年12月
本社：東京都渋谷区東1-32-12 渋谷プロパティータワー4F
事業内容：
（１）マーケティング・リサーチ事業（ネットリサーチ、グループインタビュー等）
（２）HR Techサービス（Humap）
（３）労働者派遣事業（許可番号：派13-311841）
会社ホームページ：
https://www.asmarq.co.jp/
採用情報：
https://www.asmarq.co.jp/saiyou/
運営メディア：
https://a-streaming.asmarq.co.jp/（ウェビナー動画プラットフォーム「A-streaming」）
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
