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BCP対策にサイバーセキュリティが必要な理由を解説 中小企業向けUTMと対策のポイントを紹介する特設ページを公開/AIカメラのトリニティー

株式会社トリニティー

AIカメラを手がける株式会社トリニティー(代表取締役:兼松拓也、本社:愛知県名古屋市)は、2026年4月10日、企業のBCP対策においてサイバーセキュリティが不可欠である理由や、中小企業向けのUTMをはじめとした対策のポイントを解説した特設ページを公開しました。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/column-02.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260410



■BCP(事業継続計画)とは
BCP(Business Continuity Plan:事業継続計画)とは、地震や台風などの自然災害、システム障害、サイバー攻撃、感染症の流行などの緊急事態が発生した際に、企業の重要な業務を止めずに継続し、できるだけ早く復旧させるための計画です。

あらかじめ対応方針や社内体制、復旧手順を決めておくことで、緊急時の混乱を抑え、事業への影響を最小限に抑えやすくなります。

■BCP対策にサイバーセキュリティが欠かせない理由
これまで「BCP(事業継続計画)」というと、地震や台風などの自然災害への備えとして捉えられることが一般的でした。

しかし近年では、企業の事業継続を脅かす大きなリスクとして、サイバー攻撃への対策も欠かせなくなっています。
実際に、サイバー攻撃によって社内システムが停止し、数週間にわたって業務に支障が出た事例もあります。

こうした背景から、今のBCP対策では、自然災害への備えに加え、サイバーセキュリティを含めた総合的なリスク対策が重要です。

■企業を狙う主なサイバー攻撃
BCP対策を進めるうえで大切なのが、企業の事業継続を脅かすサイバー攻撃にはどのようなものがあるのかを知っておくことです。
主な攻撃には、次のようなものがあります。

・ランサムウェア攻撃
・標的型攻撃(フィッシングメール)
・ビジネスメール詐欺(BEC)
・DoS/DDoS攻撃
・サプライチェーン攻撃

これらの攻撃は、システム停止や情報漏えい、取引先への影響などを引き起こし、企業活動に大きな支障を及ぼすおそれがあります。

そのため、BCP対策では自然災害への備えだけでなく、こうしたサイバー攻撃を想定した対策もあわせて進めることが大切です。

■中小企業のBCP対策に有効なUTM
UTM(Unified Threat Management:統合脅威管理)とは、複数のセキュリティ機能を1台に集約したネットワーク機器です。

主な機能には、次のようなものがあります。

・ファイアウォール(不正アクセスの遮断)
・アンチウイルス(マルウェア対策)
・不正侵入検知・防御(IDS/IPS)
・Webフィルタリング(危険サイトのブロック)
・メール対策(スパムメール・フィッシング対策)

BCP対策においてUTMが有効とされるのは、サイバー攻撃による被害を未然に防ぎ、業務停止のリスクを抑えやすいためです。

また、複数の対策をまとめて管理できるため、限られた人数でセキュリティ運用を行う中小企業にとって、導入しやすい対策のひとつといえます。

■初期費用を抑えて導入できるUTMレンタル
UTMは有効なセキュリティ対策ですが、「初期費用が高い」「運用が難しそう」といった理由から、導入をためらう企業も少なくありません。

トリニティーでは、サクサのUTM「SS7000III」や、Check Pointの人気シリーズ「Quantum Spark 2500」などを、初期費用0円・月額定額料金で利用できるレンタルサービスを提供しています。

機器の手配だけでなく、設置や設定まで専門スタッフが対応するため、「設定に不安がある」「何から始めればよいかわからない」という場合でも、安心して導入をご検討いただけます。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/index.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260410

■サイバーセキュリティだけでなく、物理セキュリティの相談にも対応
トリニティーでは、サイバーセキュリティ対策に加え、防犯カメラや入退室管理システムなど、企業の情報資産や事業環境を守るための物理セキュリティ対策にも対応しています。

サイバー・物理の両面から、企業ごとに必要な対策をまとめてご相談いただけます。

お電話でのお問い合わせ: 052-684-7110
(月~金 9:00~18:00/土日祝・夏季休業日・年末年始等を除く)

メールでのお問い合わせ:https://www.trinity4e.com/contact/?dreamnews

■BCP策定の流れもわかりやすく解説
特設ページでは、内閣府ガイドラインをもとに、企業が実践しやすい形でBCP策定の流れを解説しています。
これからBCP対策を進める企業の参考として、ぜひご覧ください。

▼詳細はこちら
https://www.trinity4e.com/internet-security/column-02.html?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260410


トリニティーは今後も、サイバーセキュリティ対策に役立つ情報発信を通じて、企業の安全な事業運営を支援してまいります。





■このリリースに関するお問合せ先
株式会社トリニティー(日本防犯カメラセンター)
本社所在地:愛知県名古屋市中区錦2-14-21 円山ニッセイビル1F
公式サイト:https://www.office-trinity.com/?utm_source=dreamnews&utm_medium=release&utm_campaign=20260410
お電話でのお問い合わせ: 052-684-7110
(月~金 9:00~18:00 土日祝・夏季休業日・年末年始等除く)

メールでのお問い合わせ:https://www.trinity4e.com/contact/?dreamnews

-事業内容-
・法人・個人向け防犯カメラの製造・販売・設置・メンテナンス
・AIカメラ・IoTサービスの開発
・サイバーセキュリティ
・その他各種防犯システムの販売・設置・メンテナンス



配信元企業:株式会社トリニティー
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記事提供:DreamNews

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