「成功事例だとは思っていません」北海道森町で3社を経営する元協力隊が、勉強会で語った本音
株式会社あるやうむ
～株式会社ソダツクル代表・山本賢治さんが登壇。DAOマネ勉強会レポート～
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NFTによる地方創生を推進する株式会社あるやうむ(本社:札幌市、代表取締役:畠中博晶)の地域おこし協力隊DAOソリューションを活用し、移住された地域おこし協力隊の皆さんにDAOマネ勉強会を実施。
2026年10月6日の講師は、北海道森町を拠点に活動する山本賢治さん。森町の元地域おこし協力隊で、現在は木育を軸にした株式会社ソダツクルの代表取締役をはじめ、複数の法人の経営や理事を務めています。
テーマは「地方創生に興味がなかった僕を関係人口がここまで支えてくれた」。協力隊になった理由は、本人いわく「公務員になれて、お金がもらえる。ラッキー」という、正直な動機でした。
そこから8年。山本さんを支えてきたのは、小さな縁の積み重ねでした。等身大の歩みと本音を語った勉強会の様子をお届けします。
地域おこし協力隊は、自治体ごとにミッションや環境が大きく異なり、「正解のない仕事」とも言われます。一方で、全国各地の現場には、数字では測れない実践知・失敗知・人との関わり方といった、再現性のある学びが数多く存在しています。
株式会社あるやうむでは、「協力隊員一人ひとりの経験を、個人の中だけで終わらせず、横断的な学びに変えること」を目的に、勉強会を実施しています。
現場で成果を出している実践者自身が語ることで、これから着任する協力隊員や、現在活動中で壁に直面している協力隊員にとって、より実践的で現実に即した学びの場をつくっています。
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「地方創生に興味がなかった僕を関係人口がここまで支えてくれた」
「地域にどう溶け込むか」「関係人口をどう生み出すか」。協力隊の多くが向き合うこの問いを、山本さんは施策としてではなく自分自身の経験からひもといてくれました。学生時代から協力隊の3年間、そして現在の事業まで、振り返ってみると「きっかけは、いろいろなところに散りばめられていた」といいます。
参加したのは、たくみさん、ぴょんさん、Hiroさんの3名。協力隊3年目を迎える隊員から、着任4ヶ月目の隊員まで、それぞれの立場から質問が寄せられました。
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山本さんは北海道札幌市の出身。デザイン系の専門学校でものづくりを学び、学生時代はアルバイトをせず、自分たちで作ったものを売って稼ぐという日々を送っていました。「365日のうち300日くらいは学校にいた」と笑います。
卒業後は製造会社を経て、オーダー家具の会社で制作から施工までを手がけていました。
地震をきっかけに、仕事を辞めて旅へ
転機は、北海道全域が停電した胆振東部地震。電気も水もない中で出勤しながら、「お金を稼ぐためだけに働いて暮らすのは、果たしてどうなんだろう」という疑問が膨らんでいったといいます。
次を決めないまま仕事を辞め、「まずは札幌の隣の地域のことを知らなければ」とリュック1つで北海道を南へ。函館に着くころには、資金が底をついていました。
そこで始めたのが、地域の人の倉庫を掃除する代わりに「ご飯か、お風呂を貸してください」とお願いする暮らし。倉庫の片隅に廃材で小さな部屋をつくり、段ボールを重ねたベッドで眠る。地域の手伝いをしながら、地域の人と一緒にご飯を食べる日々が、1ヶ月半続きました。当時21歳です。
「森町に、協力隊の仕事があるよ」
そんな山本さんを心配した地域の人の連絡で、函館市の職員が様子を見に訪れます。事情を話すと、紹介されたのが隣町・森町の地域おこし協力隊でした。
「皆さんは地域を良くしたいという思いで協力隊になると思うんですけど、僕は本当に『公務員になれて、お金がもらえる。ラッキー』という感じでした」
一方で、「拾ってくれた人についていったら、どんな景色が見られるだろう」という気持ちもあったそう。2019年9月、山本さんは森町の協力隊として着任しました。
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着任してから、山本さんにはいくつもの“衝撃の事実”が降りかかります。
担当職員は、学生時代のワークショップの参加者だった
いちばん驚いたのは、着任から1年ほどたったころに明かされた話でした。
森町の担当職員は、山本さんが学生時代に東京で開いたワークショップに、参加者として来ていたのです。当時の写真にも、一緒に写っていました。「こんな人が地域に来てくれたらいいな」と思っていた若者が、たまたま函館にいた。だからこそ、全力で森町を勧めてくれたのだそうです。
