パナソニックのプロジェクター・業務用ディスプレイのBIMデータをBIMobjectで公開
野原グループ株式会社
～投写距離・設置位置を自動算出し、設計段階での手戻り低減を支援～
BuildAppで建設DXに取り組む野原グループのBIMobject Japan株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山梶真司）は、建材・設備のデジタルコンテンツプラットフォーム「BIMobject」において、パナソニック プロジェクター＆ディスプレイ株式会社のプロジェクターおよび業務用ディスプレイ製品のBIMデータを2026年10月1日（木）に公開します。
建設産業では、BIM図面審査の拡大や属性情報の標準化などを背景に、設計・施工プロセス全体でBIM活用が進んでいます。一方、プロジェクターや業務用ディスプレイなどの映像設備では、機器仕様や設置条件、設備要件などを設計段階から正確に反映することが求められており、BIMを活用した設備検討への期待が高まっています。
本BIMデータでは、プロジェクターについてレンズ選定に応じた投写距離や設置位置を自動算出できるほか、メンテナンススペースや消費電力、発熱量などの設備条件もBIM上で確認できます。また、業務用ディスプレイについても、設計に必要な製品仕様や設置情報をBIM上で確認することができます。
これにより、従来は後工程で調整が必要となることもあった投写条件や設備要件を設計初期から検討しやすくなり、施工段階での手戻り低減や設計・施工プロセスの効率化に貢献します。
[画像1:
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BIMobject上の製品掲載ページ
＜公開概要＞
[表1:
https://prtimes.jp/data/corp/19866/table/371_1_195f94ac8151f59c18dcd032b3ea10f8.jpg?v=202610020215 ]
背景
プロジェクターや業務用ディスプレイなどの映像設備の設計では、機器のサイズや設置位置など、設計段階でさまざまな条件を考慮する必要があります。プロジェクターについては、投写距離やレンズ仕様、メンテナンススペースなどの検討も求められます。また、設計検討に必要な情報がカタログやシミュレーションツールなどに分散しているケースも多く、設計段階での検討負荷が課題となっています。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/371/19866-371-55f6e03eca0e2e358363213034f31aa0-1920x1280.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
BIM上での設置・投写範囲の表示イメージ
こうした条件は空間設計や設備計画とも密接に関わるため、設計初期から必要な情報を確認し、設備条件を設計に反映していくことが、後工程での調整や手戻りを抑えるうえで重要です。そのため、設計者がプロジェクター設備に関する情報をBIM上で一元的に確認できる環境の整備が求められています。
こうした課題を踏まえ、BIMobject Japanは、パナソニック プロジェクター＆ディスプレイ株式会社のプロジェクターおよび業務用ディスプレイ製品のBIMデータを「BIMobject」で公開します。設計者が従来はカタログやシミュレーションツールで個別に確認していた投写条件や設備要件をBIMモデル上で一元的に確認できる環境を提供することで、設計段階における設備検討の効率化・高度化を図り、後工程での調整や手戻りの低減を支援します。
今回のBIMデータ公開により、プロジェクターや業務用ディスプレイの設計で必要となる製品情報や設備要件を設計初期段階から考慮した検討が可能になります。特にプロジェクターについては、投写条件を含めた詳細な設備検討が可能となります。設計者・施工者の皆さまの業務効率化や設計精度向上に貢献するとともに、BIMobjectを通じて当社製品をより活用いただきやすい環境を整備できたと考えています。
（パナソニック プロジェクター＆ディスプレイ株式会社 担当者）
BIMobject Japan株式会社とBIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」について
BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」は、世界の建設資材や設備等のメーカー製品の3Dデジタルコンテンツを始めとするあらゆる情報/データを掲載する世界最大のプラットフォームです。
メーカーにとっては自社製品をグローバルに発信する場になっています。様々なサイトやソリューションとも幅広く連携できる他、全てを一括管理できる高機能なデータ管理システムとしての側面も持っています。設計者にとってはメーカー監修のオブジェクトデータを無料で入手できる場となっています。日本国内では、野原グループ株式会社と、BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」を世界的規模で展開する BIMobject AB( Malmo Sweden)が 2017年12月27日付で設立した、BIMobject Japan株式会社が、国内向けにサービス運営をしています。
https://www.bimobject.com/ja/product
https://vdc-solution.jp/bimobject/contact/
BIM設計-製造-施工支援プラットフォーム「BuildApp」について ※登録商標取得済み
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/371/19866-371-8e30452ecc42d824e85501e4a3e14103-600x194.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「BuildApp（ビルドアップ）」は、設計事務所やゼネコンが作成したBIM設計データをより詳細なデータに置き換え、各建設工程で必要なデータとして利活用し、建設工程全体の生産性向上を実現するクラウドサービスです。設計積算から生産・流通・施工管理・維持管理までをBIMでつなぐ複数のサービスにより、各プレイヤーに合わせたサービスを提供します。
また、建材発注数量の算出や施工情報の自動アウトプットを実現する内装仕上工事向けサービス
「BuildApp 内装」、建具工事における作図業務のデジタル化と標準化を支援する
「BuildApp 建具」などを展開し、建設サプライチェーン全体の生産性向上に貢献しています。
設計・施工の手間・手戻りをなくし、生産・流通を最適化して、コスト削減と廃棄物・CO2削減に貢献します。
「BuildApp」は、建設サプライチェーンの抜本的な効率化と未来へ繋がる成長をサポートし、皆さまと一緒に建設業界をアップデートしていきます。
[表2:
https://prtimes.jp/data/corp/19866/table/371_2_38895d00d8db530f52d99201bb9a85e0.jpg?v=202610020215 ]
野原グループ株式会社について
野原グループ株式会社を中心とする野原グループ各社は、「CHANGE THE GAME.クリエイティブに、面白く、建設業界をアップデートしていこう」のミッションのもと、変わる建設業界のフロントランナーとしてステークホルダーの皆さまとともに、サプライチェーンの変革と統合を推し進めます。
社会を支える建設産業の一員である私どもが、業界から排出される廃材量やCO2の削減、生産性向上による働き方改革を実現し、サステナブルに成長していく未来の実現を目指します。
https://nohara-inc.co.jp
[画像4:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/19866/371/19866-371-7835d3212c04ae26c432ec5d87dc87ea-650x232.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
【BIMコンテンツプラットフォーム「BIMobject」への掲載に関するお問い合わせ先】
野原グループ株式会社BuildApp事業統括本部 BuildAppサービス開発統括部
E-Mail：japan@bimobject.com / TEL：03-6328-4548
【本件に関する報道関係者からのお問い合わせ先】
野原グループ株式会社 マーケティング部 ブランドコミュニケーション課（担当：森田・萩谷）
E-Mail：nhrpreso@nohara-inc.co.jp
参考
- DX（デジタルトランスフォーメーション）とは、経済産業省の定義によれば「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」を指し、単なるデジタル活用とは区別されています。- サプライチェーンとは、商品や製品が消費者の手元に届くまでの、調達、製造、在庫管理、配送、販売、消費といった一連の流れのことをいいます。
d19866-371-717457023d5d8b433beecc7e585631b9.pdfプレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
