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スイッチメディア、新たにCROおよびビジネスコンサルティング部 部長が就任し、顧客支援体制を強化

スイッチメディア

スイッチメディア、新たにCROおよびビジネスコンサル


AI広告データプラットフォーム「クロスメディアインサイト」および「TVAL(ティーバル)」を開発・運営する株式会社スイッチメディア(本社:東京都港区、代表取締役社長:高山 俊治)は、2026年10月1日付で、執行役員の前田 遼介がCRO(Chief Revenue Officer)に、高嵜 文菜がビジネスコンサルティング部 部長に就任し、経営体制を強化したことをお知らせします。
就任の背景
当社は、テレビ・デジタル・リテールメディアを横断した広告効果の可視化を通じて、広告領域の課題解決に挑戦しています。この度、事業と組織のさらなる拡大を見据え、権限の移譲と顧客対応体制の強化を目的に、新たにCRO、およびお客様への提案・支援を担うビジネスコンサルティング部の部長が就任いたしました。これにより、顧客支援の体制をより強化し、さらなる事業成長に努めてまいります。
新任の紹介
前田 遼介(まえだ りょうすけ)/ 執行役員 CRO
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11256/121/11256-121-2f81d2cf4b71da0dacbedd33143d50f8-700x466.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





プロフィール:
電通国際情報サービス(現・電通総研)に入社し、自動車メーカーを対象としたソリューション・コンサルティング営業を担当。2013年にリクルート住まいカンパニー(現・リクルート)に入社し、大手ハウスメーカー向けの営業マネージャー、営業企画マネージャーを歴任。その後、クラウド系インテグレータ企業にてSaaS事業の立ち上げを担い、営業管掌役員を務めたのち、2021年当社入社。

コメント:
当社が事業を展開するデジタル広告を中心とした市場は変化が激しく、お客様が向き合う課題も常に変わり続ける、難易度の高い領域だと捉えています。こうした変化の中で、お客様自身がまだ気づいていない課題を顕在化することを起点に、TVALやクロスメディアインサイトを軸にしつつ、新たな価値やソリューションを創造・提供してまいります。CROとして、変化し続けることそのものを力に変え、お客様への価値提供を様々な形で実現しながら、事業成長にコミットしてまいります。


高嵜 文菜(たかさき あやな)/ ビジネスコンサルティング部 部長
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11256/121/11256-121-a6f9296ffb23ba3008d430a6e1b4bf4b-700x466.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]





プロフィール:
ミクシィにてナショナルクライアント向けタイアップ広告の企画営業を経験。その後、スタートアップ企業で新規モバイルオーダーSaaSの立ち上げ、大手飲食チェーンへの導入、大手POS会社との資本業務提携を含むアライアンス構築などに幅広く携わり、営業部門の部長を務める。2022年当社入社。

コメント:
テレビとデジタルの境界が薄れ、広告マーケティングの意思決定はますます複雑になっています。こうした中で、データの価値を成果につなげるための伴走が、これまで以上に求められています。当社は各種ソリューションやコンサルティングの提供を通じて、多くのお客様とともに広告投資効果の最大化に取り組んでまいりました。ビジネスコンサルティング部 部長として、この知見を組織全体でさらに磨き、お客様一社一社の課題に末永く伴走できる体制を強化してまいります。






[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11256/121/11256-121-729bc57c5bd00f437f35ecae08ec8e44-1500x1405.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

スイッチメディアについて株式会社スイッチメディアは、テレビCM+デジタル広告の出稿データを統一指標で一元管理し、過去比較やブランド横断分析を通じてメディア予算アロケーションを支援するAI広告データプラットフォーム「クロスメディアインサイト」の開発・運営、およびデジタル広告運用のインハウス化を支援する「In-House Drive」の提供、また国内最大規模のテレビ視聴パネルから取得したテレビCM接触データとインテージ社の購買データ(SCI(R))をシングルソースで連携させ、テレビCMの売上効果を分析する「TVAL」の開発・運営を行っています。



[表: https://prtimes.jp/data/corp/11256/table/121_1_77b0f30cdf9cc880a62ab030f44f9e67.jpg?v=202610012315 ]
※記載されている会社名や商品名等は、各社の商標又は登録商標です。(出願中含む) 

プレスリリース提供:PR TIMES

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