「無縁だと思っていたけど、実は縁があった。この小さな関係性が、僕を森町に連れてきてくれたんです」
「まちづくりは、オールジャンルのものづくり」
仕事への見方を変えたのも、この担当職員の言葉でした。
「町にスタバのような場所が欲しいと思ったら、なぜそれが地域に必要なのかをきちんと説明できれば、行政はそれを実現できる。まちづくりは、オールジャンルのものづくりなんだ」
退屈だと思っていた役場の仕事が、人を巻き込んで何でも形にできる仕事に見えてきた。山本さんはこのとき、協力隊を「お金のため」ではなく「楽しむため」にやろうと決めたといいます。
「関係性って、きっかけとしてはすごく小さい。でも複利で考えると、とてつもないパワーがあるんです」
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一方で、着任して早々に突きつけられた厳しい現実もありました。
「お前は、すでに崖っぷちだ」
協力隊は1年ごとの更新で、任期は最長3年。安定したつもりでいた山本さんに、担当職員は「3年間、延命しているだけ」と告げたといいます。
さらに着任わずか1週間で、次年度の計画を求められました。「3年間の時間は有限だ」と強く意識するきっかけになったそうです。
フルタイム→週3日→委託契約へ
「起業する気は、まったくなかったんです。今でも就職したいくらい」と山本さん。しかし、お世話になった人たちへの恩返しと、自分が理想とする豊かな暮らし。その両方をかなえる仕事は、当時の地域にはありませんでした。
そこで2年目に入るころ、起業を決意。注目したいのが、その準備の進め方です。山本さんは、協力隊としての雇用形態を段階的に変えていきました。
- 1年目……フルタイムの会計年度任用職員として勤務- 2年目……副業ができるようアルバイト扱いにしてもらい、勤務を週3日に。基準は「暮らしの最低限の固定費を稼げる額」。残りの日を起業の準備と勉強に充てる- 3年目……委託契約に切り替え、営業や活動を広げる時間を確保
目指すステップに合わせて働き方そのものを役場に相談したことが、卒業後の独立につながりました。
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起業にあたって山本さんが軸に据えたのは、コミュニケーションでした。人と話すこと、人と触れ合うこと、人と一緒にいること。そして自分には、デザインや家具づくりで培ったものづくりの力がある。
ものづくりや自然体験を媒体に、暮らしや関係性を育む事業をつくろう。そんなビジョンから、現在の活動が広がっていきます。
株式会社ソダツクル｜一緒につくる過程ごと届ける
メインの事業は、森町に拠点を置く株式会社ソダツクル。社名には「育つ」と「つくる」の意味が込められています。森林資源を中心に、木育の考え方を取り入れたサービスやプロダクトを企画・制作する会社です。
大切にしているのは、完成品を納めるだけでなく、企画やデザインの段階から一緒につくること。たとえばキーホルダーの注文が来たら、「どこで渡すのか」「どこで売るのか」まで聞き、アイデアを重ねながら一緒に形にしていきます。
「500円のキーホルダーも、一緒につくる体験になれば『本当に500円でよかったのかな』と思えるはず。そうなれば、地域で使われてこなかった資源も、ちゃんと価値がつくきっかけになると思うんです」
地元の小中学生が描いたイラストをもとに公園のベンチをつくるなど、誰かと一緒に手を動かす仕事を重ねています。
一般社団法人まなびのもり｜長い時間軸の教育事業
企業向けの仕事が中心になるなか、「もっと個人や子どもたちにも届けたい」と、ソダツクル創業の翌年に立ち上げたのが、一般社団法人まなびのもりです。
デザイナーや地元の工房、協力隊を巻き込んだ教育プログラムを運営。小学生のころの参加者が、高校生になってインターンとして戻ってきたこともあったそうです。
「5年、6年たって、ようやく分かる。本当に長い時間軸ですが、その関係性の“複利”がすごく大きいと思っています」
協力隊同士、若者と地域をつなぐ
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このほかにも、関係性を途切れさせないための活動を続けています。
- 一般社団法人道南地域おこし協力隊ネットワーク……設立社員として立ち上げを支援。協力隊の伴走支援に加え、毎月2回の地域食堂を通じて、協力隊の活動を地域に発信している- 一般社団法人ユースキャリア教育機構……理事として参画。29歳以下の若者約400名が所属するコミュニティで、学んだことを試す場を求める若者と、地域の困りごとをマッチングしている- 甲州市地域活性化起業人……2026年4月から山梨県甲州市へ。地域公社の設立、ふるさと納税の返礼品開発、そして「一番のメイン」と話す、ふるさと住民登録制度にまつわるモデル事業など、関係人口の可視化に取り組んでいる
