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バイヤー商談での市場データ・POSデータの活用法 トレードマーケティングセミナーシリーズ開催 11月14日 株式会社マーケティング研究協会

株式会社マーケティング研究協会

バイヤー商談での市場データ・POSデータの活用法 トレ

株式会社マーケティング研究協会は2024年11月14日にオンラインセミナー「バイヤー商談での市場データ・POSデータの活用法」を開催します。


[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/102999/46/102999-46-e2d3e6d81b5dac8b3bdc91b1e4ebe082-2240x1260.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
2024年11月14日開催 市場データ・POSデータの活用法セミナー

小売業からの「データを活用した提案をして欲しい」という要望は増えており、これまで以上に、POSデータを小売業から開示されているケースは増えています。(弊社実施:小売業への営業活動に関するアンケート2024より)

しかし、活用範囲が何となくこれまで社内でやられていた分析の仕方に限定されていたり、社内で体系的にレクチャーできる人が少なかったり、お悩みを抱えている方も多いと思います。

市場データに関しても、社内でデータを確認できる状況はあってもなかなか「商談での説得材料」として活用することは難易度が高いようです。

今回のセミナーでは営業部門がすべき「データ分析の基礎基本」に立ち戻り、問題発見の解決策提案のどのように進めていくべきか、サンプルデータでのワークショップを織り交ぜながら、実践経験豊富な講師が解説していきます。


このような方におすすめのセミナーです
- データ分析や数字を見ることに苦手意識がある- 商談で市場データやPOSを使っているが、うまく活用できていない- POSの活用場面が市場データとのGAP分析などに限定されている- データ活用に関する社内研修はシステムの使い方くらいしかない

詳細を見る
講師:谷 雅之株式会社マーケティング研究協会トレードマーケティング部 顧問
大学卒業後、ライオン株式会社に入社(28年間勤務)。
営業、ブランド育成担当、事業計画担当を経て、営業革新プロジェクトに参画。環境変化、技術革新に対応できる新たな営業活動スタイルの構築を行う。「物を売る⇒顧客を作る営業」へと革新を推進し、利益率を改善。独立後はこれまでの経験を活かし、主に消費財メーカーの営業改革、営業力強化に携わっている。
セミナープログラム:
1.メーカー・卸の営業担当者は何のためにデータ分析すべき?
・データを活用して本当にしなくてはいけない事は何か
・POSデータ・会員カードデータ・棚割りデータなどの活用
・データ活用に基づくデジタルメディア活用
・メーカー・卸店担当者が「やってはいけない」データ分析

2.市場データを正しく活用する手順
・基本その1:データ活用の3ステップ
 1.事実を把握する → 2.見解を述べる → 3.アイデアを出す
 自社参入カテゴリーは成長している?それはどうして?さらにどうする?
・基本その2:「並べる」「分ける」「比べる」「掘り下げる」
・生活者・消費者調査データを重ね合わせて要因を考える

3.POSデータ分析の基本ステップ:問題を発見し、解決策を提案する
・POSデータを見る時は小売業の計画や戦略目標ありき
・小売業の客層と方針を理解することが分析に必須
・売上=客数×客単価を常に意識する
・販売数量≒客数(ヒト)という意識を持つ

【ワークショップ】
・サンプルの市場データとPOSデータの分析
開催概要:
開催日時:2024年11月14日(木) 13:00~16:00 
開催方法:オンラインセミナー 
受講料:お一人様 29,700円(税込)
詳細を見る
主催会社:株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。


【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役:平林 信吾
事業内容: 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立: 1962年
https://www.marken.co.jp/

プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes

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