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再生可能電力、リジェネラティブ農業由来の軟質小麦粉、地域社会支援、バリラが「サステナビリティ・ストーリー」でこれらをはじめとする取り組みを紹介

2026年06月05日

バリラは、砂糖と塩を抑えつつ、おいしさを高める製品づくりをさらに推進。 エネルギー効率、再生可能エネルギー、水資源の持続可能な管理を柱とする1億6,800万ユーロの5カ年計画の一環として、2025年に3,000万ユーロを投じ、生産拠点全体の太陽光発電容量を4倍に拡大。 バリラはグローバル・バリューチェーン全体でリジェネラティブ農業の取り組みを広げ、Barilla Sustainable Farmingプログラムを通じて81万6,000トン超の原材料を調達。 2025年には世界で4,000トンの製品を寄付し、社会貢献活動に200万ユーロを充当。食品寄付と社会的取り組みを通じて、バリラが事業を展開する各地の地域社会を支援。

イタリア、パルマ

(ビジネスワイヤ) -- 段ボール使用量を150トン削減し、輸送に伴うCO₂排出量を20%削減する薄型化されたタリアテッレのパッケージ1 約65%のリサイクルガラスを使用した調理済みソース用の瓶、バリラのバリューチェーン全体で段階的に広がるリジェネラティブ農業の取り組み、そしてグループの生産拠点や地域社会でインクルージョンと機会均等を支える活動。バリラ・グループ世界環境デーに合わせて発行した2025年サステナビリティ・レポートで紹介している「サステナビリティ・ストーリー」は、その一部にすぎません。同レポートの発表は、バリラが食品分野で世界で最も高い評価を受ける企業に3年連続で位置付けられ、Global RepTrak 100 2026で初めて世界トップ10入りを果たした直後のタイミングとなりました。

本プレスリリースではマルチメディアを使用しています。リリースの全文はこちらをご覧ください。:https://www.businesswire.com/news/home/20260603855671/ja/

「地球の未来は今後、文化と教育をどれだけ広められるかに、ますます左右されるでしょう」 とバリラ・グループ副会長のパオロ・バリラ氏は述べています。同氏は続けて「バリラにとって、それは地域社会を大切にし、確かな価値観を広げ、環境を守り、人々の健康を支える技術と生産システムに投資することを意味します」と付け加えています。

製品全体で進める継続的な改善 良質な食への情熱を原動力に、バリラはおいしさを損なうことなく、全製品ポートフォリオの栄養特性の改善を進めてきました。販売量ベースで、同社製品の89%は1食当たりの砂糖が5グラム以下、90%は1食当たりの食塩が0.5グラム以下で、90%が食物繊維源となる製品です2。こうした情熱はイノベーションも支えており、2025年には研究開発・品質分野に4,700万ユーロ超を投資しました。その象徴が、同社の歴史あるパスタ工場に隣接してパルマに設立された、グループの新たなグローバル・イノベーション拠点、バリラ・イノベーション&テクノロジー・エクスペリエンス(BITE)です。ここでは、食品技術者、研究者、フードデザイナー、シェフ、官能評価の専門家を含む200人超のプロフェッショナルが、84の大学・研究センターとの連携ネットワークに支えられながら、アイデアを試作品や実際の生産プロセスへとつなげています。

2025年、バリラのパスタ・ベーカリー工場で太陽光発電容量を4倍に拡大するため3,000万ユーロを投資 エネルギー面では、2030年までの5カ年計画としてバリラの生産拠点を対象に進める1億6,800万ユーロ規模の計画の一環として、3,000万ユーロを投資しました3。この計画では、エネルギー効率の向上、水資源管理の高度化、再生可能エネルギー由来の電力システムの開発に取り組んでいます。2025年には、イタリアのフォッジャ、メルフィ、アスコリ・ピチェーノ、クレモナ、およびギリシャのティーヴァで5つの新たな太陽光発電設備が稼働し、生産拠点全体の太陽光発電設備容量は8MW超となりました。これは2022年比で4倍以上に当たります。節水の面でも、同社は大きく前進しています。水ストレス地域にある拠点では、リサイクル・再利用された水の量が2022年比で196%増加し、2030年目標である250%増の達成にさらに近づきました。4