現在は北海道・東京・山梨の3地域を、2週間ほどの周期で行き来する暮らし。手がける仕事は多岐にわたりますが、「一貫しているのは、とにかく人と関わる仕事だということ」だと山本さんは話します。
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講演の終盤、山本さんは「せっかくなので」と、本音を語り始めました。
「たまたま地域がよかったんですね」と言われることもある。けれど山本さん自身は、「正直、成功事例だとはまったく思っていない」といいます。
地域の仕事は、社会的な意義は大きい一方で、経済的に回すのは簡単ではありません。収入が入れば、人を雇ったり協力隊を応援したりと、次の誰かのために使ってしまう。かつて自分がそうしてもらったからです。
「1年たったら、地域がちょっと良くなっていた。それが目に見えて分かるのが、すごく嬉しいんです」
今後は、資金力のある企業も巻き込みながら、地域の経済的な循環をつくることを次のステップに据えています。
決めたのは「諦めないこと」だけ
「正直、やめたいと思うことは多い」。それでも山本さんは、協力隊2年目のころから「今年1年は、諦めない」とだけ決め、それを毎年更新してきました。
2019年の着任から、今年で8年目。気づけば、当時知り合った近隣の協力隊の多くは、地域を離れていました。
「協力隊って、こんなにいい制度なんです。僕はこの制度で、すごく幸せな暮らしを手に入れられた。『協力隊なんて、こんなもんだよね』と思われるのが悔しくて」
特別なことをしたわけではない。ただ、諦めなかったから残っている。山本さんは、現役の協力隊に向けて「粘り強さを持ってほしい」とエールを送りました。
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これまで多くの協力隊と出会い、現在は伴走する立場でもある山本さん。うまくいかないケースに共通しがちなこととして挙げたのが、自分のやりたいことだけに目が向いてしまうことでした。
「やりたいことをやるのは、全然悪くない。僕も、もともとはそっち寄りでした」。ただ、協力隊は国の制度に支えられた特別な立場。その活動によって地域の人が「やってよかった」「楽しいね」と思える影響がなければ、なかなか応援してもらえないといいます。
そして、やりたいことを自分の中だけに留めている人も少なくない、と山本さんは続けます。
「やりたいことは、どんどん話したほうがいい。夢を語ってくれたほうが、みんな応援しやすいんです」
うまくいく“攻略本”は存在しない。けれど、うまくいく確率を上げる方法はある。それが、コミュニケーションです。
- 自分たちだけでなく、みんなにとって良いことを考える対等な関係をつくる- 何度も話すうちに、相手の考え方の癖が分かってくる- 相手に合わせて、伝え方を変えられるようになる
「確率を上げる方法でいちばん手っ取り早いのは、たぶんコミュニケーション。ぜひ、たくさんしてほしいと思います」
卒業後、収益がない状態から、どう地域と関わっていくか（たくみさん）
来月から協力隊3年目を迎えるたくみさん。「今月のイベントで精一杯。卒業後も地域と関わり続けたいが、どうすればいいのか。資金力のある企業をどう巻き込めばいいのか」と問いかけました。
山本さんの答えは、まず「目の前のことを全力でやる」こと。「やってよかった」と言われるイベントを積み重ねると、「今回も出ているんだね」と声をかけられ、そこからコミュニケーションが生まれていきます。
「ときどき振り返って、ネックになっているのがお金なのか、場所なのかが見えたら、相談してみる。きっと協力してくれる人が現れます。地域の魅力は、その“人の近さ”だと思うんです」
企業とつながる方法としては、商工会や自治体での情報収集を提案。旅行会社などは自治体に営業に来ていることが多いため、「こういう企業と話したいので、案件があれば教えてください」と伝えておくと、情報が集まりやすいといいます。
自由に活動できた背景に、町の方針はあったのか（ぴょんさん）
着任4ヶ月目のぴょんさんからは、「自由に活動するには、町としての軸があったはず。森町はどんな方向性を持っていたのか」という質問がありました。
森町が協力隊を募集した背景は、若者の流出と移住促進。21歳の山本さんには「若い人が町を好きになってくれる方法を探してほしい」という期待がかけられていたといいます。
そのうえで山本さんがやっていたのは、自分のやりたいことと町の施策を「ストーリー」でつなぐ作業でした。
「家具をつくりたい」と担当職員に相談すると、「家具は家の中で使うもの。じゃあリフォームは？町の課題は？」と話が広がり、行き着いたのが空き家。空き家利活用のモデルルームを、家具と内装づくりで手がけるという形で、町の施策とやりたいことが結びつきました。
「僕自身は自由にやっている感覚でした。でも町から見れば、既存のまちづくりのラインに沿った業務しかしていない。見え方と実態には、ギャップがあるんです」
