MCH技術を活用した可搬型水素発電ステーションを開発、実用に向け実証実験を開始
西尾レントオール株式会社
建設業界の課題解決 現場への電力供給とCO2削減
ニシオホールディングス傘下の西尾レントオール株式会社（本社：大阪府大阪市、代表取締役社長：西尾公志/以下、西尾レントオール）は、カーボンニュートラル実現のため、水素エネルギーを安全に輸送・活用するためのMCH(メチルシクロヘキサン)ステーションを開発、実用に向けた実証実験を開始いたします。
MCHステーションを用いて、電源設備の備わっていない現場での安定した電源供給を目指します。
脱炭素社会の実現、すなわちGX（グリーントランスフォーメーション）を推進する上で、CO2(二酸化炭素)を排出しない水素の活用は不可欠です。しかし、水素は極めて軽く拡散しやすい性質を持ち、可燃範囲が広く引火しやすいという特徴から、輸送・貯蔵の際に漏洩や爆発といったリスクを伴います。
積極的に建設業界でのGXを推進してきた当社といたしましては、安全かつ効率的な水素エネルギーの輸送・保管および活用の実現は重要な課題と考え、パートナー企業である株式会社フレイン・エナジー(本社：北海道札幌市、代表取締役：小池田 章/以下、フレイン・エナジー)との共同開発にてエネルギーキャリアの一環である有機ハイドライド技術※1を用いた「MCHステーション」の開発を行いました。
※1：有機ハイドライド技術…気体の水素を貯蔵や輸送を容易にする技術
輸送、貯蔵時は水素を液体有機水素キャリア（LOHC）であるMCHに転換し、使用時にはトルエンと水素を分離(脱水素)、水素を電力として使用できるようにするまでのフローを一貫して完結させるステーションです。
[画像1:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/67685/122/67685-122-f8c3c3e351e11fd2d12affc861524292-3900x1509.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
輸送・貯蔵時：気体である水素をトルエンと触媒反応させ、水素の約1/500の容積で常温常圧の液体であるMCHに転換
MCHは貯蔵や輸送など、取り扱いが容易なことが特徴です
使用時：トルエンと水素を分離し、電力を外部供給します。分離したトルエンは水素の輸送に再利用します
[画像2:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/67685/122/67685-122-92519ddd20fcf98ba7282997b2e71802-1920x1440.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
[画像3:
https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/67685/122/67685-122-a52df6a620bfb8c739e30368c9e9a530-1920x1440.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
架装には当社オリジナルデザインのJR貨物コンテナを採用。
20ftコンテナサイズのため、小型で10tトラックでの輸送が可能であることが特徴です。
電源設備の整っていない現場での電動建機の充電や、仮設事務所やイベントなど、これまで石油由来の燃料を用いて電源供給していたシーンでの活用を目指します。例えば、
・電源インフラが未整備な山間部、トンネル内部、造成地での工事
・騒音や排ガスが規制される市街地、住宅密集地、夜間の工事
・軽油等の燃料持ち込みが制限される現場での電源確保
・BCP対策としての災害時における非常用電源
・屋外イベントや臨時施設での仮設電源
など。
現在はフレイン・エナジーをはじめ関連企業との連携のもと、MCHステーションの実用に向け検証を進めており、2025年内のフィールド実証開始を計画中です。
MCHステーションは9月19日に開催予定の電動建機試乗会＠関西にて実機の初披露を予定しております。
電動建機試乗会＠関西について：
https://www.nishio-rent.co.jp/news/?m=Detail&id=537
※電動建機試乗会＠関西はご招待制とさせていただいております。ご参加には弊社よりご案内の事前申し込みが必要です
当社は、GXの実現に向けて、電動建機の導入にとどまらず、現場を取り巻くさまざまな要素からレンタルで脱炭素を可能にする手段を常に模索しております。今回の取り組みは、その一例です。今後も持続可能な社会の実現に向け、総合レンタル業のパイオニアとして一層の貢献を果たしてまいります。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
