デル・テクノロジーズ、米国企業・組織のサイバー レジリエンスに関する調査結果を発表
デル・テクノロジーズ株式会社
組織のサイバー攻撃に対する準備状況について、自信と実態の差が浮き彫りに
当資料は、2025年9月17日に米国で発表されたブログの抄訳版です。
米国ブログ原文：
https://www.dell.com/en-us/blog/cyber-resilience-confidence-vs-capability-gap-are-organizations-prepared/
2025年9月17日、テキサス州ラウンドロック発：
デル・テクノロジーズは、米国企業・組織の
サイバー レジリエンスに関する調査結果（「Dell Cyber Resilience Insights Report」）を発表しました。サイバー脅威の状況はかつてないほど複雑化しており、多くの組織がサイバー攻撃に対する準備状況に自信を持つ一方で、実際にサイバー攻撃の被害から回復する能力との間には、大きな隔たりがあることが明らかになりました。本調査では、サイバー攻撃に対する予防策が失敗した場合、ビジネス継続の観点で深刻な脆弱（ぜいじゃく）性をかかえたままの状態が続く可能性があるという重大なギャップが浮き彫りとなっています。
組織を危険にさらす自信過剰のリスク：
本調査では、多くの組織がサイバー レジリエンス戦略に自信を持っているのに対して、その実際の能力には大きな隔たりが存在していることが明らかになりました。実際にITプロフェッショナルの69%は、自社の経営陣がサイバー インシデントへの備えを過大評価していると考えています。このような過信により、サイバー レジリエンス戦略の深刻な欠点を見過ごしてしまうことが多く、実際にインシデントが発生した際にその欠点が露呈することになります。実際よりも十分に準備が整っていると経営幹部が思い込んでいる場合は、事業継続への最終手段である復旧実施時に大きな混乱が生じ、業務の中断や停滞が長引く可能性があります。
そして、99%の組織がサイバー レジリエンス戦略を実施していると回答したものの、攻撃やサイバー訓練において被害を最小限に抑えながら復旧に成功したのは、わずか46%でした。さらに、53%が前回のテストやインシデントから効果的に回復できませんでした。これらの結果は、計画に対する自信と実際の実行能力が一致していないという重大な事実を浮き彫りにしています。
なぜ予防だけでは不十分なのか：復旧の実態：
攻撃は未然に防げることが最も合理的であり、組織はこれまでサイバー攻撃に対する防御を重視して投資してきました。86%もの組織が、復旧への備えよりも攻撃の阻止（防御）に重点を置いており、この不均衡なアプローチが、結果的に重大な脆弱性を生み出す原因になります。
現代のサイバー脅威はますます巧妙化しており、どれだけ強力な防御策もすり抜けられてしまう可能性があります。サイバー攻撃の防御策が失敗した場合、復旧能力が十分でない組織は、長期にわたるダウンタイム、データ損失、ビジネスへの重大な影響に直面するリスクがあります。
調査結果が示す、リカバリーが重要である理由：リカバリー機能をテストする組織は、実際にインシデントが発生した際のパフォーマンスが大幅に向上することが証明されています。毎月またはそれ以上の頻度でシミュレーションを実施した組織では、61%が復旧に成功しました。これに対し、月1回より少ない頻度でしかテストを実施していない場合、復旧成功率は38%に留まっています。
成熟したサイバー レジリエンス戦略がもたらす効果：
こうした課題があるにもかかわらず、楽観的な見方ができる理由があります。本調査で明らかになった、進むべき明確な道筋は、成熟したサイバー レジリエンス戦略です。包括的で継続的に最適化されたアプローチを採用している組織は、サイバー インシデントから復旧する可能性がおよそ3倍高くなっています。
サイバー インシデントからの復旧率が高い組織は、他の組織と比べて基本的な対策にとどまらず、以下3つの重要な柱にわたる統合的なフレームワークを構築しています。
