2025年の消費トレンド予測セミナー 1月21日開催 株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会は2025年1月21日に、「2025年の消費トレンド予測セミナー～2025年は「お金の使い方」が大きく変わる！消費と経済のトレンドの予測を徹底解説～」を開催します。
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2025年1月21日開催 2025年の消費トレンド予測セミナー
2024年は為替、株価などの経済動向が大きな動きを見せる年でした。
また、新NISAの開始、春闘による高水準な賃上げ、猛暑・酷暑、オリンピック、新紙幣発行、首相交代、アメリカ大統領選挙…など、経済、生活、消費に影響を与えそうな出来事が数多くありました。
そのような2024年を振り返り、2025年のスタートでは消費者はどのような消費マインドになっているのか、そして、これから1年の消費に与えるトピックスは何があって、結果どのような消費トレンドが起こりえるのかを、過去15年以上にわたって消費トレンド予測を行っている講師が徹底解説いたします。
▼このような方におすすめです
- 食品・飲料、日用品、化粧品、菓子、家電などを扱うメーカー、卸、小売業の方- 旅行・レジャー、不動産・建築、保険など一般消費者向けのサービス等を扱う方- マーケティング・営業戦略、広告・販促企画などをご担当されている方- これからの消費トレンドを先取りし業務に活かしたい方
2024年10月開催消費トレンドセミナーより、2025年予測についての講義動画を抜粋。
本セミナーではより多くのトレンドを予測します。
[動画:
https://www.youtube.com/watch?v=EMtD8P37TM0 ]
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講師：竹内 謙礼有限会社いろは 代表取締役
大学卒業後、出版社での雑誌編集、観光施設の企画広報業務に従事。仕事の中で、世の中の動向をつかむための情報収集力、分析力を磨く。
その後、経営コンサルタントとして独立。大企業～個人事業主まで、実店舗だけでなく、ECでの顧客獲得、販売支援を行っている。特にキャッチコピーによる販促戦略、ネットビジネスのコンサルティングには多くの実績を持つ。
また、そのノウハウを全国の商工会議所や企業等で講演会やセミナーを行なう傍ら、日経MJ誌の「竹内謙礼の顧客をキャッチ」など、新聞、雑誌などに長年にわたって連載を担当。
ライフワークとして、メディア等の二次情報はもとより、自身のネットワークを生かした多業態の経営者へリサーチなどを元に、毎年オリジナルの消費トレンドの予測カレンダーを15年以上作成している。
著書
「売り上げがドカンとあがるキャッチコピーの作り方」（日本経済新聞出版社）
「巣ごもり消費マーケティング」（技術評論社） ほか多数
プログラム：
１．2024年の消費に影響を与えたトピックスと消費トレンドを振り返る
2024年、どのような消費が増えたか、減ったか、出現したか
年始のイマ、お客様はどのような消費マインドになっているか
消費は「二極化」から「多極化へ」
２．2025年の消費に影響与えるイベント・要素と消費トレンド予測
2025年の「為替相場」「物価高」の徹底予測
４月から10月まで開催される「大阪万博」が与える消費への影響
中途半端な連休ばかり？ 旅行消費の次に来る消費トレンドは…
猛暑ビジネスは失速しない
2年連続のブラックフライデーと年末商戦のボーダーレス化
３．消費の波を最大限に生かすための戦い方
「PB商品」の最新トレンドから読み解く小売業の思惑
人手不足でも集客、販売ができる生成AI、SNS、動画の活用法
母の日、父の日、敬老の日のギフト商戦の攻略法
ブラックフライデーと年末商戦のダブル消費で勝ち抜く方法
※～11月にかけたトレンド詳細分析により一部の内容の変更の可能性がございます（最新予測は12月中旬頃発表予定）
開催概要：
開催日時 2025年1月21日(火) 13:00~16:00
開催方法 オンラインセミナー
受講料 お一人様 27,500円（税込）
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主催会社：株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
https://www.marken.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
