日経ESG主催「人的資本経営セミナー」12月５日都内開催 丸井グループの“創造性を発揮する組織づくり”に学ぶ
株式会社 日経BP
青井社長らに直接聞ける！ 書籍『夢中になれる組織の科学』発行記念セミナー！
株式会社日経BP（本社：東京都港区、社長CEO：井口 哲也）が運営する、ESG専門誌「日経ESG」は2025年12月5日、自ら高い目標にチャレンジする社員を増やしたい企業に向けて「丸井グループの“創造性を発揮する組織づくり”に学ぶ人的資本経営セミナー」を開催します。
本セミナーでは、10年以上かけて「手挙げ」の文化を根付かせるなど、社員の創造性を引き出すことで業績を大きく伸ばした丸井グループの経験やそれに基づいた実践手法を学びます。昨年、開催し、「聞けば聞くほど、もっと聞いていたいと思える研修でした」「めちゃくちゃ学びの深いセミナーでした」と参加者からご好評いただいたセミナーをさらにブラッシュアップしてお届けします。
「社員一人ひとりの力を引き出して企業の価値を高めたい」「挑戦意欲のある優れた若者に入社してもらいたい」といった方におススメです。
本セミナーにご参加いただくことで、科学的な理論と実例に基づいた実践法を学びながら、人材育成・開発の壁を乗り越えるヒントを得ることが期待できます。特典として、丸井グループの組織づくりの秘訣が分かる書籍『夢中になれる組織の科学』（日経BP発行）をプレゼントします。
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丸井グループ代表取締役社長CEO 青井浩氏（写真左）、丸井グループ取締役上席執行役員CWOウェルビーイング推進部長 小島玲子氏（写真中央）、丸井グループ専務執行役員CHRO 石井友夫氏（人事担当役員、写真右）
新入社員の3割が入社3年以内に退職し、会社への貢献意欲が低く、最低限の仕事だけをこなす「静かな退職」という働き方が若者層に広がりつつあります。人材獲得競争がますます激しくなるなか、どうやって欲しい人材を引き付け、その人の強みや能力を引き出すか。今、多くの企業が人的資本経営に取り組み、自ら考え、高い目標に向かって挑戦する社員を育てようとしていますが、なかなか思うように進まず悩んでいるのではないでしょうか。
そうした課題解決のヒントが、丸井グループにあります。同社は、過去に2度赤字を経験し経営危機に直面しましたが、そこから人と組織の活性化を目指して改革を推進し、業績を大きく回復させました。
10年以上かけて「手挙げ」の文化を根付かせ、今では社員の約6割が「自分の強みを活かしてチャレンジしている」といいます。新たに始めた、社員が「好き」なことを事業につなげる試みが実を結びつつあり、利益を生み出せるようになってきました。どうやってここまでたどり着いたのか。本セミナーでは丸1日、経営陣や現場リーダーと直に対話して学びます。
「聞けば聞くほど、もっと聞いていたいと思える研修でした」
「めちゃくちゃ学びの深いセミナーでした」
「対話、質問の時間を多くとって頂き、色々お伺いできました」
「丸井さんだけではなく、他社の方とも話しができて満足でした」
「想定していた以上に詳細にお答え頂いて、非常に勉強になりました」
・社員一人ひとりの力を引き出して企業の価値を高めたい方
・イノベーションを創出する企業文化をつくりたい方
・挑戦意欲のある優れた若者に入社してもらいたい方
[名称] 「自ら手を挙げる」「失敗恐れず挑戦する」──
丸井グループの“創造性を発揮する組織づくり”に学ぶ人的資本経営
[日時] 2025年12月5日（金）10:00～16:30（開場9:30）
[会場] 丸井グループ本社（東京都中野区中野4-3-2）
[受講料] 77,000円（税込み）【1名様の申込価格】／132,000円（税込み）【2名様同時申込価格】
[定員] 50名
[主催] 日経ESG
[協力] 丸井グループ
https://www.nikkeibp.co.jp/seminar/atcl/esg/m20251205/
- 科学的な理論と実例に基づいた実践法が身に付く- 人材育成・開発の壁を乗り越えるヒントが得られる- 組織変革を成し遂げた企業の経験を吸収できる
イキイキと働く社員がどれぐらいいるのか、ご参加いただく皆様の組織の状態を、丸井グループの診断ツールで「見える化」します。診断結果をもってセミナーにご参加いただくことで、貴社の課題に合わせた解決のヒントが得られることが期待できます。
「日経ESG」（
https://project.nikkeibp.co.jp/ESG/subs/mag/）は、企業が持続的に成長するために欠かせないESG（環境・社会・ガバナンス）に焦点を絞った経営誌です。ESGの課題解決やサステナビリティの取り組みを、企業の持続的成長や企業価値向上に結び付けたい企業を支援します。気候変動、生物多様性、資源循環、人的資本、ダイバーシティ、人権、コーポレートガバナンス、コンプライアンスといったテーマを扱い、企業のケーススタディや政策の動向を中心に、企業の経営者や実務担当者に役立つ最新情報をお届けします。
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プレスリリース提供：PR TIMES
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