失敗しない！小売業へのデジタル販促提案・リテールメディア活用セミナー 1月30日開催 株式会社マーケティング研究協会
株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は、メーカーの本部担当者・スタッフ部門の方を対象としたセミナー「小売業へのデジタル販促提案・リテールメディア活用」を開催します。
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2025年1月30日開催 小売業へのデジタル販促提案・リテールメディア活用セミナー
本セミナーでは従来型のチラシなどの販売促進手法との違いを改めて整理し、デジタル販促の基本的な向き合い方と、特に重要なターゲット設定の考え方・手法についてお伝えします。
デジタル販促・リテールメディアを強化している小売業を担当されている本部担当の方やスタッフ部門の方は是非ご参加ください。
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■セミナー企画の背景
小売業の販促手段が多様化し、リテールメディアと呼ばれるアプリや店内のサイネージなどデジタルを活用した手法が増えています。同時に、これらの販促手段をメーカー側に提案を求める機会がコロナ禍以降とても増えていますが、メーカー側にとってはチラシなどのこれまでの販促手段に比べて売上効果が低かったり、販促費用ばかりが膨らんでしまったり、まだまだ知識や事例が少なく、手探りで提案されている様子も垣間見れます。（弊社自主調査：2024年小売業への営業活動に関するアンケートより）
なかなか費用対効果が上がらない要因として、
・新しい販促分野に関する考え方・進め方の理解ができていないこと
・小売業に求められている背景が整理できていないこと
などがあげられます。
これらを解決するためのポイントは正しい検討ステップを踏んで、「どのような人に伝えるか」というターゲット設定と、ターゲットに行動してもらうために、「どのような情報を伝えるか」というメッセージを創造することです。本セミナーでは基本的な考え方から詳しくお伝えいたします。
このような方におすすめです
- 小売業のデジタル販促やリテールメディアを活用して提案したいと考えているメーカーの本部担当者・スタッフ部門の方- どのように提案内容を考えていくべきか悩んでいる方- デジタル販促は費用対効果が合わないと感じている方- デジタル販促提案のいろはを学びたい方
講師：谷 雅之株式会社マーケティング研究協会トレードマーケティング部 顧問
大学卒業後、ライオン株式会社に入社(28年間勤務)。
営業、ブランド育成担当、事業計画担当を経て、営業革新プロジェクトに参画。環境変化、技術革新に対応できる新たな営業活動スタイルの構築を行う。「物を売る⇒顧客を作る営業」へと革新を推進し、利益率を改善。独立後はこれまでの経験を活かし、主に消費財メーカーの営業改革、営業力強化に携わっている。
（一財）生涯学習開発財団認定プロフェッショナルコーチ
プログラム：
１．進化を続けている小売業の販売促進・プロモーション
・アナログからデジタルへ 販促手法の移行と多様化
・単品大量販売という考え方から「ブランド育成・商品育成型」へ
・小売業がデジタルを活用した販促で本当にやりたいこと
２．リテールメディア・デジタル販促の本質を理解する
・不特定多数の塊(マス)から、多様化した個(セグメント)を対象にする
・個に対応した複数の施策を積み上げる
３．メーカーがデジタル販促提案に欠かせないこと
・対象とするお客様を”セグメンテーション”する
・小売業が設定する顧客セグメントや店舗タイプ、クラスターとの連動
・ターゲットとするお客様に響く”セリングメッセージ”を創造する
・ヤングファミリー層、健康意識が高い層等、ターゲットに合った展開場所を選ぶ
４．販促効果・効率を上げる提案づくりの進め方
・ターゲット設定とセグメンテーションの進め方
・データを活用してお客様のライフステージや価値観を類推する
・消費者情報／ID-POSデータを生かす
開催概要：
開催日時 2025年1月30日(木) 13:00～16:00
開催方法 オンラインセミナー
受講料 お一人様 29,700円（税込）
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主催会社：株式会社マーケティング研究協会
マーケティング研究協会は1960年の設立より、マーケティング志向をもった人財・組織の育成と、お客様に選ばれ続けるための仕組みづくりを、「マーケティング支援」「BtoC営業力強化」「BtoB営業力強化」という3つの領域を中心に、公開セミナー・企業内研修・コンサルティング等様々な手法でご支援しております。
上記のセミナーは企業内研修としても実施することが可能です。お気軽にお問い合わせください。
【会社概要】
株式会社マーケティング研究協会
105-0012 東京都港区芝大門1丁目2番8号 COSMIC BLDG 2F
代表取締役：平林 信吾
事業内容： 教育研修事業・マーケティングリサーチ事業・コンサルティング事業・公開セミナー事業・企画制作事業
設立： 1962年
https://www.marken.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
