株式会社KAKEAI、人材育成を"仕組み化"する1on1セミナーを10/8開催
株式会社KAKEAI
コーチング知見×データ活用で実現する人的資本経営
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1on1ミーティングをはじめとする面談サポートシステム「Kakeai（カケアイ）」を開発・運営する株式会社KAKEAI（本社：東京都渋谷区 代表取締役社長 皆川恵美、以下KAKEAI）は2025年10月8日（水）にオンラインセミナー『人的資本経営時代の1on1──「育成を仕組み化」するコーチング×テクノロジーの最新モデル』を開催いたします。
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人的資本経営が注目される今、企業には「人材育成をどう仕組みとして根づかせ、開示につなげるか」が問われています。しかし現場では、「1on1が形式的に終わってしまう」「研修の学びが実務に定着しない」といった課題が数多く存在しています。
本セミナーでは、ビジネスコーチ社による“人を育てる”視点（コーチング・社内コーチ育成）と、Kakeaiによる“仕組みに変える”視点（データ・テクノロジー・定着支援）を掛け合わせ、研修単発にとどまらない「学び→実践→改善→自走」のサイクルを実現する新しいアプローチをご紹介します。
人的資本経営時代に求められる、人材育成と組織成果を結びつける“1on1文化定着”の方法論を、事例とともに解きほぐします。
- 人的資本開示を見据え、人材育成の施策を「ストーリーと数字」で示したい経営・人事の方- 学びを実務に落とし込み、管理職の成長を継続させたい人材開発ご担当者- 1on1やコーチングを“仕組み”として定着させたいHRBP・組織開発担当者- 社内コーチ育成を通じて、自走型の成長サイクルを実現したいマネジメント層
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ビジネスコーチ株式会社常務取締役 青木 裕 様
ビジネスコーチ株式会社
常務取締役 青木 裕様
明治大学卒業後、システム開発会社に入社。
プログラマーとして現場でプログラミングからスタートし、SE、プロジェクトリーダーなど主に一部上場企業で使われるWeb系の業務アプリケーションの構築に従事する。2006年、ビジネスコーチ株式会社に参画。マーケティング マネージャー、スクール事業部長、プロモーション事業部長、執行役員、常務執行役員を経て、2018年12月より現職。
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株式会社KAKEAI代表取締役社長 皆川 恵美
株式会社KAKEAI
代表取締役社長 皆川 恵美
東京大学卒業後、2002年株式会社リクルート入社。リクナビ・じゃらんの商品企画を担当。その後、株式会社セルム・PMIコンサルティング株式会社にて管理職育成・組織開発コンサルティングに携わった後、本領域にて独立。2010年から株式会社ミナイー代表取締役。内閣官房主導での中央官庁の働き方改革プロジェクトの企画・プロジェクトマネジメント、大手SPAや大手センシングメーカー・大手商社等における、人事制度構築や、ミドルマネジメント強化を企図したコミュニケーションスキル強化プロジェクト等に従事。KAKEAIを共同創業。
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1on1ツールKakeaiは、複数の特許やAI・テクノロジー、また数十万人のKakeaiユーザーが日々実施する1on1のデータを活かし「現場の上司部下、および経営・人事の皆様の1on1にかかる負担を減らしつつ、質の高いコミュニケーションを生み出すツール」です。従業員数名の企業から数万人の企業、病院、学校、保育園、介護施設、飲食店等、あらゆる業種・職種の皆様にご利用いただいています。
ご利用企業・団体（一部）
アサヒグループジャパン、朝日生命、伊藤忠商事、IDOM、インテック、エーザイ、SCSK、エヌ・ティ・ティ・コミュニケーションズ、NTTデータ、ENEOSマテリアル、小野薬品工業、キヤノンマーケティングジャパン、クラレ、KDDI、国際エキスプレス、小林製薬、Cygames、サミー、CTCテクノロジー、JX石油開発、資生堂、シャープ、住友商事、センコーグループホールディングス、大日本印刷、宝ホールディングス、TDK、電源開発、電通デジタル、東京電力エナジーパートナー、トヨタ自動車、豊田自動織機、日本毛織、日本郵便、ニンテンドーシステムズ、農林中央金庫、阪急阪神ホールディングス、日野自動車、富士通、ブリヂストン、ぺんてる、北海道大学病院、三井物産、三菱自動車工業、三菱商事、三菱電機、ヤマハ発動機、楽天グループ、リコージャパン 他
パーパス
あなたがどこで誰と共に生きようとも、
あなたの持つ人生の可能性を絶対に毀損させない。
企業概要
本社｜東京都渋谷区神宮前5-52-2 青山オーバルビル11F
設立｜2018年4月12日
代表｜代表取締役社長 皆川恵美
資本金｜16億5818万円（資本準備金含む）
顧問｜小島武仁｜東京大学大学院経済学研究科 教授 東京大学マーケットデザインセンター（UTMD）所長（経済学）他
特許｜「二者間のコミュニケーションにおいて個々人への関わり方を改善するためのコンピュータシステム、方法、およびプログラム」他（特許6534179号、6602996号、6602997号、6651175号、6813219号、7057011号、7057029号、7084665号、7462175号、7566265号、米国特許第11461724号、韓国特許第10-2782724号、シンガポール特許第11202114116W号）
https://kakeai.co.jp/プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
