現在もなお教育界、メディアで拡大再生産を続けているＧＨＱが植え付けた罪悪史観を正す。国際派学者による歴史認識の神髄がここに。『精神的武装解除された日本』刊行
株式会社ハート出版
大東亜戦争は欧米から見れば「侵略」かもしれないが、アジアから見れば「解放」だった。「百の国あれば百通りの正義あり。歴史の虹を見よ」と多角的視点で歴史を捉え、当時大反響を呼んだ名著が待望のリニューアル
習近平政権になって以降、ますます軍拡政策を進める中国。これまで中国に融和的だった公明党が連立与党にいたためか、どこか中国に対して腰砕けの印象があった自民党政権でしたが、現在の高市早苗内閣になり公明党が連立から離脱すると、中国からの圧力に屈することがなくなったため、オールドメディアによる政権攻撃が続いています。にもかかわらず、内閣支持率は媒体によって上下はあるもののだいたい７０パーセント前後の高水準で推移、特に若い世代（１８～２９歳）では８０パーセント後半の驚異的数字を記録しています。これまでのように思ったようにいかない現状に、中国政府だけでなくオールドメディアも焦りを見せ始めていると思えるのは気のせいではないと思います。
では、なぜオールドメディアが中国に阿るのか──これは終戦後のＧＨＱによる占領政策の一つ、日本に対する武力だけでなく精神的な「武装解除」に起因しているのです。大戦を経て、国家としての日本そして日本国民の精神性に脅威を抱いたＧＨＱは、とにかく「敗者である日本の尊厳と独立を奪う」ことを目的に、特に教育界、メディアを通して徹底的に「日本は侵略戦争を起こし、世界各国特にアジア諸国に多大なる迷惑をかけた」という罪悪史観、自虐史観を植え付けました。その結果、日本人は戦後８０年以上経過した現在も、「侵略戦争で迷惑をかけた諸国にお詫びをし続けなければならない」と思いこまされています。つまり、日本はアメリカの核の傘に守られ続けている武力面はもちろん、精神面でも独立国家たり得ていない状態なのです。
もちろんこんな状態が国際標準であるわけはなく、８０年以上前の敗戦について謝罪させられている国家は日本だけで、さらに「慰安婦問題」や「南京事件」など捏造された問題までぶつけられている始末です。
では、このような思い込みをどうすれば解消できるかについて、「歴史は一面だけで見るべきではなく、多面的に見る必要がある」「百の国があれば百通りの正義がある」という日本以外の世界では当たり前の事実を通じて、史実と膨大な資料を基にわかりやすく説明したのが本書です。
著者の青柳武彦氏は「はじめに」でこう主張しています。
「多くの資料にあたって研究してゆく中で、自分がこれまで受けてきた教育には多くの重大な誤りがあること、及び、そのような偏向教育がいまだに是正もされずに続いていることを知るに至った。あまりのことに愕然としたものだ。ほとんど全部の日本人は、不勉強のそしりは免れないにしても、未だにＷＧＩＰの影響下にある。日教組の左傾化教育のおかげで、日本人は近現代史の真相を知る機会を全く奪われてきているのだ」
「ＷＧＩＰ」とはＧＨＱによる「戦争責任情報プログラム」で、「先の大戦はすべて日本が悪く、悪の日本にアメリカ他連合国が鉄槌を下した」という洗脳プロパガンダです。これまでオールドメディアによって「陰謀論」とされたこのプロパガンダも、識者により多くの資料が発掘され、その実在は疑いなくなりました。そのメカニズムについても本書で紹介しています。
本書を通じて、一人でも日本人が真実に目覚めることを願います。
※本書は2017年7月刊『日本人を精神的武装解除するために アメリカがねじ曲げた日本の歴史』を新書化したものです。
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【書籍情報】
書名：精神的武装解除された日本
著者：青柳武彦
仕様：新書版並製・336ページ
ISBN：978-4802402514
発売：2025.12.15
本体：1200円（税別）
発行：ハート出版
商品URL：
https://www.810.co.jp/hon/ISBN978-4-8024-0251-4.html
【著者】青柳武彦（あおやぎ たけひこ）
（元）国際大学教授、学術博士。
1934（昭和9）年群馬県桐生市生まれ。県立桐生高等学校卒。1958年東京大学経済学部卒業、伊藤忠商事（株）に入社。同社シドニー店食品部長、本社農産食品部長、伊藤忠システム開発（株）取締役等を歴任。1985─1997年、伊藤忠とＮＴＴの折半出資合弁会社の日本テレマティーク（株）社長、会長。1995─2006年、国際大学グローコム副所長・教授、2006─2016同客員教授。研究領域は、経済学、経営学、財政学、情報社会学、法律学、国際政治学、安全保障論と多岐にわたっており、社会科学のジェネラリストを自任している。2025（令和7）年逝去。
著書：『ビデテックス戦略』（インフォメーションサイエンス）、『サイバー監視社会』（電気通信振興会）、『個人情報“過”保護が日本を破壊する』（ソフトバンク新書）、『情報化時代のプライバシー研究』（ＮＴＴ出版）、『マッカーサーの呪い 永久革命の種』『ルーズベルトの戦争犯罪』（弊社刊）、『新・貨幣論 日本に長期成長をもたらす「政府貨幣」という新財源』（扶桑社）その他多数。
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