バリラのグローバル・バリューチェーン全体に広がる持続可能な農業とリジェネラティブ農業 気候変動と天然資源への負荷が高まる中、農業のあり方にも進化が求められています。その中心にあるのが、土壌と生態系の健全性です。バリラはこうした課題に取り組んでおり、2025年には、水使用量の削減と土壌の健全性・生物多様性の回復を目指して、リジェネラティブ農業で栽培された軟質小麦4,160トンを購入しました。2030年までには25万トンの調達を目標としています。

穀物やバジルなどの主要作物を対象に展開するBarilla Sustainable Farming (BSF)プログラムを通じて、同グループは2010年以降、約7,000人の農家と連携し、81万6,000トン超の原材料を調達してきました。

こうした長年の枠組みを土台に、バリラは、輪作、最小耕起、有機肥料の活用などFAOの原則に沿ったリジェネラティブ農業の取り組みを段階的に広げています。その目的は、土壌の健全性を高め、生物多様性を向上させ、温室効果ガス排出量を削減することです。

地域社会への取り組み:食品4,000トンを寄付し、社会貢献活動に200万ユーロを充当 地域社会におけるバリラの取り組みは、グループの生産拠点や公共空間に関わるプロジェクトにも表れています。その根底にあるのは、食を異なる世界をつなぐ接点と捉える考え方です。同グループは、食へのアクセス向上や社会的包摂に関わる取り組みを通じて、事業を展開する各国の非営利団体や地域のステークホルダーと連携しています。

2025年、バリラは世界各地の非営利団体に4,000トンの食品を寄付し、社会貢献活動に200万ユーロを充当しました。これにより、インクルージョン、教育、社会的ウェルビーイングに重点を置く取り組みを支援しています。地域社会向けのプログラムに加え、バリラは自社の事業活動においてもインクルージョンを推進しています。グループのより広範な人材・社会サステナビリティ・アジェンダに沿って、生産拠点全体で機会均等を育み、社会的に脆弱な立場にある人々の包摂を進める取り組みを展開しています。

責任ある成長を示す数字 2つの年次報告書の発行にも示されているように、バリラのサステナビリティへの取り組みは、事業実績とともに着実に前進しています。地政学的緊張、貿易環境の変化、大幅なコスト変動により世界情勢が不安定だった1年において、バリラ・グループ48億3,700万ユーロの売上高を計上しました。為替影響を除くと1%増です。同グループは30の生産拠点(イタリア国内15拠点、海外15拠点)を有し、100カ国で200万トンの製品を販売しています。同社は改めて、Barilla 2030 Sustainability Compassに掲げた目標に取り組む姿勢を確認しており、この指針は今後4年間も同社の進む方向を示していきます。

「Our Sustainability Stories」では、Barilla Sustainability Report 2025で示された取り組みと目標のうち、当社が特に重要と考えるものを簡潔に紹介しています。 「Our Sustainability Stories」およびBarilla Sustainability Report 2025の全文は、www.barillagroup.comでご覧いただけます。

1詳細は、サステナビリティ・レポートのE1章をご参照ください。 2 https://www.barillagroup.com/it/sostenibilita/prodotti/ 3 https://www.barillagroup.com/it/sostenibilita/clima/ 4 https://www.barillagroup.com/it/sostenibilita/

本記者発表文の公式バージョンはオリジナル言語版です。翻訳言語版は、読者の便宜を図る目的で提供されたものであり、法的効力を持ちません。翻訳言語版を資料としてご利用になる際には、法的効力を有する唯一のバージョンであるオリジナル言語版と照らし合わせて頂くようお願い致します。

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