3拠点の住まいは、どう整えているか（Hiroさん）
空き家を購入してリノベーションを進めているHiroさんは、3拠点それぞれの住まいの整え方を尋ねました。
いちばん充実させているのは、森町の家と会社。ほかの拠点は事務所や店舗ではなく、寝られてご飯が食べられれば十分という、最低限の住まいだそうです。重視しているのは、動きやすさ。
「倉庫で暮らしていたころから、屋根と壁があれば暮らせると思っていて（笑）。でも、きっかけをくれた北海道だけは、ちゃんと充実させておきたいんです」
勉強会を終えて
主催者からは「キラキラした部分だけでなく、本音まで一貫して話していただいた。すべての隊員に関わる内容だった」という感想が。勉強会の録画は、ほかの協力隊員にも共有される予定です。
プロフィール
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山本賢治（やまもと・けんじ）さん
北海道札幌市出身。デザイン系の専門学校を卒業後、インテリア家具の製造販売会社に勤務。
退職後、北海道森町の地域おこし協力隊として移住。3年間、移住定住や空き家利活用、関係人口の創出、特産品PRなどの事業を担当。
その後、森町にて地域材を活用したサービスやプロダクトを開発する法人と、森林環境教育の法人を設立。
現在は3社の経営と一般社団法人ユースキャリア教育機構の理事として活動し、2026年4月より甲州市地域活性化起業人として出向中。
現在の主な肩書
- 株式会社ソダツクル 代表取締役- 一般社団法人まなびのもり 執行理事- 一般社団法人ユースキャリア教育機構 理事- 一般社団法人道南地域おこし協力隊ネットワーク 設立社員- 北海道認定木育マイスター- 甲州市地域活性化起業人
活動内容
- 木育事業- 森林環境教育- キャリア支援- アントレプレナー教育- 地方創生事業（ふるさと納税、ふるさと住民登録制度、関係人口創出、産官学連携、地域公社設立、協力隊募集伴走支援など）
講師としてのコメント
「目まぐるしく進化していく技術と社会の中で、正直何が正しいのか、どうしていいのかわからない日々だらけです。毎日に精一杯ですが、目の前の縁を大切にしていくと、ふと立ち止まった時に意外と資産が積み重なっていることに気づきます。僕にとっての資産は出会った人でした。家もお金もありませんでしたが、たくさんの人に支えられて今の暮らしの豊かさを感じられています。豊かさとは人との出会いによって作られ、関係人口はそんなきっかけの一つなのかも。」
関連リンク
▼ 株式会社ソダツクル
https://sodatsukuru.co.jp/
▼ 株式会社ソダツクル Instagram
https://www.instagram.com/sodatsukuru/
▼ 一般社団法人まなびのもり Instagram
https://www.instagram.com/mokuikumanamori/
▼ 一般社団法人道南地域おこし協力隊ネットワーク Instagram
https://www.instagram.com/nannan_nw/
▼ 一般社団法人ユースキャリア教育機構
https://oyce.co.jp/
株式会社あるやうむでは、今後も派遣協力隊員同士の知見を共有する勉強会を継続し、各地域で生まれた実践を横断的に活かすことで、地域全体の価値向上につなげていく予定です。
お住まいの地域や興味のある地域のDAOにぜひご参加ください！
▼ DAOへの参加リンクはこちら｜どなたでも気軽に参加できます。
https://lit.link/alywamu-dao
DAOやNFTによる地方創生を推進するため、全国の自治体向けにふるさと納税NFT／観光NFT/地域おこし協力隊DAOソリューションを提供する札幌発のスタートアップ。
地域の魅力をのせたNFTをふるさと納税の返礼品とすることや、地域でDAOを運営することを通じて、新たな財源を創出すると共に、シティプロモーションや関係人口の創出に繋げます。
社名「あるやうむ」はアラビア語で今日を意味する言葉。今日、いますぐチャレンジをしたい自治体・地域の皆様にNFTという先端技術を提供し、応援され続ける地域づくりを支援します。
株式会社あるやうむ 会社情報
会社名 ：株式会社あるやうむ
代表者 ：畠中 博晶
所在地 ：札幌市北区北38条西6丁目2番23 カトラン麻生302号室
設立 ：2020年11月18日
資本金 ：1億6449万円（資本準備金含む）
事業内容 ：NFTを活用した地方創生コンサルティング・開発
URL ：
https://alyawmu.com/
Twitter ：
https://twitter.com/alyawmu/
Voicy :
https://voicy.jp/channel/3545プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
