ギブリー、前年比+10.9ptで「働きがいのある会社」に2年連続認定
株式会社ギブリー

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生成AI・AIエージェントの導入・活用・開発を支援する株式会社ギブリー(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:井手 高志、以下ギブリー)は、Great Place To Work(R) Institute Japan(本社:東京都港区、代表取締役社長:荒川 陽子、以下GPTW)が実施する「働きがいのある会社」調査において、2024年・2025年の2年連続で「働きがいのある会社」認定企業として選出されたことをお知らせいたします。
■ スコア前年比 +10.9pt、データが示す組織文化の深化
2年間の組織内調査データから、組織文化の深化が垣間見えました。
2025年のGPTW調査では、ギブリーの「信頼」「誇り」「連帯感」など、主要5領域すべてで前年を上回り、全設問平均スコアは前年比+10.9ptと大幅に向上しました。
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【とくに向上した点】
公正(+10pt)/誇り(+12pt)/連帯感(+11pt)が特に向上。
「経営層は公平を心がけている」、「仕事と生活のバランスを奨励している」などの項目が著しく向上し、公平性・働きやすさ・信頼の面で大きな進展が見られました。
【継続的な強み】
公正(82pt)/誇り(78pt)/連帯感(81pt)が前年に引き続き高水準。
チームの協力・思いやり・歓迎文化が強く、社員は自社のミッションに誇りを持って働いています。
【課題点】
尊重(69pt)は向上傾向でありながら、他領域に比べると低い水準。
とくに、さらなる成長機会の創出は、今後1年の重点テーマとなっています。
ギブリーは今後も、AIと人の共創を軸にした組織づくりを推進し、社員一人ひとりが自らの成長を実感できる環境を整備することで、AI時代における“人を中心とした経営”をさらに深化させていきます。
■「働きがい」を高めるためのギブリーの取り組み
ギブリーは「すべての人が物心豊かな社会を実現する」というビジョンのもと、社員ひとりひとりがAI時代においても色褪せない自身の価値を最大化させ、輝き続けられるような組織を目指しています。
2025年は「AIエージェント元年」ということもあり、4月から10月にかけて、全従業員を対象とした「AI推進プロジェクト」を始動。AIエージェントを用いて、業務を自ら変革していくことを楽しむ仕掛けを全社横断で実施し、500個以上のAIエージェントを創出するとともに、概算で約10,000時間に及ぶ業務時間削減を実現しながら、従業員のAI活用における基礎能力開発を行いました。
さらに、社内報Slackチャンネルや社員総会広報番組の開始、ギブリー公式noteへの社員インタビュー記事の掲載など、多角化・専門化を極める当社の幅広い事業や仕事内容について、候補者も社員も一緒に楽しめるようなコンテンツを各所で展開し、ギブリーの理解を内外から深めていけるようなコンテンツ展開を推進しています。
ギブリーは、あるべき姿に向けて、時代に適応しながらよりスピード感をもって進化していきます。
当社のカルチャーについて詳しくは、ギブリー公式noteをご覧ください。
ギブリー公式note URL:
https://note.com/givery
■「働きがいのある会社」認定とは
「働きがいのある会社」とは、立場・職種・働く場所に関係なく、すべての従業員が会社やリーダーを信頼し、自分の仕事に誇りを持ち、仲間と連帯感を感じながら働ける会社を指します。
GPTWは、世界約150カ国で年間10,000社以上の企業を対象に、働きがい(エンゲージメント)に関する調査を実施しています。その中で、一定の基準を満たした企業を「働きがい認定企業」とし、さらにその上位100社を「働きがいのある会社」ランキングとして毎年発表しています。
■ 株式会社ギブリーについて
ギブリーは「すべての人が物心豊かな社会を実現する」をビジョンに掲げ、生成AIやAIエージェントなどを支援するAIイネーブルメントカンパニー。グローバル開発組織と事業創造力を強みに、累計4,000社を支援。AI業務効率化事業「MANA」、AI共創開発事業「Givery AI Lab」、AIマーケティング事業「DECA」、デジタル人材採用・育成事業「Track」を展開。生成AI分野の支援実績は900社以上。
会社名:株式会社ギブリー
設立:2009年4月
所在地:東京都渋谷区南平台町15-13 帝都渋谷ビル7・8F
代表者:代表取締役社長 井手 高志
事業内容:
・HR テック事業(Track)
・オペレーションDX事業(MANA)
・マーケティングDX事業(DECA)
・AI開発支援事業(Givery AI Lab)
・サイバーセキュリティ事業
URL:
https://www.givery.co.jp/プレスリリース提供:PR TIMES

記事提供:PRTimes