産業交流展2026で「東京都ベンチャー技術大賞表彰式」を開催
株式会社ツクリエ
特設ブースや受賞企業によるプレゼンテーションも
伴走型「起業支援」のパイオニアである株式会社ツクリエ（本社：東京都千代田区 代表取締役：鈴木英樹 以下、ツクリエ）が東京都から運営受託する「東京都ベンチャー技術大賞」の表彰式を2026年11月11日に産業交流展2026内のメインステージで開催します。また、受賞企業15社による特設ブースでの展示・プレゼンテーションも行います。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/33548/561/33548-561-10b36b9c615ef9e381dfbbfa85f559fc-1920x836.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
■ 「東京都ベンチャー技術大賞」とは
都内の中小企業等が生み出した、革新的で将来性のある製品・技術、サービスを顕彰し、その優れた成果を広く周知することで、都内産業の活性化とイノベーションの創出を促進することを目的とした制度です。今年度も厳正な審査を経て、15社が受賞企業として決定いたしました。
■ 産業交流展2026での展開について
中小企業のための総合展示会「産業交流展2026」において、受賞企業15社が一堂に会する特設ブースを出展します。 会場では、各社の最先端の製品や技術、サービスを間近でご覧いただけるほか、ビジネスパートナーの発掘や販路拡大に向けた商談・ネットワーキングの場を提供します。
1. 表彰式概要
産業交流展2026の初日となる11月11日に、会場内メインステージにて表彰式を開催します。当日は、大賞をはじめとする各賞の発表および、受賞企業への表彰状・副賞の贈呈式を執り行います。
日時：2026年11月11日（水） 10:30～11:10（予定）
会場：産業交流展2026 メインステージ（東京ビッグサイト 西展示棟ホール1）
2. 受賞企業による製品プレゼンテーション
特設ステージおよびブース周辺では、受賞企業15社による製品・サービスのプレゼンテーションを随時開催します。各社のイノベーションの源泉や事業にかける想いを直接聞いていただける貴重な機会となります。
3.受賞企業（五十音順）
株式会社ヴュオールイメージング／PCB検査装置「サーマルヴューX MCR PCB リークファインダー」
エピストラ株式会社／Epistra Accelerate
MI-6株式会社／研究開発DXプラットフォーム「miHub(R)」
株式会社Green AI／エネルギー削減システム『Green AI』
コグニティ株式会社／COG-SUITE
株式会社CYBO／CYBO Scan
株式会社Genics／ロボット歯ブラシ g.eN
ソナス株式会社／次世代メッシュWi-Fiシステム
株式会社チャレナジー／小型風力発電機「Type X」
株式会社TOK／内視鏡固定具 APOLLOCK
株式会社ハイボット／多関節アームロボットFloat Arm
ポイット株式会社／AI搭載インカム「VOYT CONNECT」
mile株式会社／スマートランドリー「Wash on Go」
株式会社MUSE／ストアロボット「Armo」
レコテック株式会社／pool system
■開催概要
展示会名：産業交流展2026
受賞企業出展・プレゼンテーション期間： 2026年11月11日（水）～ 11月13日（金） 10:00～17:00 ※最終日のみ16:00閉場予定
会場： 東京ビッグサイト 西展示棟ホール1（東京都江東区有明3-11-1）
入場料： 無料（登録制）
公式WEBサイト：
https://www.sangyo-koryuten.tokyo/
■株式会社ツクリエについて
ツクリエは、「スタートアップサイドでいこう」をミッションに掲げ、起業家に寄り添う伴走型の起業支援を全国および海外で展開しています。
インキュベーション施設の運営をはじめ、自治体・企業・大学との連携による起業支援プログラムやオープンイノベーション、新規事業創出支援などを幅広く実施。年間約8,000件の起業相談、約900件のイベントを実施するなど、多様なスタートアップ支援を通じて、次々と新しい挑戦が生まれ育つエコシステムづくりに取り組んでいます。
URL：
https://tsucrea.com/
■本件に関するお問い合わせ先
東京都ベンチャー技術大賞事務局
株式会社ツクリエ
電話：03-4400-4055（問い合わせ受付時間：平日10:00～18:00）
e-mail：info@venture-award.metro.tokyo.lg.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
