【建設技術展2026 関東】建設業従事者および建設系学生を対象にした就業に関する意識調査
日刊建設工業新聞社
建設業のイメージは「改善」傾向。「社会貢献」「達成感」が一番の魅力。
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日刊建設工業新聞社（東京都中央区築地５-６-１０ 社長：高橋治光）は、２０２６年１０月２０、２１日に東京・池袋のサンシャインシティ展示ホールで開催する「建設技術展2026 関東」を前に、建設業従事者と建築・土木系学科の大学生・大学院生を対象にしたアンケート調査を実施した。
調査概要
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/97625/table/21_1_aad3f2c1dd4b9a8a7e21145e756cf211.jpg?v=202609301715 ]
調査結果
【建設業従事者の現状の評価とエンゲージメント】
建設業のイメージと魅力：イメージは「改善」傾向。「社会貢献」「達成感」が一番の魅力。
[画像2:
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→入社前後での建設業のイメージについては、全セグメントで「良くなった」との回答が4割を超え、「悪くなった」の割合を大きく上回った。但し、20～30代と女性においては、「悪くなった」の割合が他と比べ高かった。また、魅力としては「社会貢献できる」「達成感がある」が他の項目に圧倒的な差をつけ1・2位。20～30代と女性では「手に職がつく」の割合が他と比べて高い傾向も見られた。
現在の働き方への満足度は高い一方、若年層・女性は「働き続けたくない」の割合高め。将来への「不安感」も高かった。
→現在の働き方については、全セグメントにおいて「満足」が「不満」を大幅に上回り、中でも女性の満足度が最も高かった。一方、継続従事意欲については、割合としては、全セグメントで「(働き続けたいと)思う」が「思わない」を上回ったものの、20～30代と女性においては、「思わない」の割合が他と比べて高かった。また、建設業界の将来については、「期待できる」と「不安」が拮抗。20～30代と女性においては、「不安」が「期待できる」を上回った。
【建設業の魅力】
[画像3:
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→建設業従事者全体では「社会貢献できる」「達成感がある」がいずれも約6割と、他の項目に圧倒的な差をつけ1・2位となった。
→大学生・大学院生も「達成感がある」「社会貢献ができる」の割合が6割前後と、社会的意義の高さを魅力と感じている。
【建設業界の未来のために必要なこと】
→建設業従事者からは「業務のスマート化」を挙げる声が多数。業界イメージ向上のための具体案も。
→大学院生は、「休日増加」「福利厚生の充実」など働きやすさに加え、「教育制度強化」「DX・ICT化」など成長促進・生産性向上施策を必要とする割合が高く。大学生は「給与向上」「業界PR」など対外的にわかりやすい要素の改善が必要とする割合が高かった。
【建設技術展2026 関東】における展開
この調査結果をもとに、【建設技術展2026 関東】で次のプログラムを実施します。
■１０月２０日（火）１０：３０～１１：２０
パネルディスカッション 建設産業女性定着支援ネットワーク
「異業種交流 建設産業×空港グランドハンドリング ～現場経験のある女性の声」
出演：檜山 桃子氏（空港グランドハンドリング協会）、沼田 直子氏（土木技術者女性の会 東日本支部長)、前中 由希恵氏（女性技能者協会 代表理事)、須田 久美子氏（建設産業女性定着支援ネットワーク幹事長）
３回目となる建設産業女性定着支援ネットワークとの共同企画では、異業種の事例を参考にしながら、女性の働き方を考えていきます。
■１０月２０日（火）１４：３０～１５：３０
パネルディスカッション 土木学会若手パワーアップグループ
「中堅・若手が考える社会的役割、これからの土木」
建設会社、資材メーカー、建設コンサルタントで働く若手・中堅社員が参加、アンケート調査をモチーフに建設業の課題と展望を話し合います。
■□■━ 建設技術展2026関東 ━■□■
■実施概要■
【名 称】Construction Xross2026 建設技術展2026 関東
【日 時】２０２６年１０月２０日（火）１０：００～１７：００
２１日（水）１０：００～１６：００
【会 場】サンシャインシティ展示ホールＢ+C+D（東京都豊島区東池袋3-1-4文化会館ビル４・３・２Ｆ）
★オンライン展示会も合わせて実施します。
【会社概要】
株式会社日刊建設工業新聞社 （１９２８年（昭和３年）１０月創刊）
〒104-0045 東京都中央区築地５-６-１０
代表取締役社長 高橋治光
URL：
https://www.decn.co.jp/
【お問い合わせ先】
事業本部 建設技術展担当
TEL：０３（６７７８）４６８２（平日９：００～１７：００）
e-mail：kengi2026@decn.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
