「生活と買い物・消費への意識と行動の変化 2026」を発行
プラネット
～全国18歳以上の男女3,000人に調査～
日用品流通の情報基盤を運営する株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂田政一、証券コード：2391）は、「生活と買い物・消費への意識と行動の変化 2026」を発行しました。
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/30978/215/30978-215-a1d322685508e3a2b042c4466d4455be-426x617.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「生活と買い物・消費への意識と行動の変化 2026」表紙
近年の物価高騰は、生活者の価値観や意識に大きな変化をもたらしています。そこで本調査レポートでは、全国の18歳以上の男女3,000人を対象に、現在の暮らしの変化、消費への意識の変化、生活と買物に関する価値観の変化、お金のかけ方について調査を実施しました。
物価高が続く中でも、日用品（39品目）の「お金のかけ方『こだわり度』」（Q13）において、消費者が「お金をかけてもよい」と考えるカテゴリーと「安さで十分」と考えるカテゴリーの境界線が明確になりました。
本レポートは、今後注力すべきカテゴリーやターゲット層の選定をはじめ、一般消費財におけるマーケティング戦略や商品開発の検討・判断素材としてご活用いただける内容となっています。
＜調査内容＞
はじめに：SNS利用の用途・目的、日本国内のEC市場規模 ほか
I．普段の生活と買い物・消費への意識と行動の変化
II．生活と買い物に関する価値観の変化
III．一般消費財の購入実態について
＞「生活と買い物・消費への意識と行動の変化 2026」はこちらをご覧ください
https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/life_shopping.html
※PDFデータを無料でダウンロードいただけます（全188ページ、3.7MB）
プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、業界を元気にするための情報発信とサービス提供に努めてまいります。
「生活と買い物・消費への意識と行動の変化 2026」調査概要
調査方法： インターネットによるアンケート調査
調査期間： 2026年7月31日～8月4日
調査対象： 日本国内在住の18歳以上の男女
回答者数： 3,000名(内訳 : 各年代区分別に男女250名ずつ)
*年代区分（18～29歳、30代、40代、50代、60代、70代以上の6区分）
調査協力： 一般社団法人 流通問題研究協会
調査委託： インターワイヤード株式会社
調査内容：
I．普段の生活と買い物・消費への意識と行動の変化
１．最近2～3年の生活の変化（Q1)
２．消費に関する意識（Q2)
３．消費に関する行動（Q3）
II．生活と買い物に関する価値観の変化
４．追加でお金を出しても買いたくなる商品の付加価値（Q4）
５．商品選択時の意識（Q５）
６．商品選択時の重視点（Q6)
７．商品情報・商品評価の情報源（Q7)
８．口コミ・レビューのチェックポイント（Q8）
III．一般消費財の購入実態について
９．日用品（39品目ごと）の使用状況（Q９）
１０．日用品（品目ごと）をどこで買っているか（実店舗かECかの度合い）（Q10）
１１．実店舗の利用理由・利点（Q11）
１２．ECの利用理由・利点（Q12）
１３．日用品（39品目ごと）のお金のかけ方「こだわり度」（Q13)
【当調査に関するお問い合わせ先】
株式会社プラネット マーケティング＆イノベーションユニット
Mail:ri@planet-van.co.jp
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社プラネット 経営管理ユニット
Mail:koho-pr@planet-van.co.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
