NiCE、コンタクトセンターの顧客対応データからAIエージェントを自動生成 − 最新のエージェント型AIイノベーションを発表
ナイスジャパン株式会社
データを活用した新機能により、AI導入から実運用までのギャップを解消 − AIエージェントの迅速な導入と、運用成果の可視化を実現
【ニュージャージー州ホーボーケン、2026年3月10日】世界有数のAI搭載カスタマーエクスペリエンス（CX）プラットフォームプロバイダーである
NiCE（Nasdaq: NICE）は本日、企業のインタラクションデータを分析し、即座に導入可能なパフォーマンス駆動型AIエージェントへと大規模に生成・展開できるエージェント型AIイノベーションを発表しました。本ソリューションは、北米における企業向けコミュニケーションおよびコラボレーション分野をリードするカンファレンス兼展示会であるEnterprise Connectで発表されました。
AIを中心とした顧客体験（CX）戦略を採用する組織が増える中、多くの企業が共通の課題に直面しています。パイロットプロジェクトは成功しても、本番導入が停滞するという問題です。インサイトはダッシュボードに留まり、意思決定は依然として手作業のままです。価値創出までの期間は数カ月から四半期単位に及ぶこともあります。NiCEはデータ駆動型のアプローチにより、この実行ギャップを解消し、インテリジェントなAIエージェントのスケール展開を可能にします。
この新機能は、音声、チャット、デジタルチャネル、ワークフロー、人によるインタラクションなどにわたる構造化データおよび非構造化データを分析し、コスト削減、収益向上、顧客・従業員体験の改善、コンプライアンス強化などの領域でAIが測定可能な成果を生み出せるポイントを特定します。その後、エンタープライズグレードのガバナンスとガードレールのもとで、それらの機会に対応するAIエージェントを自動生成し、導入します。
従来は専門的な分析、反復的なテスト、長期間の検証サイクルを必要としていたプロセスが、今では機会の特定から本番導入まで数時間で実現可能になります。ダッシュボードで止まる分析ツールや、企業データとの深い連携なしに導入されるAIエージェントとは異なり、NiCEは市場でこれまでにない仕組みを提供します。すなわち、最も影響力の高い自動化機会を特定し、導入前にROIを定量化したうえで、それらに対応する本番環境対応のNiCE AIエージェントを自動生成するクローズドループ型アプローチです。
CXoneプラットフォーム上で年間処理される数十億件の顧客インタラクションに支えられたNiCEの新しいイノベーションは、優れた成果を出している人間の対応を継続的に学習し、実際の成果を予測値と照合して測定します。これにより、導入されたすべてのAIエージェントがビジネス成果に対して最適化され、説明責任を持って運用されることが保証されます。
その結果、企業全体でオーケストレーションされたスケーラブルで信頼性の高いAIエージェントにより、問い合わせ自己解決率の向上、サービスコストの削減、価値創出までの時間短縮を実現します。
NiCEのCX製品・テクノロジー部門プレジデントであるジェフ・コムストック（Jeff Comstock）は次のように述べています。
「企業は既存のインフラにAIのポイントソリューションを追加するだけでは成功できません。成功する企業は、すべてのインタラクションをエンドツーエンドで統合するAIネイティブのデジタルフロントドアを構築しています。NiCEは実際のインタラクションデータから機会を特定し、その影響を定量化したうえで、本番環境対応のAIエージェントを直接展開することでこの戦略をさらに強化します。これにより、組織はAIの実験段階から、測定可能な成果を伴う大規模導入へと迅速に移行できます」
MetrigyのCEO兼主任アナリストであるRobin Gareiss氏は次のように述べています。
「組織はもはやAIのデモではなく、実証可能な成果を求めています。そして統合プラットフォームはその実現を支援します。実際、Metrigyの調査では、82.4％の企業がCXとAI機能を統合したプラットフォームに価値を見出していることが分かっています。企業データと導入プロセスを統合プラットフォーム内で直接結びつけることで、NiCEのクローズドループ型アプローチは、企業が自信を持ってAIをスケールさせることを可能にします」
NiCEの最新AIエージェントイノベーションの詳細については、
こちらをご覧ください。
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NiCEについて
NiCE（NASDAQ: NICE）は、企業が重要なビジネス指標を達成しながら、優れた顧客体験（CX）を実現できるよう支援しています。企業規模を問わず、世界中の組織がこれまで以上に容易に高度な顧客体験を構築できる環境を提供しています。世界No.1のクラウドネイティブ型CXプラットフォーム CXone を提供するNiCEは、コンタクトセンターを中心に、AIを活用した自己解決、およびオペレーター支援型のCXソフトウェア分野におけるグローバルリーダーです。現在、150以上の国・地域で25,000社を超える企業がNiCEとパートナーシップを結んでおり、その中にはFortune 100企業の85社以上が含まれています。NiCEは、企業が顧客とのあらゆる接点を変革し、より高い価値を生み出す顧客体験の実現を支援しています。
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商標について
NiCEおよびNiCEロゴは、NICE Ltd.の商標または登録商標です。その他記載されている名称は、各社の商標または登録商標です。
NiCEの商標一覧につきましては、
https://www.nice.com/nice-trademarks （英語）をご参照ください。
将来予測に関する記述
本プレスリリースには、1995年の「私的証券訴訟改革法（Private Securities Litigation Reform Act of 1995）」において定義される将来見通しに関する記載が含まれています。これには、ジェフによる発言も含まれ、NiCE Ltd.（以下「当社」）経営陣の現時点における信念、期待および仮定に基づいています。
場合によっては、これらの将来見通しに関する記載は、「believe（信じる）」「expect（予想する）」「seek（目指す）」「may（～かもしれない）」「will（～する）」「intend（意図する）」「should（～すべき）」「project（予測する）」「anticipate（見込む）」「plan（計画する）」「estimate（見積もる）」などの表現で識別できることがあります。
将来予測に関する記載は、多くのリスクや不確実性の影響を受ける可能性があり、実際の業績や結果がここに記載された内容と大きく異なる場合があります。これには、一般的な経済・事業環境の変化の影響、競争、当社の成長戦略の実行の成否、クラウド型SaaS事業の成功・成長、技術や市場要件の急速な変化、特定の製品・サービスへのAI機能導入、当社製品の需要減少、新技術・製品・アプリケーションの適時開発・導入の遅れ、追加の企業買収や買収事業の統合の困難、市場シェアの喪失、特定のマーケティング・流通契約の維持困難、第三者クラウドプラットフォーム提供者、ホスティング施設およびサービスパートナーへの依存、サイバー攻撃やその他のセキュリティインシデント、プライバシー問題、為替変動や金利変動、当社のグローバル事業に起因する追加課税の影響、政治的不安定性や武力紛争など予期せぬ事象や地政学的条件の影響、優秀な人材の採用・維持の可否、新法規・改正法規や基準の施行の影響、その他、当社が米国証券取引委員会（SEC）に提出した各種書類で開示されているリスクや不確実性が含まれます。
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プレスリリース提供：PR TIMES
記事提供：PRTimes
