1EdTech Japan Conference「Learning Impact Japan 2025」に登壇
株式会社デジタル・ナレッジ
7/31（木）1EdTech Japan リーダーズトーク、8/2（土）ポータビリティ型OBv3/VCハンズオン
1995年創業、日本初のeラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区、代表取締役社長：はが弘明)は、2025年7月30日（水）～8月2日（土）に開催される1EdTech Japan Conference「Learning Impact Japan 2025」に登壇いたします。
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日本1EdTech協会は、教育テクノロジーの分野で国際的に標準化された技術を普及させることを目的とする団体です。
その前身である日本IMS協会が2016年6月に設立されて以来、今年で10年目に入り、その年次大会も10回を数えます。次の10年間の課題として考えるべきことの１つに、海外関連諸団体との交流・連携の強化、日本からのグローバルコミュニティへの貢献があります。今回より、本大会の名称を、1EdTech Consortiumのブランド名 「Learning Impact」 にあわせ、まずはアジアを中心に国際的視野を加味します。
当社からは、7月31日（木）の「1EdTech Japan リーダーズトーク」に代表取締役社長 はが 弘明が登壇。また、8月2日（土）の「日本1EdTech協会の技術実践」には、デジタル・ナレッジ教育テクノロジ研究所 シニア・フェロー 秦 隆博（一般社団法人日本1EdTech協会 デジタルバッジ関連標準国内導入検討部会 副主査）が登壇いたします。
[表1:
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「1EdTech Japan リーダーズトーク」
[表2:
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例年高評価を得ている「リーダーズトーク」。今回は、6名の1EdTech Japan リーダをお迎えし、最も注目するテクノロジー、期待する教育DXの新展開について、話題提供をいただいたあと、１EdTech Consortium新CEO Curtiss Barnes氏にもご参加いただき、話題を絞ってディスカッションを行います。
[画像1:
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207 1EdTech Japan リーダーズトーク
日本1EdTech協会の技術実践「ポータビリティ型OBv3/VCハンズオン」
[表3:
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2024年5月27日に一般仕様公開された、最新のオープンバッジ3.0(OBv3)について、基本的なコンセプトの説明とハンズオンを通じて、OBv3やCLRv2などのVCの発行・表示・検証という一連のプロセスを体験します。その体験を通じて、参加者および参加団体が容易にOBv3/VCの実装に取り組み、1EdTech認定製品を開発する際に役立つ知識の習得を目標とします。
特に、先進的なOBv3/VCプロジェクトが直面するポータビリティの解決方法として、1EdTechが推進するUniform IDプロジェクトに準拠したDidMon(ディドモン)フレームワークを用いたハンズオンを実施します。
このハンズオンでは、PC/インターネット/ブラウザの環境が必要です。また、スマートフォンなどのデバイスで実行環境にアクセスする事も可能です。ハンズオンを通じて、直接的なプログラミングの前提知識は不要ですが、VCやObv3などの技術仕様等を参照するため、JsonやSchemaなどの前提知識がある事が望まれます。
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404 ポータビリティ型OBv3/VCハンズオン
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株式会社デジタル・ナレッジについて
『デジタル・ナレッジ』は、創業より30年にわたり「知識（ナレッジ）」をより効率的・効果的に流通させて受講者に届けること、そしてより良い知識社会の実現に貢献することをコンセプトに、『日本で初めてのeラーニング専門ソリューション企業』として、数多くの組織内研修部門、塾・スクール、高等教育機関に対し3000を超えるeラーニングシステムを立ち上げ、成功に導いて参りました。
お客様と教育に関する夢と想いを共有しながら、私たちがお客様と受講者をつなぐ“学びの架け橋“となり、より良い教育を実現していく ――
これを私たちの責任と捉え、先進の教育テクノロジー開発と最新の情報が集まる環境づくりに挑戦し続けています。
■会社概要
名 称：株式会社デジタル・ナレッジ
所在地：〒110-0005 東京都台東区上野5丁目3番4号 eラーニング・ラボ 秋葉原
代表者：代表取締役社長 はが 弘明 ／ 代表取締役COO 吉田 自由児
URL：
https://www.digital-knowledge.co.jp/
TEL：03-5846-2131 050-3628-9240(導入ご相談窓口)
コンタクトフォーム：
https://www.digital-knowledge.co.jp/inquiry/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
