教職員向け / 児童生徒向けの情報セキュリティコンテンツを追加で公開しました
Ｓｋｙ株式会社
Ｓｋｙ株式会社は、教職員向け / 児童生徒向けの情報セキュリティコンテンツとして、「サイバー犯罪の加害者にならないために -DDoS攻撃は犯罪です！-」の資料および動画を追加しました。今回追加した資料・動画をもって、教職員向け / 児童生徒向けともに公開を予定しておりましたコンテンツがすべて出そろいました。
本コンテンツは、教職員の先生方や子どもたちの安全なICT利用に向けて、情報セキュリティに関する正しい知識を身につけてもらうことを目的に無償で公開しているものです。情報セキュリティ対策を支援する「SKYSEA Client View」、児童生徒の学習活動を支援する「SKYMENU」シリーズを開発・提供する企業として「ICTを安心して使っていただけるようご支援したい」という思いから、情報セキュリティが学べるコンテンツを公開しております。
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教職員向け / 児童生徒向けの各テーマの資料は、教育委員会や学校がそれぞれのICT環境やルールに合わせて利用しやすいよう、Microsoft PowerPoint形式のファイルでご用意しました。必要に応じて内容を変更・追加するなど自由に編集し、授業や研修等でご利用いただけます。また、資料の編集や内容を説明する人材の確保が難しいという場合でもご活用いただけるよう、同じテーマで動画コンテンツもご用意しました。
なお、本コンテンツは家庭でも利用可能です。親子で情報セキュリティについて学習するための素材としても活用いただけます。本コンテンツを、教職員の先生方や児童生徒のICTリテラシー向上に役立てていただければ幸いです。
新規コンテンツを追加
児童生徒向けのコンテンツに、下記の資料および動画を追加し、当初より公開を予定していましたすべてのコンテンツが出そろいました。
「サイバー犯罪の加害者にならないために -DDoS攻撃は犯罪です！-」
中高生が「DDoS攻撃」などのサイバー攻撃に関与していたという事例を受け、正しくインターネットを利用するためのポイントをまとめています。
児童生徒向けコンテンツに説明動画を追加
これまでは教職員向けのみ各コンテンツの説明動画を公開していましたが、児童生徒向けの各コンテンツにも説明動画を追加しました。
監修者・上原 哲太郎教授からのコメント
本コンテンツを監修いただいた立命館大学 情報理工学部 教授 上原 哲太郎 氏より以下のコメントをいただきました。
今の子どもたちはいうまでもなくデジタル・ネイティブです。その子どもたちを守るため、いわゆる情報モラル教育の名の下、さまざまな機会を捉えて子どもたちが自分たちの身を護り、また加害者とならないための教育が行われていますが、その量や質は十分とは言えません。教育に携わる先生方にとって日々変化するデジタルの世界に追随するのは難しく、十分な研修の機会も与えられていません。さらに2019年に始まったGIGAスクール構想以来、教育の情報化は急速に進んできており、学校現場に投入されたデジタル機器の管理に日々追われる先生方のご負担は大きいため、セキュリティに手が回っていない現状もあるようです。本セキュリティコンテンツは、そのような先生方や児童生徒の皆さんが最低限身につけるべき知識は何か、という観点でまとめられています。そこに私がセキュリティ研究者の立場から、日々変わり続けるセキュリティの最新状況に合うように監修いたしました。本コンテンツを各学校やご家庭で活用いただくことで、児童生徒の皆さんが安心してデジタル機器を利用した学びができるようにご指導いただければ幸いです。
各コンテンツは、下記Webページにて公開しています。
https://www.skymenu.net/column/security/
Ｓｋｙ株式会社 Webサイト
https://www.skygroup.jp/
SKYMENU Cloud 実践事例ページ
https://www.skymenu.net/case/
SKYSEA Client View Webサイト
https://www.skyseaclientview.net/
- SKYSEA、SKYSEA Client View、SKYMENU および SKYMENU Cloud はＳｋｙ株式会社の登録商標です。- Microsoft および PowerPoint は、Microsoft Corporationの登録商標または商標です。- その他記載されている会社名、商品名は、各社の登録商標または商標です。- 本文中に記載されているテキストおよび画像（写真、イラスト等）の一部または全部を改変することは、いかなる理由、形態を問わず禁じます。- 掲載されている情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
