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メンタル不調になる前に働く人をサポートする社外相談窓口「Smart相談室」は、サービス提供4周年を迎えました

株式会社Smart相談室

メンタル不調になる前に働く人をサポートする社外相談

登録社数800社、ユーザー数15万人を突破。領域を広げ、さらに多くの働く人を支援するプラットフォームへ


 株式会社Smart相談室(本社:東京都港区、代表取締役・CEO:藤田 康男)は、2025年10月18日に、誰でも・いつでも・なんでも気軽に相談できる、法人向け社外相談窓口サービス「Smart相談室」正式版の提供開始から4年を迎えました。多くのみなさまのご支援に感謝するとともに、サービス提供を通じて、これからも企業の健康経営と働く人の心の健康に貢献してまいります。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/89158/88/89158-88-92e76a5a6eabdf2ad7cec54375943fa9-1360x714.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


■数字で見る「Smart相談室」

 「Smart相談室」は、メンタルヘルスやキャリア、ハラスメントなど、仕事やプライベートにおける多様なモヤモヤを解消し、個人の成長と組織の成長を一致させる法人向け社外相談窓口としてサービスを提供しています。

正式リリースから4年を迎え、現在では800社以上の企業に導入され、15万人を超える多様な業種・業界で働く方々にご利用いただいています。累計相談数は30,000件を超え、従業員の心の健康維持と働きやすい職場づくりに貢献してきました。さらに、登録カウンセラー・コーチは300名以上に拡大。多様な専門性を持つ有資格者が在籍し、質の高い相談体制を整えています。
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 先日開催された、日本の人事部「HRアワード2025」では、全国37万人のHRパーソンによる投票、選考委員会による最終選考を経て、プロフェッショナル部門【組織変革・開発部門】最優秀賞を受賞し、2025年のHRを代表するサービスのひとつに選出されました(*1)。従業員がメンタル不調に陥る前から支援する取り組みが、企業にとっても、社会にとっても、価値あるものとして認められつつあります。
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■「Smart相談室」この1年の歩み

 この1年、「Smart相談室」は多くの企業・従業員のみなさまと共に歩み、サービスの拡充と価値提供を進めてきました。

 まず、「Smart相談室」で提供する相談対応の質を担保するため、2025年1月に品質維持向上委員会を設置しました(*2)。これにより、相談者数や相談内容の多様化に対応し、ケースごとに適切なサポートを行うとともに、対人支援の質の均一化を図っています。さらに同年4月には、コーチング資格を有するスーパーバイザーを新設し、提供するコーチングの品質向上とコーチの成長支援に取り組んでいます(*3)。

また、2025年2月には、三菱地所株式会社の100%子会社であったWELL ROOM株式会社より、外国人従業員向けカウンセリング事業を譲受しました(*4)。これにより、対応言語は従来の6言語から12言語へと倍増し、外国人従業員に対するサポート体制を大幅に拡充。「Smart相談室」における外国語対応を推進し、日本で働く外国人従業員が、母国語で安心して相談できる環境を整備しています。

さらに新機能として、「重点サポートプラン」と「復職サポートプラン」の提供を開始しました(*5)。これらは、不調が疑われる従業員、もしくは休職から復帰する従業員と企業の間にSmart相談室が入り、必要な情報を連携しながら支援を行うプランです。これにより、メンタル不調の早期発見・早期対応(二次予防)から職場復帰支援(三次予防)まで、包括的なメンタルヘルス対策を支援します。

加えて、2025年7月には法人向けの新サービス「Smartマイコーチ」を提供開始しました(*6)。より幅広いメンタルレベルの方に対し、適切な対人支援を届けられる体制を整えています。

 今後も、すべての働く人の多様なモヤモヤを解消しながら、「個人の成長」と「組織の成長」を一致させるサービスを展開し、企業の健康経営と働く人の心の健康に寄与してまいります。

