イタンジ、「Japan CxO Award 2026」技術部門のファイナリストに執行役員 CTO 大原 将真が選出
イタンジ株式会社
テクノロジーで不動産取引をなめらかにするイタンジ株式会社（以下「当社」）は、200名を超えるCxOがエントリーする「Japan CxO Award 2026」の技術部門において、当社の執行役員 CTO 大原 将真がファイナリストに選出されたことをお知らせします。
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◆ Japan CxO Awardとは
https://japancxoaward.org/
「Japan CxO Award」は、企業成長を支えるCxOの功績や知見に光を当て、次世代の経営人材のロールモデルとして社会に共有することを目的としたアワードです。
企業の持続的な成長において、CEOだけでなく、事業・技術・人材・財務・マーケティングなど、それぞれの専門領域から経営を支えるCxOの存在は欠かせません。一方で、その功績や意思決定の背景、組織を動かしてきた知見が、社会に広く共有される機会はまだ十分とはいえません。
本アワードでは、そんなCxOたちの挑戦を称え、優れた実践知を社会に共有することで、次世代の経営人材の育成と日本産業の活性化につなげていきます。
“ヒーローの隣にいる、もう一人のヒーロー”に光を当てる。
その想いから生まれたアワードです。
◆ Japan CxO Award 2026 授賞式 概要
開催日時：2026年11月16日（月）13:00～17:00（予定）
会場：大手町サンケイプラザ（東京都千代田区大手町1-7-2）
部門：事業部門／技術部門／人材部門／経営管理部門／セールスマーケ部門／クロスドメイン部門
各部門から最優秀賞を1名ずつ選出し、さらに審査員による選考を経てグランプリを決定します。
審査員：CxO、VCをはじめ、各界の第一線で活躍する7名の審査員が選考を行います。
※以下、順不同
- 小林 正忠 氏（楽天グループ 常務執行役員 Group CCuO(Chief Culture Officer)）- 今野 穣 氏（グロービス・キャピタル・パートナーズ 代表パートナー）- 野内 敦 氏（AT Capital 代表取締役）- 田部 正樹 氏（ラクスル 上級執行役員 グループCRO／ノバセル 代表取締役社長）- 丸尾 浩一 氏（Major7th 代表取締役 / 元 大和証券 専務取締役）- 広木 大地 氏（一般社団法人日本CTO協会 理事）- 笹原 優子 氏（NTTドコモ・ベンチャーズ 代表取締役CEO&CCO）
◆ 執行役員 CTO 大原 将真 プロフィール
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中央大学商学部卒。卒業後、野村證券に総合職で入社し、リテール業務に従事。その後エンジニアに転業し、ECサイトの開発責任者やB2B向けシステムの新規立ち上げの開発・運用に携わる。2020年3月にイタンジに入社し、主に基盤プロダクトの開発、SREの責任者を担当。2023年11月1日、執行役員CTOに就任、開発本部 部長として、開発、マネジメント、テックリードの他、採用や技術広報も担う。
◆ イタンジのサービスについて
https://service.itandi.co.jp/
不動産賃貸・売買の取引における一連の業務をDXするサービスを提供しています。不動産賃貸領域ではリアルタイム不動産業者間サイト「ITANDI BB」のほか、「ITANDI BB」と連携する賃貸管理の業務支援サービス「ITANDI 賃貸管理」や、賃貸仲介の営業支援サービス「ITANDI 賃貸仲介（旧「ノマドクラウド」）」を展開。不動産売買領域では不動産売買仲介会社向け営業支援サービス「ITANDI 売買 PropoCloud」を展開し、それぞれの領域でなめらかな業務体験と取引体験を実現しています。
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◆ イタンジ 概要
イタンジ株式会社は、「テクノロジーで不動産取引をなめらかにする」をミッションに掲げ、不動産業における課題を解決するサービスを提供する不動産テック企業です。主力事業である、サービス提供を通じた電子入居申込数は年間約113万件・電子契約件数は年間約43万件（＊1）、入居申込・賃貸借契約関連書類等のペーパーレス化により年間約1,292万枚の紙の削減を達成（＊2）するなど不動産業界のDXを推進しています。
（＊1）対象期間：2025年4月1日～2026年3月31日
（＊2）当社基準。対象期間：2025年4月1日～2026年3月31日。当社提供の「ITANDI 賃貸管理」導入企業の推定削減枚数を元に算出
社名：イタンジ株式会社
代表者：代表取締役 社長執行役員 CEO 植松 隆
URL：
https://corp.itandi.co.jp/
本社：東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー 42F
設立：2012年6月
事業内容：
・不動産業者間サイトの開発/運営
・不動産賃貸業務および不動産売買業務DXサービスの開発/運営
・不動産データサービスの開発/運営
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
