Japan Innovation Network代表理事 紺野登、欧州ドラッカー協会よりシニアフェローの称号を授与
一般社団法人Japan Innovation Network
一般社団法人Japan Innovation Network（JIN）は、代表理事であり多摩大学大学院 経営情報学研究科 名誉教授の紺野登（こんの のぼる）が、世界的に著名なマネジメント思想家ピーター・ドラッカー氏の理念を継承・発展させることを目的として活動する欧州ピーター・ドラッカー協会より、栄誉ある「シニアフェロー」の称号を2025年7月1日に授与されたことを発表しました。
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2025年7月1日東京で開催された式典にてシニアフェローの称号を紺野登に授与するドラッカー協会総裁 リチャード・ストラウブ氏
７月1日に行われた授与式では、欧州ピーター・ドラッカー協会が開催するドラッカー・フォーラムのアンバサダーである高重吉邦氏によるスピーチや「新たな経営、新たなリーダーシップ」に関する白熱した討論などが行われました。
授与にあたり来日した欧州ピーター・ドラッカー協会 創設者のリチャード・ストラウブ氏より、紺野代表理事の「知識生態学」や、物理的・仮想的な共有空間としての「場」の考え方は、ドラッカーが提唱した「社会生態学」という根本思想を、マルチステークホルダー・エコシステムによって構築される現代社会に適用し、新たなインパクトをもたらす完璧な例である、とのコメントが寄せられました。
本シニアフェローは、現代経営学の創始者であるピーター・ドラッカーを記念し、経営の理論と実践への卓越した貢献を称えるものです。受賞した紺野は、日本人としては2023年に同名誉賞を受賞された故・野中郁次郎教授に次ぐ受賞となることから、「大変光栄に感じるとともに、深い感慨と責任を感じております」と思いを述べました。
紺野は、知識創造理論の第一人者である野中郁次郎教授との長年にわたる共同研究を通じて、「場（Ba）」の概念をはじめとする知識創造とイノベーション・マネジメントに関する理論と実践の橋渡しを行ってきました。建築からマネジメント、デザイン思考、目的工学、そしてイノベーション経営システムまで、分野横断的に知の生態系を構築し続けてきたその功績は、国内外で高く評価されています。
また、現在JINをはじめ、多摩大学大学院や日本の主要企業・官公庁・大学・研究機関との連携を通じて、「知識を生み出す組織」と「持続可能な社会システム」の実現に向けたイノベーション経営の普及活動を精力的に展開しています。このたびのシニアフェローの称号授与は、こうした知的探究と社会実装の両面における貢献に対する、国際的な評価を象徴するものです。同氏からは、今回の受賞をこれまでの歩みが認められたことによる大きな励みとし、今後に向けた新たな出発点としたい、とのコメントが寄せられました。
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紺野登プロフィール：
1954年東京生まれ。早稲田大学 理工学部 建築学科卒業。多摩大学大学院 経営情報学研究科博士（情報学）。これまで、北陸先端科学技術大学院大学（JAIST）客員準教授、慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科 特別招聘教授などを歴任。
知識創造理論の国際的な第一人者として知られ、知識マネジメント、イノベーション、デザイン思考、目的工学などの分野を横断する研究と実践を展開。特に「場（Ba）」の概念を基軸とした知の共創空間に関する理論構築と応用で高い評価を受けている。
著書に『知識創造の方法論』（東洋経済新報社）『構想力の方法論』（日経BP社）『知識経営のすすめ』（筑摩書房）『知力経営』 『知識デザイン企業』 『Kōsō-ryoku: Conceptualizing Capability』（Springer）など。
欧州ピーター・ドラッカー協会について：
現代マネジメントの父と称されるピーター・ドラッカーの思想に基づき、社会における重要な機能としてのマネジメントの進歩に貢献するために設立された非営利組織。ドラッカーの未亡人ドリス・ドラッカーなどからの支援の下で、IBMでヨーロッパPCビジネスの副ジェネラル・マネージャなどを歴任したリチャード・ストラウブとその妻イルゼにより創設された。2009年よりドラッカー生誕の地であるウィーンでグローバル・ピーター・ドラッカー・フォーラムを毎年開催。
https://www.druckerforum.org/home/
一般社団法人Japan Innovation Network
日本を「すべての組織からイノベーションが起こる国へ」を目的に2013年に設立。これまで100社以上の日本の大手上場企業から中小企業に至るまで、企業のイノベーション・マネジメントシステム（IMS）の導入やイノベーション・プロジェクトの支援を実施。また、国際標準化機構（ISO）の多国籍委員会で日本を代表してIMSの規格開発を行う日本唯一の国内審議団体として、国内の意見集約、規格開発、国際交渉を担う。
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一般社団法人 Japan Innovation Network（JIN）広報担当
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