TPCマーケティングリサーチ株式会社、食品企業のR&D戦略調査Iについて調査結果を発表
TPCマーケティングリサーチ株式会社
この程、TPCマーケティングリサーチ株式会社（本社＝大阪市西区、代表取締役社長＝松本竜馬）は、
食品企業のR&D戦略調査Iを実施、その結果を発表した。
【調査結果】
◆2024年度における主要企業15社のR&D費の合計は、前年度比19.5%増の2,490億7,100万円となった。主要企業別にみると、15社中13社においてR&D費が前年度を上回っており、キリンホールディングス、ニチレイ、日清オイリオグループ、日清食品ホールディングス、ニッスイ、明治ホールディングスが2桁増を遂げている。
◆近年の日本の食品市場は人口減少により成熟化し、競争が激化している。また、食品業界にとって消費者の健康志向やサスティナビリティ対応を意識した経営はますます重要性を高めているほか、国内の技術や産業構造は日々変化しており、研究開発を取り巻く競争環境は高度化している。
◆このような市場環境を踏まえ、食品業界における中長期的な未来を切り拓くポイントとなるのが、（1）科学的根拠にもとづく機能性食品の開発、（2）個人特性や異文化に対応した食の提案、（3）先端バイオ・細胞技術の活用による素材探索、（4）持続可能な原料・製法の革新、（5）デジタル・AI活用による自動化・省人化・効率化の5つである。食品業界各社がこれらのトレンドをいかに取り込み、独自性のある技術革新や製品を生み出せるかが、成熟市場における成長のカギを握っているといえる。
◆（1）については、消費者に安心感と信頼を提供するために、臨床試験や動物・細胞試験にもとづいた機能性の科学的裏付けを強化していくことが重要である。実際に、日清食品ホールディングスでは2030年までに女性の健康や生活習慣病の治療など、健康領域のエビデンスを蓄積することで新規事業の創出につなげていく方針を示している。同じく、（2）については、個々のライフステージや地域文化に応じた最適な食体験を提供することで、製品のパーソナライズ化や多様化につながるため効果的である。続いて、（3）については、微生物や細胞培養、バイオプロセス技術などを活用して、従来の原料では得られなかった新素材や機能性成分の探索につながる考え。実際に、明治ホールディングスは保有する微生物資源と最新のバイオ技術、デジタル技術を掛け合わせた「バイオものづくり」に取り組み、食料問題や環境配慮に新しいソリューションを提供していく方針である。
◆このほか、（4）については、植物由来素材や副産物の再利用、環境負荷低減型の製造プロセスの開発を通じて、企業のサスティナブル戦略への貢献が期待できる。（5）については、AIやデータ解析を用いた開発プロセスの自動化により、試作・評価の効率化や品質管理の高度化につながるとみられる。
◆当資料では、主要食品企業15社のR&D戦略を組織体制やR&D費・人員、注力テーマ、特許、産学官との提携状況などから多角的に分析し、今後の展望についてレポートしている。
【調査要覧】
＜調査対象企業＞
味の素、キッコーマン、キユーピー、キリンホールディングス、ニチレイ、日清オイリオグループ、日清食品ホールディングス、日清製粉グループ本社、ニッスイ、ニップン、ハウス食品グループ本社、マルハニチロ、明治ホールディングス、森永製菓、ヤクルト本社
【調査実査日】
2025年10月～2025年12月
＜資料名＞
2025年 食品企業のR&D戦略調査I
―今後の中長期的な未来を切り拓く5つのポイントとは？―
https://www.tpc-osaka.com/c/health_food/mr220250675発刊日：2025年12月22日 頒価：108,900円（税込）
【会社概要】
会社名：TPCマーケティングリサーチ株式会社
設立：1991年8月
所在地：大阪市西区新町2-4-2 なにわ筋SIAビル
事業内容：マーケティングリサーチおよびコンサルティング、調査資料の作成・販売
コーポレートサイト：
https://www.tpc-cop.co.jp/オンラインショップ「TPCビブリオテック」：
https://www.tpc-osaka.com/ISO27001認証書番号：IS598110
【本件に関するお問い合わせ】
電話番号：06-6538-5358
メールアドレス：webmarke@tpc-osaka.com
配信元企業：TPCマーケティングリサーチ株式会社
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記事提供：DreamNews
