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ベルシステム24、GPIFが採用するESG指数の3つの構成銘柄に継続選定

株式会社ベルシステム24ホールディングス / 株式会社ベルシステム24

ベルシステム24、GPIFが採用するESG指数の3つの構成銘


 株式会社ベルシステム24ホールディングス(本社:東京都港区、代表取締役社長 社長執行役員 CEO:梶原 浩、以下:当社)は、このたび、MSCI社が提供するESG指数「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数*1」、FTSE Russell社が提供するESG指数「FTSE JPX Blossom Japan Index*2」および「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index*3」に継続選定されました。
 「MSCI日本株ESGセレクト・リーダーズ指数」は3年連続、「FTSE JPX Blossom Japan Index」は4年連続、「FTSE JPX Blossom Japan Sector Relative Index」は5年連続の選定となります。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109272/242/109272-242-7ba86b35c6128f75e698782843ee054d-2000x849.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


 当社が継続選定された3つの指数は、いずれも世界最大級の機関投資家である年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が長期投資にあたって採用を行っている国内株式ESG指数です。このほか、「S&P/JPXカーボン・エフィシェント指数」にも継続選定されており、GPIFが採用する6つの国内株式ESG指数のうち、4つの指数の構成銘柄に継続して選定されています。

 当社は2023年12月に国際的なイニシアチブである「Science Based Targets*4イニシアチブ」より、温室効果ガス(GHG)排出量削減目標の認定を国内コンタクトセンター業界で初めて取得しました。
 また、自社センターへの再生可能エネルギーの導入や、太陽光発電の導入に加え、温室効果ガス排出削減につながるセンター内でのLED菜園(人工光型水耕栽培)の導入など、「サステナブル・センター構想」を推進しています。なお、LED菜園については障がいのある従業員が運用しています。さらに、代表的なESG評価機関であるISS ESGが実施する「ESGコーポレートレーティング*5」において「プライム」認定を受けています。

 今後も当社グループは、パーパスである「イノベーションとコミュニケーションで社会の豊かさを支える」のもと、ESGに関する取り組みを成長戦略の重要な基盤と位置付け、積極的な情報開示を行いながら、気候変動をはじめとした社会課題の解決と企業価値の向上に努めてまいります。

・当社のサステナビリティへの取り組みはこちら:https://www.bell24.co.jp/ja/csr/

*1 MSCI社により作成された親指数(MSCI 日本株 IMI指数)構成銘柄の中で、各業種からESG格付けの相対的に高い企業で構成される指数
*2 FTSE Russell社が開発した、ESG評価に優れた日本企業で構成される指数
*3 FTSE Russell社が開発した、各セクターにおいてESG評価に相対的に優れた日本企業で構成される指数
*4 CDP、国連グローバル・コンパクト、世界資源研究所(WRI)、世界自然保護基金(WWF)による国際的イニシアチブ。気候科学に沿った排出削減とネットゼロ目標のベストプラクティスを定義し、推進しています。
*5 環境、社会、ガバナンスの観点から企業の取り組みを評価し、各業界内で高い評価を受けた企業を「プライム」評価に認定するもの。

ベルシステム24について 企業URL:https://www.bell24.co.jp/
株式会社ベルシステム24は、1982年に日本初の本格的コールセンターサービス開始以来、様々な企業の消費者との接点を担うコミュニケーション基盤を構築し、コンタクトセンターを中核としたBPO事業で業界スタンダードモデルを確立してきました。現在は、高度な人材力と最先端テクノロジーを融合し、「総合BPOパートナー」として進化を続けています。顧客体験の革新からビジネスプロセスの最適化まで企業のDXを推進し、次世代の企業競争力を創出する戦略的パートナーとして、クライアント企業のビジネス進化を加速させます。
「イノベーションとコミュニケーションで社会の豊かさを支える」というパーパスのもと、社会のニーズに応える新たなソリューションを創出し、持続可能な社会の実現に貢献します。


本文中に記載されている会社名、製品名は、各社の登録商標または商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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