楽楽自動応対、11/26(水)10時からオンラインカンファレンス「カスタマーサポートDX SUMMIT WINTER 2025」を開催
株式会社ラクス

「生成AIと仕組み化で叶える、対応業務の効率化戦略」をテーマに、カスタマーサポート領域のエキスパート12社が登壇
株式会社ラクス(本社:東京都渋谷区、代表取締役:中村 崇則)が提供する問い合わせ自動応対システム「楽楽自動応対」は、2025年11月26日(水)10時から、カスタマーサポート・カスタマーサクセスのご担当者様向けにオンラインカンファレンス「カスタマーサポートDX SUMMIT WINTER 2025」を開催いたします。
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お申込み・詳細はこちら:
https://www.maildealer.jp/seminar/customersupportdxsummit-20251126/
カンファレンス概要
急速に進化するAIとデータ活用の力で、カスタマーサポート業務の常識が塗り替えられつつあります。
今や、カスタマーサポートにおけるDXはトレンドを超え、必須条件です。
そこで本カンファレンスでは、業務効率と顧客満足度の向上を同時に達成するための最先端ソリューションをカスタマーサポート領域のエキスパート12社の視点からご紹介します。
[表:
https://prtimes.jp/data/corp/17058/table/117_1_e72975a0aaa248e02c5cffc5060a4e5d.jpg?v=202511191217 ]
オープニング特別講演について
本カンファレンスでは、オープニング特別講演として、問い合わせ自動応対システム「楽楽自動応対」でカスタマーサポートのDXを推進する当社と、電話・Web会議・対面などあらゆるビジネス会話を最適化する音声解析AI「MiiTel」を提供する株式会社RevCommが、カスタマーサポート業務における生成AI活用の最前線についてパネルディスカッションを行います。
▼ディスカッションテーマ
業務プロセスを変えずに成果を出す──AI活用の“最前線“と”本質課題”
▼日時
2025年11月26日(水) 10:10 - 10:40
▼登壇者情報
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株式会社ラクス
ラクスクラウド事業本部 マーケティング統括部
シニアスペシャリスト
鈴木 諒一
2021年にラクスへ入社し、主にカスタマーサポート領域の顧客へ自社サービスを提供。マーケティング・インサイドセールスを経験したのち現在では、事業本部全体のマーケティング領域の効率化を担当。
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株式会社RevComm
Product.Div /Product Marketing Manager
中村 有輝士
大手人材会社が親会社のIT会社で10年間勤務。その後、外資の証券会社で、日本にある営業部門とシンガポールにあるカスタマー部門をマネジメント。 2020年7月よりRevCommに参画し、カスタマーサクセスのマネージャーを経て、現在は福岡よりコールセンター向けプロダクトのプロダクトマーケティングマネージャーを担当。
16年連続売上シェアNo.1※!問い合わせ自動応対システム「楽楽自動応対」について
ラクスが開発・販売する「楽楽自動応対」(旧名称:メールディーラー)は、AI機能を活用して、過去の応対情報をナレッジ資産として再活用する問い合わせ自動応対システムです。
過去応対履歴をもとにした返信文の生成やメール文面から優先順位付けを行うリスク検知機能によりメール応対業務を自動化し、さらに、応対状況の見える化によって属人化や対応漏れ・遅れといった課題を解消し、問い合わせ応対業務の効率化を実現します。
2001年の提供開始から、お客様のニーズをもとに機能開発を行い、より便利で使いやすいシステムへと進化してきました。現在では累計導入社数は9,000社を超え、16年連続売上シェアNo.1を獲得しています。
※出典:ITR「ITR Market View:メール/Webマーケティング市場2025」メール処理市場:ベンダー別売上金額推移およびシェア(2009~2024年度予測)、同レポートには旧製品名(メールディーラー)で掲載
▼楽楽自動応対 公式サイト
https://www.maildealer.jp/rakurakujidootai/
会社概要
会社名 株式会社ラクス
本社所在地 〒151-0051 東京都渋谷区千駄ヶ谷5丁目27番5号 リンクスクエア新宿
代表者 代表取締役 中村 崇則
設立 2000年11月1日
資本金 3億7,837万8千円
事業内容 クラウドサービス事業
Webサイト
https://www.rakus.co.jp/
本件に関する問い合わせ先
株式会社ラクス
ラクスクラウド事業本部 マーケティング統括部 プロモーション部
担当者:宮坂
e-mail:it-mkt@rakus.co.jp
プレスリリース提供:PR TIMES


記事提供:PRTimes