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AI機能搭載の「Construction Boarding+(プラス)」をリリース

株式会社ワット・コンサルティング

AI機能搭載の「Construction Boarding+(プラス)」をリ

建設技術者の「自ら学ぶ」を支援する教育プラットフォームへ


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/186142/5/186142-5-3c65e860cfd1b58343b12a43679af68e-1800x765.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]



株式会社ワット・コンサルティングは、建設業界に特化した既存のオンライン学習サービス「Construction Boarding」に加え、更に高機能学習管理システムを搭載した「Construction Boarding+(プラス)」の提供を開始しました。
「Construction Boarding」は、これまで建設現場の映像やイラストを活用したマイクロラーニングを中心に、若手・未経験技術者の育成やOJTの補完を支援してきました。1本5分以内、平均3分半の短時間動画など、現場の忙しさを考慮した学習環境を提供しています。
「Construction Boarding+(プラス)」では、オリジナルの高機能学習管理システムを開発し、「AIチャット機能」「スキル管理機能」「キャリアカルテ」を実装しました。

「自ら学ぶ」ための仕組みの実装
建設業界では、人材不足に加え、若手技術者の育成や技術継承が課題となっています。また、現場の業務が多忙になる中、OJTだけで必要な知識や技術をすべて教えることには限界があります。
さらに、技術者によって経験や知識、目指すキャリアは異なるため、一律の教育だけでは、それぞれの成長に合わせた学習機会を提供することが難しくなっています。
「Construction Boarding+(プラス)」では、こうした課題に対し、「一人ひとりに合わせて学ぶ」ための環境を整備します。
AIチャット機能により学習を効率化。スキル管理機能、キャリアカルテを組み合わせて活用することで、自分の現在地を把握し、必要な学びを見つけ、学習し、次の成長につなげる「自力学習サイクル」の創出を目指します。
これにより、企業が技術者に一方的に教育を提供するだけではなく、技術者自身が自らの成長を考え、継続的に学習できる環境づくりを支援します。
3つの新機能で、一人ひとりの学習を支援
AIチャット機能
建築の基準をベースに制作したオリジナル教材の内容を読み込んでいるので、現場でのちょっとした疑問などを解消できます。「この作業のポイントを知りたい」「関連する動画を見たい」と質問すると、質問に合った動画を提案し、タイトル・URLと選定理由を案内します。

スキル管理機能
ジョブ型のスキルマップに対する本人・管理者の評価を一元化し、スキルセットの現在地を可視化。教材学習とスキル項目の習得を紐づけ、習得状況をタイムリーに反映します。

キャリアカルテ
一人ひとりのキャリア形成を見据えた情報を蓄積し、成長の過程を可視化します。管理者は人材育成のデータベースとして、受講者は自分の学習状況を振り返るツールとして活用できます。
「建築設備マイクロラーニング 電気設備編」も同時公開
「Construction Boarding+(プラス)」のリリースに合わせ、「建築設備マイクロラーニング 電気設備編」も公開。建築設備マイクロラーニングは、建築工事における施工管理のポイントを、短い動画で効率的に学べる実践型の学習コンテンツです。これまでの給排水衛生設備編(2026年4月リリース)、空調設備編(2026年7月リリース)に加え、今回、電気設備編を公開しました。
電気設備編では、電気設備に関する施工管理の一連の流れを短い動画で学習できます。
日々の業務の合間や移動時間などのスキマ時間を活用し、現場で必要となる知識を効率的に身につけることができます。

建設業界の「学び方」そのものを変える

ワット・コンサルティングは、「2050年の日本をつくる人を育てる」をミッションに、建設業界の人材育成に取り組んでいます。
「Construction Boarding+(プラス)」では、これまで培ってきた建設業界特化型の教育コンテンツに、新たな学習支援機能を組み合わせることで、企業による「人を育てる仕組み」と、技術者自身による「自ら成長する仕組み」の両立を目指します。
今後もコンテンツと機能の拡充を進め、建設技術者一人ひとりの成長を支援するとともに、企業における人材育成の効率化、若手技術者の早期戦力化、技術継承に貢献してまいります。


プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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