本田技研工業がエンゲージメント向上にミツカリを導入。離職の早期発見とマネジメント工数の最適化を実現
株式会社ミツカリ
エンゲージメントの可視化で”変化に気づける”現場へ！マネジメント体制の構築に活用
ひとりひとりの性格や相性を理解・分析して個と組織の力を最大化するHR Tech「ミツカリ」を提供する株式会社ミツカリ（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長CEO：表 孝憲、以下「当社」）は、本田技研工業株式会社（本社：東京都港区、取締役代表執行役社長：三部敏宏、以下「本田技研工業」）の開発部門において、当社が運営・開発するエンゲージメントサーベイ「ミツカリエンゲージメント」が導入されたことを発表します。
本田技研工業では、急激な人員の増加によって管理業務が追いつかず、従業員へのマネジメントやフォローが困難になるという課題が顕在化していました。
こうした背景のもと、エンゲージメント向上とマネジメント体制の強化を目的として、「ミツカリエンゲージメント」の活用が開始されました。定期的なサーベイによって、現場の変化や課題を可視化し、管理職が早期にフォローを行える体制を構築。これにより、離職リスクの低減や、社員一人ひとりの働きがい向上にも寄与しています。
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■導入の背景
近年、急速な事業拡大や組織変革に伴い、人材の定着やマネジメントの高度化は、現場レベルにとどまらず経営層にとっても喫緊の課題となっています。
経済産業省が実施した「人的資本経営に関する調査結果」によれば、取締役会において具体的に議論されているテーマとして、「将来的に重要となる事業領域の人材獲得・育成（62.3%）」や「従業員のエンゲージメント（62.3%）」が上位に挙げられており、エンゲージメントや人材育成は経営戦略の中核として注目されています（※）。
こうした背景の中、本田技研工業においても、自動運転や先進運転支援システム（ADAS）など最先端領域の開発現場において、優秀なソフトウェア人材の確保と定着が大きな課題となっていました。
特に、急速な人員増加により管理職の業務負荷が増大し、従業員一人ひとりの状態を細やかに把握することが難しくなる中、早期の離職リスクに対する懸念が高まっていました。
これらの課題に対応するため、現場の変化をタイムリーに可視化し、マネジメントの質を高める手段として、「ミツカリエンゲージメント」の導入が決定されました。
■活用方法や導入後の効果
本田技研工業では、「ミツカリエンゲージメント」を現場のマネジメント支援ツールとして活用することで、早期フォローの実現によるマネジメントの質向上と、離職リスク低減の効果が出ています。
7問を約1分で回答できるミツカリのエンゲージメントサーベイにより、従業員の心理的変化を定期的に把握できる仕組みが整いました。回答者への負担が少ないため高い回答率を維持でき、継続的な計測が可能になっています。
加えて、ミツカリ適性検査で取得した個人特性のデータを組み合わせることで、一人ひとりに応じた個別フォローも可能になりました。現場の管理職からは、
- 普段把握できていない部下の変化に気づくことができた- 思い込みで逃していたモチベーション低下に気づけた- 組織内の関係性も明確になり、マネジメントの指針となった
といった声が寄せられており、離職リスクの低下にも効果がみられはじめています。
■今後の展望
本田技研工業では、今後エンゲージメントサーベイの結果や適性検査のデータを活用して、組織課題の特定や打ち手を検討し進めていく方針です。
■ミツカリについて
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ミツカリは、適性検査とエンゲージメントサーベイを用いてひとりひとりの性格や相性を理解・分析して個と組織の力を最大化するHR Techサービスです。
採用候補者や従業員に約10分で計測できる性格適性検査を実施することで、一人ひとりの人物像や特性、会社・部署の特徴を明らかにし、経験や勘による判断が主であった人と組織との相性を定量的に分析できます。
人と組織の「合う」「合わない」を判断するのではなく、具体的にどんな性格・価値観が合わないのかを指し示し、コミュニケーションを取るうえで注意すべき行動例などを具体的にアドバイスします。人と組織の特徴や従業員同士の価値観の違いを理解することで、相互理解を促進し、お互いの強みを活かせる組織づくりを支援します。
また、約1分で計測できるエンゲージメントサーベイにより、従業員が活き活きと働けているか、個と組織の力が発揮できているかを可視化します。適性検査とエンゲージメントサーベイを掛け合わせることで、エンゲージメントが低下している原因を、人と組織のミスマッチの観点から分析・予測できます。さらに、性格・価値観をベースにした具体的なアクションを実施することで、エンゲージメントの向上を支援します。
2025年4月時点での導入者数は5,000社以上となっており、東証プライム上場、中小・ベンチャー企業など企業規模・業界を問わず、多くの組織でご活用いただいております。
■注釈
※出典：経済産業省「人的資本経営に関する調査結果」（2024年6月20日発表）
URL：
https://www.meti.go.jp/policy/economy/jinteki_shihon/pdf/2024survey2.pdf
▼本田技研工業おけるミツカリ導入事例URL
URL：
https://mitsucari.com/case_studies/108
■本田技研工業株式会社概要
会社名：本田技研工業株式会社
取締役代表執行役社長：三部敏宏
URL：
https://global.honda/jp
設立：1948年9月
資本金：86,000,000,000円
本社所在地：東京都港区南青山２丁目１番１号
事業内容：二輪車、四輪車、パワープロダクツ製品の開発・製造
■株式会社ミツカリ概要
会社名：株式会社ミツカリ
代表取締役社長CEO：表 孝憲
URL：
https://mitsucari.com/
設立 ：2015年5月25日
資本金：100,000,000円
本社所在地：東京都渋谷区恵比寿２丁目２８番７号 サテライトフロア１４２２
事業内容 ：ひとりひとりの性格や相性を理解・分析して個と組織の力を最大化するHR Tech「ミツカリ」の開発・運営
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