- 防御のための信頼の礎を構築：成熟した組織はセキュリティー対策を行うにあたり、ハードウェア面の考慮の重要性を理解しています。ファームウェア/BIOSレベルの制御でデバイスを保護する傾向が2倍高く、ITスタック全体で信頼できる基盤を構築しています。また、保存中や転送中のデータを暗号化し、厳格なアクセス制御を適用し、データの不変性を確保して、悪質な攻撃によるバックアップの変更や削除を防止します。この階層型アプローチは、攻撃を防ぐだけでなく、復旧作業時に信頼性が高く整合性の高いデータがある状態から作業を始めることが可能になります。- 継続的に稼働する検知システム：すべてのインフラストラクチャー層にわたって強固な脅威検出を行っている組織はわずか36%で、可視性の課題は現実的なものであることが判明しました。成熟した組織は、検出と対応を変革するAI/ML（機械学習）を活用したツールでこの問題に対処しています。65%がAI/ML脅威検出への投資を優先しており、戦略が成熟している組織では、プロアクティブなプレイブックでAI/MLを使用する傾向が3.2倍高くなっています。これらのテクノロジーは、人間が見逃す可能性のある脅威を特定し、手動による処理よりも迅速に対応します。また、AIの利点はレジリエンスにも及んでいます。成熟した組織の62%が、バックアップデータをAI/MLでスキャンして不正アクセスの兆候の有無を確認し、復旧用データをクリーンで信頼できる状態に保っています。- サイバー攻撃からのリカバリー：成熟した組織は、復旧シナリオにおいてSLA（サービス レベル契約）を一貫して満たす傾向が2.3倍高くなります。これは、頻繁なテストと慎重な準備によるものです。復旧訓練を定期的に実施する組織は、チームの反射適応力を高め、問題が起きる前にギャップを特定し、復旧プロセスを確実に進められる体制を整えます。
サイバー ヴォールト（保管庫）によるさらなる階層化：重要なデータを可能な限り物理的に、最低限論理的に分離された環境に隔離することで、保管庫は不変で改ざんされにくい回復ソースとなります。テストと組み合わせることで、ランサムウェアのような破壊的な攻撃に対しても、迅速かつ信頼性の高い復元が可能になります。
サイバー レジリエンス成功への道：
調査により、適切なアプローチをとることで大幅に状況を改善できることが判明しています。
- 防御：BIOSレベルの制御、データ暗号化、アクセス制御、および不変性を実装します。- 検知：従来のツールからAI/ML主導の検出を採用することで、リアルタイムの可視性を実現できます。- 復旧：復旧プロセスを定期的にテストし、確実に復旧できるようサイバー ヴォールトを活用します。
進歩を後押しするテクノロジー：
サイバー レジリエンスの未来は、AIとMLを活用した統合ソリューションにあります。これらのプラットフォームはデータを保存するだけではなく、データを保護して監視することで、組織の迅速な復旧を支援します。エンタープライズ グレードの保護は、もはや大企業だけのものではありません。最新のソリューションにより、すべての組織が高度なレジリエンスを利用できるようになります。
「
Dell Cyber Resilience Insights Report」と
インフォグラフィックは、自信と実態のギャップを埋めるための実行可能な戦略に役立つインサイトを提供し、組織のレジリエンス態勢を強化し、あらゆる事態に万全に備えることで得られる安心感の獲得を支援します。
コメント：
デル・テクノロジーズ株式会社 執行役員 インフラストラクチャー・ソリューションズ営業統括本部 SRP営業本部長 芳澤 邦彦は、次のように述べています。「今回の調査は、多くの組織で自信と実際の対応力の間に大きな乖離（かいり）が存在することを浮き彫りにしました。サイバー脅威が高度化する中で、攻撃を防ぐことに加え、迅速かつ確実に復旧する力を備えることが重要です。デル・テクノロジーズは、ハードウェアからAI/MLを活用した高度な検知・復旧ソリューションまで包括的に提供し、日本企業のサイバー レジリエンス強化を支援していきます」。
調査対象者：2025年7月に、米国の従業員1,000人以上の企業もしくは公共団体から、取締役、CxOレベル、上級・中堅管理職レベルのIT意思決定者200名を対象に実施。
# # #
■デル・テクノロジーズについて
デル・テクノロジーズ（NYSE：DELL）は、企業や人々がデジタルの未来を築き、仕事や生活の仕方を変革することを支援します。同社は、AI時代に向けて、業界で最も包括的かつ革新的なテクノロジーとサービスのポートフォリオをお客様に提供しています。
# # #
(C) Copyright 2025 Dell Inc.、その関連会社。All Rights Reserved.
Dell Technologiesが提供する製品及びサービスにかかる商標は、米国Dell Inc. 又はその関連会社の商標又は登録商標です。その他の製品の登録商標および商標は、それぞれの会社に帰属します。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