■ 株式会社Smart相談室 代表取締役・CEO 藤田康男よりコメント

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 とにかく相談者さまの声をプロダクトに反映させることを念頭においてここまでやってきました。経営者として振り返ると、相談者さまからの声だけでなく、すべてのステークホルダーの方々に励まされ続けた4年間でした。この4年間で、私のワガママから始まったサービスが、多くの方の人生に交わり、社会に価値を提供できるようになりました。これからもみなさまと一緒に、「ここまで来られた」という実感と「もっと先へ進める」という確信を胸に、新しい価値を届けながら次の周年を迎えられるよう、歩み続けます。

採用ページ:https://note.smart-sou.co.jp/p/recruit

*1:「社外相談窓口サービス『Smart相談室』が、日本の人事部『HRアワード2025』プロフェッショナル部門【組織変革・開発部門】 最優秀賞を受賞」https://smart-sou.co.jp/news/20251017
*2:「『Smart相談室』の信頼性を担保する、品質維持向上委員会を設置」https://smart-sou.co.jp/news/20250130
*3:「『Smart相談室』におけるコーチングの品質向上のため、新たにコーチング資格を有するスーパーバイザーを設置」https://smart-sou.co.jp/news/20250403
*4:「株式会社Smart相談室、WELL ROOM株式会社が運営する外国人従業員向けカウンセリング事業を譲受」https://smart-sou.co.jp/news/20250228
*5:「法人向けオンライン対人支援プラットフォーム『Smart相談室』にて新たに『重点サポートプラン』『復職サポートプラン』を提供開始」https://smart-sou.co.jp/news/20250423
*6:「株式会社Smart相談室、コーチング新サービス『Smartマイコーチ』リリース」https://smart-sou.co.jp/news/20250701
■社外相談窓口サービス「Smart相談室」の概要
 「Smart相談室」は、誰でも・いつでも・なんでも気軽に相談できる、法人向けの社外相談窓口サービスです。カウンセリングや医師相談に加え、法令対応を実現するストレスチェックやハラスメント窓口から人材の開発・育成につながるコーチングや個別研修など、幅広い機能を備えています。250名以上の専門家が在籍し、一人ひとりの悩みや課題に丁寧に寄り添います。不調になる前のささいな悩みや不安の芽を、早期に解消へ導くことで、メンタル不調の未然防止を実現し、企業の健康経営と働く人の心の健康に貢献します。
「Smart相談室」サービスサイト:https://smart-sou.co.jp/counseling
■「Smart相談室」の機能
- カウンセラー相談- 医師相談- コーチング- 個別研修- ハラスメント窓口- セルフストレス診断- ストレスチェック- 産業医面談調整- 意見箱- eNPS- ご利用ガイド
■トライアルプランについて
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/89158/88/89158-88-453a0ccdbe999d10970361ce776aa409-1600x786.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


- 対象:過去に契約したことが無い企業アカウント(企業・事業所)- 無料期間:登録日から21日間- 体験できる内容:- - カウンセラー相談- - コーチング- - 個別研修- - セルフストレス診断- - 職場のストレスチェック- - 意見箱- - eNPS- - ご利用ガイド- 詳細URL:https://lp.smart-sou.com/trial_organizations

◼ 株式会社Smart相談室について

 「働く人の『モヤモヤ』を解消し、『個人の成長』と『組織の成長』を一致させる」をミッションに、法人向けオンライン対人支援プラットフォームを開発、運営しています。2021年2月、医療系事業会社で10年間、新規事業開発と組織マネジメントに従事した藤田康男が代表として設立し、メンタル不調の未然防止により企業の健康経営を後押しする社外相談窓口サービス「Smart相談室」と、個人の可能性を最大化し企業の人的資本経営を加速させるコーチングサービス「Smartマイコーチ」を展開しています。Smart相談室はSmartHRのグループ会社です。
◼ 会社概要
- 社名:株式会社Smart相談室- 代表取締役・CEO:藤田 康男- 事業内容:法人向けオンライン対人支援プラットフォームの開発・運営- 設立:2021年2月1日- 所在地:東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー- 企業URL:https://smart-sou.co.jp/company
※掲載されている製品名、会社名、サービス名は各社の商標または登録商標です。
※記載情報は、発表日現在のものです。情報は予告なしに変更されることがありますので、 あらかじめご了承ください。

プレスリリース提供:PR TIMES

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