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CDPの「気候変動」と「水セキュリティ」の2つの分野で最高評価「Aリスト」に認定

大日本印刷(DNP)

CDPの「気候変動」と「水セキュリティ」の2つの分野で

気候変動分野で4年連続、水セキュリティ分野で2年連続


大日本印刷株式会社(本社:東京 代表取締役社長:北島義斉 以下:DNP)は、企業等の環境関連の戦略や取り組みなどを評価・認定する国際的な非営利団体CDP*1(本部:イギリス・ロンドン)から、2つの分野で最高評価の「Aリスト」に認定されました。
CDPは「気候変動」「フォレスト」「水セキュリティ」の3分野で企業を評価しており、DNPは「気候変動」分野で4年連続、「水セキュリティ」分野で2年連続の「Aスコア」を獲得しました。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/69194/940/69194-940-44187c44c02d2a886697408fe12f61ef-3900x3900.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


【CDPについて】
CDPは世界の企業や都市に対して、気候変動対策に加え、水資源管理や森林保全など自然資本全体への取り組みを評価する世界有数のESG(環境・社会・ガバナンス)評価機関です。各企業等の取り組みについて、情報開示の包括性、リスク管理、高い目標設定、リーダーシップ等の情報に基づいて独立した手法で評価し、「A」~「D-(マイナス)」の8段階のスコアを付与します。各企業等に対するCDPからの質問書は、気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)提言を基盤とし、国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)が発行したIFRS S2号「気候関連開示」基準など、国際的なフレームワークとも整合しています。また2025年は、運用資産総額127兆米ドルにのぼる640の機関投資家が環境関連情報の開示をCDPに要請し、全世界で22,100社を超える企業がCDPのプラットフォームを通じて環境情報を開示しました。
【DNPの環境への取り組みについて】*2
DNPは事業活動と地球環境の共生を絶えず考え、行動規範のひとつに「環境保全と持続可能な社会の実現」を掲げています。環境関連の課題解決にも早くから取り組み、1972年には業界に先駆けて社内に環境専門の部署を設置し、環境配慮製品・サービスの開発・提供にも力を入れています。近年、地球環境に対する負荷の低減が強く求められるなか、2020年3月には「DNPグループ環境ビジョン2050」を策定し、「脱炭素社会」「循環型社会」「自然共生社会」の実現に向けた活動を加速させています。特にサプライチェーン全体を視野に、環境を強く意識した活動を強化しています。
こうしたDNPの環境・社会・ガバナンスに配慮した企業活動は世界のESG評価機関から高く評価され、多くの投資インデックスに組み入れられています*3。例えば、「FTSE4Good Global Index」に2001年から25年連続で選定されているほか、世界的なESG投資指標である「Dow Jones Sustainability Indices」の「World Index」の2024構成銘柄に選定されています。また、企業の持続可能性を評価するEcoVadis社からゴールド評価を獲得しています。
今後もDNPは、気候変動をはじめとするさまざまな環境課題の解決に取り組み、持続可能なより良い社会、より心豊かな暮らしを実現する新しい価値を提供していきます。

*1 CDPについて → https://www.cdp.net
*2 DNPのサステナビリティ関連の取り組みはこちら → https://www.dnp.co.jp/sustainability/
*3 DNPのESG投資インデックスへの組み入れ状況はこちら → https://www.dnp.co.jp/sustainability/evaluation/index.html

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※記載内容等は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。

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