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Bounce、港区観光協会と提携開始

Bounce Japan 合同会社

Bounce、港区観光協会と提携開始

「手ぶら観光」で港区を訪れる国内外旅行者の利便性を向上、公共交通の混雑緩和にも貢献


[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/150374/18/150374-18-1e14fe4b7e9b875733f8d727be3d41fc-1920x680.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Bounce、港区観光協会と提携開始

世界4,000都市・32,000拠点以上で展開し、日本国内でも650都市・5,000拠点以上に広がる手荷物預かりサービス「Bounce(バウンス)」は、この度、港区観光協会との提携を開始いたしました。本提携により、港区を訪れる国内外の旅行者に「荷物に縛られない旅」の体験を提供し、観光の利便性向上と社会課題の解決を目指してまいります。
提携の背景と目的
港区は、東京を代表する国際的な観光・ビジネスエリアとして、多くの旅行者やビジネス利用客が訪れる地域です。一方で、大きなスーツケースを持ち込むことによる公共交通機関での混雑や、主要駅でのコインロッカー不足が課題となっています。
港区観光協会は、国内外の旅行者に快適な観光体験を提供するべく、地域住民と旅行者が共存できる持続可能な快適に過ごすことのできる環境整備観光を推進しています。Bounceは、この取り組みと連携することで、港区を訪れるすべての人々が快適に過ごせる環境づくりに貢献します。
ユーザーにとってのメリット
- 主要駅周辺での利便性:品川駅(4拠点)、新橋駅(3拠点)、表参道駅(7拠点)、六本木駅(3拠点)など、観光・ビジネスの拠点に近い立地で荷物を簡単に預けられる- 手ぶらで観光・移動:チェックイン前やチェックアウト後も身軽に移動でき、観光やショッピング、ビジネス利用にも便利- 公共交通の混雑緩和:大きな荷物を持ち込まないことで、地域住民や通勤客にとっても快適な交通環境を実現- 安心のサポート:予約から決済まで完全キャッシュレス、QRコードで数秒チェックイン。1予約につき最大100万円の補償制度と24時間多言語対応サポート
ご利用方法
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/150374/18/150374-18-58c4f96ad351b37e810927b443bdfc30-2472x1392.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
Bounceのご利用方法

CEOコメント(Bounce創業者 / CEO Cody Candee)
「この度、港区観光協会様と提携し、東京の中心エリアにおける『手ぶら観光』をさらに広げていけることを大変嬉しく思います。港区は観光・ビジネス双方の拠点であり、品川駅や新橋駅、表参道駅、六本木駅といった主要エリアでの利便性を高めることは、国内外の旅行者にとって大きな価値をもたらします。Bounceは、旅行者と地域社会の橋渡し役として、荷物による交通混雑といった社会課題の解決に責任を持って取り組み、『荷物に縛られない旅』を実現してまいります。」
Bounceについて
Bounce(バウンス)」は、旅行中や外出先で荷物を一時的に預けたい方と、空きスペースを有効活用したい店舗・施設をつなぐ、世界最大級※の手荷物預かりプラットフォームです。2019年に米国サンフランシスコで創業し、現在では北米・ヨーロッパ・アジア・オセアニアを中心に、世界4,000以上の都市・32,000ヶ所超で展開。日本国内では東京・大阪・京都をはじめ、全国650都市・5,000拠点以上でサービスを提供しています。

公式サイト:https://ja.bounce.com/


※「世界最大級」の表現は、当社が2025年7月時点で実施した独自調査に基づきます。
【調査対象】国内外の主要な手荷物預かり事業者
【比較項目】拠点数・展開都市数・展開国数
【調査方法】各社の公開情報に基づいた自社調査(2025年7月実施)


【会社概要】
会社名:Bounce Japan 合同会社
所在地:〒150-6139 東京都渋谷区渋谷2-24-12 渋谷スクランブルスクエア WeWork 39階
設立:2019年
公式サイト:https://ja.bounce.com/
お問い合わせ:press-jp@bounce.com

プレスリリース提供:PR TIMES

Bounce、港区観光協会と提携開始

記事提供:PRTimes

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