社会人の45%が「英語が使えず困った」経験あり｜スキルアップ研究所発表
株式会社 学研ホールディングス
スキルアップ研究所「社会人の英語活用実態に関する調査」の結果を発表
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川／代表取締役社長：宮原博昭）のグループ会社で、ビジネス・日常等シーンを問わず英会話学習ができるAI英会話アプリ「
Talkful」を運営する株式会社 ベンド（本社：東京都千代田区／CEO：近藤潔）は、運営する「スキルアップ研究所（
https://reskill.gakken.jp/）」にて、「社会人の英語活用実態に関する調査」を行い、2025年8月4日に結果を発表いたしました。
【調査結果のポイント】
・社会人の約半数が「英語が使えず困った」経験あり
・社会人の英語力「挨拶レベル」までが約7割
・英語学習の現実-7割以上が「現在学習せず」という実態
調査結果全文はこちら
◼️調査背景
グローバル化が進む現代において、社会人に求められるスキルとして英語の重要性は一層高まっている。
しかし、必要性を理解しながらも、多くの人が「英語ができない」という壁に直面しているのが現実である。
そこで、スキルアップ研究所では、20代以上の社会人200名を対象に、実際の困りごとや英語学習の現状、英語力不足が与える影響等について調査した。
◼️調査結果
◆社会人の45%が「英語が使えず困った」経験あり
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英語が使えなくて「困った」と感じた経験の有無を尋ねたところ、「はい、ある」と回答した人は45.0%にのぼった。
この数値は、「いいえ、ない」と回答した55.0%（110人）を僅かに下回るものの、約半数の社会人が、英語でのコミュニケーションができないことによる何らかの課題に直面した経験を持つことを示している。
英会話レッスンのようにコストをかけずとも、Talkfulのように、スマホ一つで気軽に英会話レッスンを受講できるアプリ等で、基礎的な英語力を養っていく重要性が指摘できる。
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7983/2535-7983-dc0533c1cc5aedbcf1dfbd31e6b70a40-494x494.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Talkfulとは：スマホ1つでAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリです
DLは
こちらから
◆社会人の英語力「挨拶レベル」までが約7割
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7983/2535-7983-432060a880341d7c1c0f8c84f6c454c9-600x427.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
現在の英語力について自己評価を尋ねたところ、「全く話せない」が23.0%、「簡単な挨拶ができる程度」が45.0%と、全体の約7割が基礎的なレベルに留まっていることが判明した。
一方、「ビジネスレベルの会話ができる」と「ネイティブレベル」は合わせても、全体のわずか1.0%に過ぎなかった。
この結果から、多くの社会人が英語力に自信を持てておらず、特にビジネスの現場で通用するレベルの英語力を持つ人材は極めて少数であるという実態が浮き彫りになった。
◆英語学習の現実-7割以上が「現在学習せず」という実態
[画像4:
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英語習得でキャリアの選択肢が広がると回答した人は45.9％にのぼった（調査結果全文を参照）。
一方で、現在の学習状況を尋ねたところ「現在は学習していない」（42.0％）と「本格的に学習したことがない」（30.5％）を合わせて72.5％が英語学習をしていないことが判明した。
キャリアアップへの期待はあるものの、実際の学習行動に結びついていないことから、理想と現実の大きなギャップが浮き彫りになった。
英会話を学ぶのには一般的に膨大な時間と金銭的コストを要する。それが一因となって英会話を学習していない層が多くなってしまっているのではないだろうか。
Talkfulのように、気軽に実践的な英語力を養成できるアプリの利用をおすすめしたい。
◼️AI英会話アプリ「Talkful」について
[画像5:
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Talkful（トークフル）はAI講師による本格的な英会話レッスンが受けられるアプリです。Talkfulなら、世界で通用する語学力をスマホ1つで身につけられます。
スマホ1台でいつでも英会話レッスンを受けられるので、忙しい毎日でも自分のペースで学習可能。気軽にどんどん話せるので、スピーキングとリスニングの練習に最適です。
人間の講師よりも遥かに丁寧で、粘り強く、博識なAI講師による手厚い指導を、抜群にリーズナブルな価格でご提供します。
Talkfulアプリページ：
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https://talkful.ai/business/contact
◼️課題と展望
今回の調査では、多くの社会人が「挨拶レベル」にとどまり、ビジネスでの機会損失や日常生活の不便に直面している実態が明らかになった。
英語の重要性を理解しながらも、7割以上が学習を続けていないという理想と現実のギャップが最大の課題である。
解決の鍵は「話す・聞く」という即時性の高いスキルの習得だ。まずは「日常英会話」を身につけ、次に「ビジネス英会話」へと応用する段階的な学習が、英語をキャリアの武器に変える近道である。
そこでおすすめしたいのが、スマホで手軽に実践練習ができる英会話アプリ「Talkful」だ。
AIとのリアルな会話を通じてスピーキングとリスニングを効率的に鍛えられるため、忙しい社会人でも隙間時間で確実にスキルアップできる。
調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事（
https://reskill.gakken.jp/5019）及びスキルアップ研究所（
https://reskill.gakken.jp/）のリンクを付してください。
記載例
出典：
https://reskill.gakken.jp//5019
（スキルアップ研究所：
https://reskill.gakken.jp/）
引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。
〈調査概要〉
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/2535/table/7983_1_778c76615450271f04f9542050c278a7.jpg?v=202508071117 ]
◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
[画像6:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7983/2535-7983-103a553f02e41a661c267aa5caf5c314-1999x368.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。
スキルアップ研究所：
https://reskill.gakken.jp/
◆株式会社ベンド（Bend Co., Ltd.）
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役：近藤潔
設立：2019年3月1日
資本金：1500万円（資本準備金を含む）
所在：〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口： info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングス（GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.）
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長：宮原 博昭
・法人設立年月日：1947年3月31日
・資本金：19,817百万円
・売上高：1,855億円、連結子会社79社（2024年9月期）
東京証券取引所 プライム市場上場（証券コード：9470）
・所在住所：〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号：03-6431-1001（代表）
・事業内容：1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野：「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野：サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル：150か国以上で活動・事業展開
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
