［入場無料］第２回 ロケーションビジネス＆マーケティング EXPO2025開催
一般社団法人LBMA Japan
加盟企業が100社を突破したLBMA Japanは、官民学が集う、位置情報データビジネスの最前線イベントを5月20日-21日に東京浜松町（東京都産業貿易センター浜松町館2F）にて開催
2020年に15社で設立された、位置情報データを活用したマーケティングやサービス施策の促進を目的に活動する一般社団法人LBMA Japan（東京都千代田区／代表理事：川島邦之）は、加盟企業が100社（2025年５月時点：101社・団体）を超えました。位置情報データ活用は、この５年間でコロナ禍を超え、本当に多くの施策・ビジネス化が実現し、更なる広がりを見せています。
そんな中、2025年５月20日（火）・21日（水）の２日間、位置情報データ活用ビジネス・各省庁・学術機関が取り組む最前線を展開するイベント、「第２回 ロケーションビジネス＆マーケティングEXPO2025」を東京浜松町（東京都産業貿易センター浜松町館2F）にて開催いたします。
https://www.lbmajapan.com/lbm-expo2025
[画像:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/55226/34/55226-34-fa407424dab80a73b4fa47a4dbad4bda-1300x731.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
官民学による４２社のブース出展・２0以上の登壇セッションを実施。来場者の方々のビジネス・ソリューション・テノロジー・ハードウェアと、出展各社の位置情報データソリューションが、どのように新しいビジネスモデルを創り出せるか。入場無料（要来場登録）ですので、是非お立ち寄りください。
イベント詳細・来場登録
名 称：第２回 ロケーションビジネス＆マーケティングEXPO2025
サブタイトル：位置情報データのマネタイズとロケーションAI・GX
主 催：一般社団法人LBMA Japan
後 援：環境省・国土交通省
開催日時：2025年5月20日（火）13:00-17:00／5月21日（水）10:00-17:00
開催形式：リアル開催（後日オンデマンド配信）
開催会場：東京都立産業貿易センター（浜松町）2階
参加方法：オンライン登録（会場に名刺を2枚お持ち下さい）
来場見込数：1,000名+（どなたでもご来場頂けます）
開催内容：基調講演、20以上の位置情報最新事例セミナー開催、42団体の出展ブース
ジオテクノロジーズ株式会社
株式会社ブログウォッチャー
技研商事インターナショナル株式会社
環境省
国土交通省
川崎重工業株式会社
ソフトバンク株式会社
株式会社プライバシーテック
株式会社ビーキャップ
株式会社ゼンリンデータコム
ESRIジャパン株式会社
マカグア株式会社
日野コンピューターシステム株式会社
株式会社unerry
筑波大学
東京大学大学院
横浜市立大学
慶應義塾大学
株式会社Agoop
株式会社Hi-Lights
パイオニア販売株式会社
株式会社IoTBank
パーキングサイエンス株式会社
株式会社マップル
株式会社Essen
株式会社西日本新聞メディアラボ
株式会社ゴーガ
はつかぜ株式会社
クロスロケーションズ株式会社
矢崎総業株式会社
株式会社サトー
LOOVIC株式会社
株式会社ナイトレイ
株式会社Geolocation Technology
株式会社ヴァル研究所
Innovature Technologies株式会社
株式会社電通リテールマーケティング
マルティスープ株式会社
合同会社プルテウス
株式会社ドコマップジャパン
株式会社ネクスティエレクトロニクス
株式会社evolia
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/55226/table/34_1_c5c8617b084ec6f9a70ff47e3cd78d01.jpg ]
＜一般社団法人LBMA Japan＞概要
一般社団法人LBMA Japan（ロケーションビジネス＆マーケティングアソシエーション）は、位置情報データを活用したビジネス・マーケティング・サービス施策を促進する非営利社団法人です。現在、日本国内で事業を展開する、１０１社・団体が加盟しています。（2025年5月現在）
所在地：東京都千代田区神田和泉町1番地6-16ヤマトビル405
設立：2020年2月
代表理事：川島邦之
https://www.lbmajapan.com/
■主な活動
・位置情報データを活用したマーケティング・サービスの推進
・位置情報データ活用のマーケティングの共通指標の策定
・カンファレンスの開催等、ロケーションベースドマーケティングの普及活動
・「デバイスロケーションデータ：共通ガイドライン」のアップデート・運用
・LP（Location Privacy）マーク、LPコンサルタント認定制度の運用
・Location-GXガイドラインのアップデート・運用
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
