インゲージ、Ruby技術者の「学び」を支援する『プログラミングRuby 第5版』の翻訳プロジェクトを支援
株式会社インゲージ
～コミュニティへの貢献で持続可能な技術発展に寄与～
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顧客対応クラウド「Re:lation（リレーション）」を提供し、6,000社以上（※1）の導入実績を誇る株式会社インゲージ（本社：大阪府大阪市、代表取締役：和田 哲也）は、このたび、長年にわたりRubyコミュニティのバイブルとして親しまれてきた技術書『プログラミングRuby 第5版』の日本語翻訳プロジェクトに対し、スポンサーとして支援することを決定いたしました。Ruby活用企業として、最新版の日本語出版をサポートし、技術者コミュニティの活性化に貢献します。
◆背景
当社は、メール、電話、チャットなどあらゆる顧客コミュニケーションを一元管理し、資産化する「コムアセット」の実現を通じ、企業のコミュニケーションにおける課題解決を推進しています。その基盤となる「Re:lation」は、長年Rubyによる開発に力を注ぎ、技術とともにサービスを成長させてきました。2022年にはRuby開発者である、まつもとゆきひろ氏を技術顧問に迎え入れるなど、プロダクト開発への知見をより一層深めています。
一方で、技術の進化が早い現代において、最新の知見が詰まった技術書の日本語訳の刊行は減少傾向にあります。これは、企業のDXを支える技術者の育成における大きな課題となっています。
このような背景のもと、当社は、サービスを支えるRubyの技術発展に貢献するため、島田浩二氏が主導する『プログラミングRuby 第5版』の翻訳プロジェクトへの支援を決定いたしました。
『プログラミング Ruby』は、Dave ThomasとAndy Huntによって書かれ、2000年に出版されて以降、「ピッケル本」の愛称で親しまれ、アメリカのRubyコミュニティとRuby開発者 まつもとゆきひろ氏が集まるきっかけにもなった、歴史的にも極めて重要な書籍です。その訳書がRuby 1.9以降途絶えており、現在の安定版であるRuby 3系に対応した最新版が日本語で出版されることは、次世代の技術者育成とコミュニティの持続的発展に極めて大きな意義があります。この意義に強く賛同し、当社は、翻訳者である島田浩二氏が主導する翻訳プロジェクトに書籍スポンサーとして参加し、翻訳作業に伴う費用面をサポートします。
今回のように歴史的にも価値ある書籍を発行する取り組みに関われることは、長年にわたり当社のサービス開発を支えてきたRuby技術のシステム維持と、次世代の技術者育成に貢献する極めて意義深い機会であると感じています。
◆『プログラミングRuby 第5版』翻訳プロジェクトについて
2024年に『Programming Ruby 3.3 (5th Edition)』がThe Pragmatic Bookshelfから新たに刊行されました。この日本語版が刊行されることで、日本のエンジニアが最新の知見に触れやすくなります。
Ruby を活用する企業の一員として、後に続くRubyコミュニティに伝えていける書籍の支援に関われることをうれしく思います。インゲージは今後も、コミュニケーションにおける課題解決に貢献するサービスの提供を続けるとともに、技術コミュニティへの積極的な参画を通じて、自社の成長とITインフラの発展を両面から推進してまいります。
https://www.snoozer05.org/pickaxe
◆『Re:lation』について
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『Re:lation（リレーション）』は、メール、電話、チャット、FAQなどあらゆるコミュニケーションを一元管理し、資産化し、AIを用いて効率的な対応をチームで行う「コムアセット」を実現するサービスです。これにより、担当者しか知り得なかった情報の属人化を防ぎ、組織全体の対応力を底上げするとともに、少ないリソースで効率的な運用による省人化を実現します。
『Re:lation』は、幅広い業種・業界で使われ、リリースから11年で導入社数は6,000社（※1）を超えました。使いやすさを追求したデザインは高く評価され、グッドデザイン賞を受賞しています。
『Re:lation』サービスサイト：
https://ingage.jp
（※1） トライアル利用を含みます。
■株式会社インゲージについて
所在地：大阪府大阪市北区芝田一丁目14番8号
代表者：代表取締役社長 和田 哲也
事業内容：クラウドサービスの開発・提供、コミュニケーションプラットフォーム『Re:lation』の開発・提供
コーポレートサイト：
https://ingage.co.jp
■本リリースに関するお問い合わせ先
担当者：株式会社インゲージ 広報担当 西澤
TEL：050-3116-8373
E-mail：pr@ingage.jp
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
