大林組×Arent、工程管理のゲームチェンジャー「PROCOLLA」開発秘話を公開
株式会社Ａｒｅｎｔ
ー現場の暗黙知を次世代へ繋ぐ、共同開発インタビュー3部作を本日より順次連載開始ー
建設DXを推進する株式会社Arent（本社：東京都港区、代表取締役社長：鴨林広軌）は、大林組様と共同開発したAIクラウド工程管理システム「PROCOLLA（プロコラ）」に関する開発秘話をまとめた対談連載を、オウンドメディア「note」にて公開しました。
本連載は、開発初期から共創パートナーとして議論を重ねてきた大林組・山下大夢氏と、Arent開発責任者の垂水による対談形式で構成されています。現場のリアルな課題、設計思想の背景、そして生成AIアシスタントの構想まで、全3話で深く掘り下げています。
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https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/63436/119/63436-119-ba4e4e9f0cad7baf93c750cf93cd9eba-1920x1006.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
第1話を読む
【各話概要】
【本日2月3日(火)公開】Vol.1 現場のリアルと「工程が書けない」理由
――大林組 山下大夢 × Arent 垂水が語る、PROCOLLA開発の原点
「最初の一行目が書けない」という若手の苦悩、働き方改革による教育時間の減少など、開発の原点となった現場課題を深掘りします。
https://note.com/arent3d/n/n5a7c97897980
【2/10(火)公開予定】Vol.2 とにかく書きやすさにこだわった
--現場の“いつもの感覚”を業務ツールに
なぜExcelが選ばれ続けるのか。その自由さをクラウドでどう再現したのか。「機能を足さない勇気」が生んだ驚異のUI設計思想を明かします。
https://note.com/arent3d/m/md5dc07809aff
【2月17日(火)公開予定】Vol.3 「日本の建設業は、世界に誇れる仕事だ」
──業界知見の共有、AI活用、未来へ
蓄積されたデータをAIでどう「使える知恵」に変えるのか。日本が誇る建設技術を次世代へ継承するためのビジョンを語り合います。
https://note.com/arent3d/m/md5dc07809aff
【PROCOLLA（プロコラ）とは】
『PROCOLLA』は、現場監督が担う多様な業務（QCDSE※）の支援を視野に入れた、現場支援型のAIクラウド工程管理システムです。 大林組の豊富な実務経験と、Arentの技術力を掛け合わせることで、直感的な操作性と高度なAI支援機能を両立しました。現在は同社の現場に加え、複数の建設会社での導入が進んでおり、業界の新たなスタンダードを目指して展開を加速させています。
なお、本製品の販売および導入・運用サポートは、パートナー企業である
株式会社オプライゾン（本社：東京都港区、代表取締役社長：佐藤 寛人）が担当しています。同社は契約・請求実務から現場への定着まで一貫した支援体制を提供しており、テクノロジーの円滑な社会実装を担う重要なパートナーです。
- 主な特徴： リアルタイム同時編集、直感的なUI、生成AIによる工程作成支援・分析- 製品サイト：
https://procolla.com- 商品・導入に関するお問合せ：
https://procolla.com/contact- オプライゾンについて：
https://oprizon.com/
※QCDSE：建設現場で重要とされる5つの管理項目（Quality:品質、Cost:コスト、Delivery:工程、Safety:安全、Environment:環境）の略称。
【株式会社Arentについて】
「暗黙知を民主化する」をミッションに、建設業界のDXを推進する企業です。
クライアント企業と共に課題解決に取り組む「DX事業」と、自社SaaSを展開する「プロダクト事業」の二軸で事業を展開しています。
BIMを誰でも直感的に扱えるように設計されたRevit向けプラグイン群「LightningBIM」シリーズをはじめ、近年はM&Aを通じてM&Aを通じて6社・7製品シリーズをグループに加えるなど、建設業界が抱える構造的な課題をテクノロジーの力で解決しています。
会社概要
会社名：株式会社Arent
所在地：東京都港区浜松町2-7-19KDX浜松町ビル3階
代表者：代表取締役社長鴨林広軌
設立：2012年7月2日
資本金：8億75百万円
事業内容：建設・プラント業界向けDX支援、システム開発・販売
Webサイト：
https://arent.co.jp/
プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
