270万人のレシートデータから見る「米購買動向」調査 新米シーズン、物価高でも“銘柄米”人気続く
東芝デジタルソリューションズ株式会社
「スマートレシート(R)」分析で見えた、生活者の“選択変化”と“容量シフト”
東芝デジタルソリューションズは、東芝グループの電子レシートサービス「スマートレシート(R)」を利用する約270万人のレシートデータから得られる購買データを分析・統計化し、生活者の行動変容を可視化しています。
今回は、新米シーズンにおける消費行動の変化に着目しました。銘柄米の容量別購買に目をむけると、平均価格の上昇が続く中で2kgや5kgの購買数が増加したのに対し、10kgの商品は大きく減少しました。
こうした容量選択の変化が進む中でも、銘柄米・ブレンド米・備蓄米における米の購入全体では約72.3%が「銘柄米」を継続購入しており、物価上昇が続く中でも依然として根強い支持があることが分かりました。一方で「備蓄米」の購入は約2.1%にとどまり、日常的な選択肢としては限定的な位置づけとなりました。
銘柄米、平均価格上昇のなかで“容量シフト”すすむ
銘柄米の容量別数量では、2kg商品（前年比+32％）と5kg商品（同+10％）が増加する一方、10kg商品は前年比▲63%減となり、“大容量”から“小容量”へとシフトする動きが明確となっています。
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銘柄米の購入が全体の約7割に
前年とほぼ変わらず、銘柄米は依然として高い水準を維持しています。ブレンド米や備蓄米の購入も一定数みられるものの、全体構成に大きな変化はなく、銘柄米が主流の選択肢として継続していることが伺えます。これは、自ら選んで銘柄米を選んだ層と備蓄米などが店頭に置かれておらず選択肢制約による購入層の両方が一定程度存在すると考えられます。
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平均購入価格は前年度比較1,000円の値上がり
2024年の同時期と比較して、銘柄米・ブレンド米・備蓄米全体での平均購入単価が上昇。最も購入が多かったのは4,000円以上5,000円未満で、前年より1,000円高い水準となりました。
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銘柄米、価格が上昇しても全体の消費量は増加
銘柄米の平均価格は全体で上昇傾向。2kg・5kgの商品が、10kgの販売重量減少を補う形となりました。
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世代間における購買変化（銘柄米）
銘柄米における購買は、50代以上の購入が増加の一方で40代以下は減少傾向となりました。
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データ備考
・対象期間：１.2024年9月1日～2024年10月15日 ２.2025年9月1日～2025年10月15日
・対象店舗：「スマートレシート(R)」加盟店
・対象商品：米（銘柄米、ブレンド米、備蓄米）※パックご飯商品除く、容量180g以上
・対象者：対象期間で2期間のいずれにおいても米商品の購買がある消費者
■家計管理もラクラク！支出管理は「スマートレシート(R)」
東芝テック株式会社が開発・運営し、東芝デジタルソリューションズ株式会社が運営を支援している電子レシートサービス「スマートレシート(R)」は、会計時に通常は紙で提供される購入商品の明細レシートを電子化し、電子レシートセンターでデータとして管理、提供するサービスです。お客様の手元に紙のレシートを残さなくてもスマートフォンで購入履歴をいつでも確認することができ、お客様の買い物における利便性の向上につながるとともに、加盟店における紙レシートの発行コスト削減や紙資源の使用量の低減に貢献します。
「スマートレシート(R)」の公式サイト：
https://www.smartreceipt.jp/
＊「スマートレシート(R)」は東芝テック株式会社の登録商標です。
＊その他、本文章に記載されている社名および商品名はそれぞれ各社が商標または登録商標として使用している場合があります。
■AI×購買データ活用支援サービスとして提供するデータやアプリについて
「スマートレシート(R)」で得た購買統計データ
「スマートレシート(R)」の会員約270万人が、スーパーマーケットやドラックストア、コンビニ、飲食店などで受け取るレシートデータ（購買データ）をタイムリーに統計し提供。消費者の日々の購買動向を分析することが可能です。
レシート読み取り家計簿「レシートスキャン」
東芝デジタルソリューションズ株式会社が開発・運営している「レシートスキャン」は、紙のレシートを撮影するだけで、自動的に支出管理ができる無料アプリです。レシート情報（店舗名や商品名、金額など）は「スマートレシート(R)」と連携されるため、電子レシートとの一括管理も可能です。
「レシートスキャン」の公式サイト：
https://www.toshiba-data.co.jp/receiptscan.htm
＊「レシートスキャン」に登録したレシート情報は、購買証明として使えません。また、「スマートレシート(R)」のキャンペーン応募やスタンプカード・クーポン付与などの対象になりません。
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
