統合報告書「TOYO REPORT 2026」発行のお知らせ
TOYO
～ EPCを基盤に、プラントライフサイクル全体で価値を創出 ～
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https://www.toyo-eng.com/jp/ja/investors/annualreport/
東洋エンジニアリング株式会社（TOYO）は、統合報告書「TOYO REPORT 2026」を発行しました。
TOYOは長期ビジョン「TOYO VISION 2040」において、「EPCの枠を超え、社会価値を共創・実装するパートナーへ」を掲げています。
その実現に向けた重要なマイルストーンとして、本年度新たに5カ年の中期経営計画（2026-2030）を策定しました。創業以来培ってきたエンジニアリングの力とグローバルな知見を礎に、プラントの計画・建設から運転・保全まで、お客様のプラントライフサイクル全体に寄り添い、新たな価値の創出を目指します。TOYO REPORT 2026では、その挑戦の途上にあるTOYOの現在地と、TOYOが目指す将来像を、そこに至るための経営戦略とビジネスモデル、そしてその実現を支える人財、技術、グローバル拠点等の競争力について、財務・非財務の両面からお伝えしています。
TOYO REPORT 2026（日本語版PDF）
https://www.toyo-eng.com/jp/ja/investors/annualreport/
なお、英語版の発行は12月初旬を予定しております。
(The English version of TOYO REPORT 2026 is scheduled for publication in early December 2026.)
■TOYO REPORT 2026のポイント
- TOYO VISION 2040と新中期経営計画- - EPCを起点とした従来プロジェクト型の「フロー型ビジネス」と、プラントライフサイクル全体に伴走し、継続的な価値を提供する「ストック型ビジネス」を融合した二軸収益モデルへ転換し、収益構造の安定化と持続的な成長を目指す。- 成長を実現する重点戦略- - 「フロー型ビジネス」であるEPCについては、海外拠点遂行案件も含めた受注前審査を抜本的に見直し、グループ全体のガバナンスを強化するとともに、顧客の構想段階から参画する「共創型EPC」への質的転換をすすめ、リスク低減を図る。- - 「収益エンジン」をTOYOの基盤事業である肥料（食料）、石油化学（素材）、FPSO（エネルギー）、GX（地球保全）の4分野とし、経済安全保障と持続可能な社会の実現へ貢献。- - 「成長ドライバー」をファインケミカル、バイオ医薬、次世代型地熱、重要鉱物、O&Mの５分野に設定し、将来の収益基盤の拡大に向けた各分野の戦略を紹介。次世代型地熱、重要鉱物、O&Mについては「ストック型ビジネス」への展開も目指す。- TOYOグループ3社の社長鼎談Toyo-Japan、Toyo-India、テックプロジェクトサービス（TPS）の各社長が、それぞれの強みをどのように組み合わせ、EPCからプラントライフサイクル全体へと事業領域を広げていくのかを語る。- 価値創造を支える人財・技術・グローバル拠点- - 人財：新中期経営計画の実現を支える新たな人財基本方針として「Base and Beyond」を掲げ、専門性という確かな基盤を持ちながら、分野や組織の枠を超えて、世界各地の現場でお客様と向き合い、お客様と新たな価値を「共創」する「Beyond（共創・越境）人財」の育成を進める。また、当社従業員の対談を通し、Beyond人財育成の取組みを紹介。- - 技術：EPCで培った技術力を基盤とした、O＆Mや次世代型地熱発電、重要鉱物など新たな成長分野へ展開する取り組みに加え、データとAIを活用して業務変革と価値創出を加速するDX/AX戦略を紹介。- - グローバル拠点；今年度50周年を迎えるToyo-Indiaを特集し、これまでの歩みとインドを起点とする次なる成長ステージを紹介。- サステナビリティへの取り組みScope１と２のGHG排出量について2050年ネットゼロを目指すとともに、2030年までに2021年比30%削減する（従業員当たり原単位）目標を掲げている。また、Scope3（カテゴリー1～7）についても2025年の排出量441,893t CO2と算定し、気候変動への取り組みと関連指標を開示。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
